構想の概要
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/21 14:26 UTC 版)
1937年（昭和12年）7月7日の盧溝橋事件に伴い日中戦争が勃発すると、日本は中国方面への進出を図っていくが、後に近衛文麿が1938年（昭和13年）12月に「（日中戦争の目的は）東亜新秩序の建設」などの声明文を発表するなどして、「日本を中心としたアジアにおける新体制確立」を目標とするようにもなっていた。 1941年（昭和16年）7月に仏印進駐がなされ、同年12月8日の真珠湾攻撃に伴い太平洋戦争（大東亜戦争と当時は呼称）が勃発すると、本格的にアジア方面へ日本が進出していくことになる。そうした中、前述した「新体制確立」に関する運動もさらに盛り上がり、「大東亜共栄圏」構想へと繋がっていくことになった。 鉄道などの交通分野においても、これらの動きに乗ずるようにして1930年代から「新東亜建設」（日本・満州・中国の経済一体化など）や「東亜交通権の確立」など、アジア方面における研究論文が積極的に発表されるようになった。それと1940年（昭和15年）7月26日に閣議決定された「基本国策要綱」において、「日満支を一環にし、大東亜を包括する皇国による、自給自足経済政策を確立すること」が謳われたこともあり、1941年（昭和16年）5月には大東亜共栄圏における新たな交通について研究する機関の、「東亜交通学会」が設立された。 その頃日本では、輸送力が限界に達しようとしていた東海道本線・山陽本線の増強を目的に、「広軌（標準軌）による別線敷設計画」（俗に「弾丸列車計画」と呼ばれる）が打ち出され、1940年（昭和15年）には用地買収や建設が部分的に開始されていた。 東亜交通学会では、この弾丸列車計画と接続することも考慮し、朝鮮半島の釜山を起点として南満州鉄道・華北交通・華中鉄道などを包括、さらにアジア全域へ拡大する壮大な鉄道計画を打ち出した。前述した太平洋戦争は、初めのうちは支配区域を東南アジアの各地へ拡大させることに成功していたため、これらの計画も具体性を持って検討がなされたのである。1942年（昭和17年）8月には閣議において、東及び東南アジアの交通政策や縦貫鉄道を建設する計画を検討する「大東亜建設審議会」の設立が決定するなど、その動きは一層活発になっていった。日本本土と朝鮮半島を結ぶ朝鮮海峡トンネルでさえ、実際に開削の検討がなされたほどである。 結局、これらの計画のほとんどは日本の敗戦によって頓挫し、軍用鉄道として突貫で完成した泰緬鉄道のような、その一部が実現した数少ない路線も、廃線に追い込まれている。
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