給湯器 給湯器の概要

給湯器

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/04/07 08:18 UTC 版)

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概要

日本市場においては、都市部でも発電所の蒸気供給等がごく一部の地域でしか行われなかった事から、セントラル式の給湯器の普及は病院や理髪店などに留まり、家庭用としては1965年頃に発売された台所等局所式のガス瞬間湯沸かし器以降普及したと考えられる。また日本においては入浴シャワーでなくバスタブを用いる文化がある事から、風呂釜と呼ばれる局所式の風呂湯沸かし専用の装置が、瞬間湯沸かし器以前から存在していた。現代の家庭用給湯器は主としてセントラル式であり、湯を供給するという本来の意味での給湯機能に加え、風呂湯沸かし機能や、温水セントラルヒーティング機能なども併せ持つものもある。

用途別・設置箇所別・熱源別に以下が用いられている。

近年国や自治体によるエコ補填があり、エコ給湯器(エコキュートコンデンシングボイラー(エコジョーズ、エコフィール)、エコウィルエネファーム、エコワン等)の導入採用率が高まっている。

このエコ給湯器により家庭の光熱費負担を減らすことができるというメリットがある。

しかしながら、これらエコ給湯器には、新技術であり、想定外不具合によるメンテナンスによる出費や、エコ給湯器特有の低周波騒音(低周波音)による近隣騒音トラブルにより、騒音訴訟リスクによる出費があったりとして、必ずしもエコ給湯器を導入することが家庭の光熱費負担を減らすこととは限らない。

これらについては、騒音については設置基準、設置場所、またメンテンナンスについては使用者の機械理解に左右される為、注意が必要である。

主なメーカー

会社名 主な生産品目 国内シェア
リンナイ ガス給湯器 ガス給湯器:第1位(42%)[1]
ノーリツ ガス給湯器、石油給湯器、太陽熱温水器 ガス給湯器:第2位(40%)[1]
石油給湯器:第2位(約40%)[2]
長府製作所 石油給湯器、ガス給湯器、太陽熱温水器、エコキュート 石油給湯器:第1位(約40%)[2]
太陽熱温水器:第2位[3]
エコキュート:第7位(3%)[4]
コロナ 石油給湯器、電気温水器、エコキュート、太陽熱温水器 石油給湯器:第3位[5]
太陽熱温水器:第3位[3]
エコキュート:第3位(14%)[4]
三菱電機 エコキュート エコキュート:第2位(26%)[4]
パナソニック エコキュート エコキュート:第1位(27%)[4]
日立 エコキュート エコキュート:第4位(12%)[4]
東芝キヤリア エコキュート エコキュート:第6位(5%)[4]
矢崎総業 太陽熱温水器 太陽熱温水器:第1位[3]
ダイキン工業 エコキュート エコキュート:第5位(12%)[4]
パロマ ガス給湯器 ガス給湯器:第3位(約15%)[注 2]

用途別の分類

温水暖房付き風呂給湯器

温水セントラルヒーティングの熱源機機能を併せ持つ風呂給湯器。内部に3系統以上の熱交換器を持ち、給湯・風呂循環・セントラルヒーティング熱源として用いる事が出来る。風呂循環及びセントラルヒーティング水系には独自にポンプ機能を持つ物が多い。他の特徴は自動風呂給湯器と同様である。

自動風呂給湯器

ボタン操作のみで自動的に一定水量まで風呂に給湯を行い、設定された時間内において風呂温度を一定に保つよう追い焚きを行う機能を持った給湯器である。主としてセントラル方式であり、燃焼系を持つ場合の給湯器は多くの場合屋外に設置される。内部に2系統以上の熱交換器を持ち、給湯・風呂循環を行う事が出来る。現代の新築家屋では普遍的に用いられている。それ以外の特徴は下記給湯器と同様である。

給湯器

給湯機能のみを持つ単機能の給湯器で、シンプルな構造である。燃焼系を持つ場合は概ね屋外に設置される。貯湯式と瞬間式に大きく分かれ、貯湯式は大きなタンクを併設または給湯器自体がタンク自身である。燃焼系を伴う場合は1系統以上の熱交換器を持つ。概ね屋内に設置されるリモコンで温度設定が可能。風呂へ給湯する事も可能であるため、追い焚きを必要としない、もしくはイニシャルコストの削減等の目的で、自動風呂給湯器を用いず単機能の給湯器を代用する事も可能であり、アパートなどで用いられているケースが多い。

風呂釜

風呂の湯沸かし・追い焚きに特化した単純構造の装置。給湯機能を持つ場合と持たない場合がある。バランス釜等とも呼ばれる。高度成長期においては普及傾向だったが、現代においては長所がほとんどない事から減少しており、新規に設置することは山小屋等の特殊な事情以外では稀。厳密には給湯器とは呼べない。

温水暖房熱源機

温水セントラルヒーティングの熱源機。内部に1系統の熱交換器とポンプを持つ物が多く、循環系を構築している。お湯を供給する機器ではないため、厳密には給湯器とは呼べない。


注釈

  1. ^ これは電気ポットを指すことが多い。
  2. ^ 事故以降、国内シェアは減少。一方、海外シェアは高く、米国では約50%。
  3. ^ 当時の電気温水器カタログに記載されていた

出典

  1. ^ a b “"ガス給湯器・ガス風呂給湯機"市場、870億円”. リフォーム産業新聞 (リフォーム産業新聞社). (2014年2月4日). https://www.reform-online.jp/story/4063.php 2021年1月4日閲覧。 
  2. ^ a b “"長府製作所のガス・石油給湯器、ノーリツと協業本格化、コスト削減へ部品を共通化。”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社): pp. 地方経済面 中国 11. (2016年8月27日) 
  3. ^ a b c “"「ソーラーシステム」市場は46億円、5100台”. リフォーム産業新聞 (リフォーム産業新聞社). (2014年7月15日). https://www.reform-online.jp/story/4923.php 2021年1月4日閲覧。 
  4. ^ a b c d e f g アスクラスト 『高効率給湯機器専門誌 Qtopia No.1』 アスクラスト〈Qtopia〉、2017年。 
  5. ^ “"「石油給湯機」市場は350億円、40万台”. リフォーム産業新聞社. (2014年5月27日). https://www.reform-online.jp/story/4662.php 2021年1月4日閲覧。 
  6. ^ 一般社団法人 日本エレクトロヒートセンター
  7. ^ 給湯能力(号数)について|一般社団法人 日本ガス石油機器工業会(JGKA)”. 2019年2月2日閲覧。
  8. ^ 一般社団法人 都市ガス振興センター
  9. ^ 騒音に係る環境基準について
  10. ^ 株式会社丸文製作所「木質ペレットボイラについて」
  11. ^ 日本ホープ株式会社


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