日本国内向けの、代表的な農業機械メーカー
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/07 01:32 UTC 版)
「農業機械」の記事における「日本国内向けの、代表的な農業機械メーカー」の解説
IHIシバウラ(シバウラ) 1991年にヤンマー農機と業務提携し同社にトラクタをOEM供給するほか、CNHグローバル社にもトラクタを供給する。芝地管理用機械や消防ポンプを製造。旧・石川島芝浦機械 井関農機(ヰセキ、ISEKI) 農業機械専業で、業界3位。全産業を対象にした特許登録率で4年連続1位、特許公開件数は農水分野において7年連続1位であるなど、実用的な新技術の創出に注力。 大島農機 独立系の同族資本で中小の農機具関連メーカー。新潟発祥の機械ベンチャーのためか、製品ラインナップに稲作関連のものが多い。 やまびこ(YAMABIKO) 三井物産らと販売提携(かつては同社の支配株主になっていた。旧・共立/新ダイワ工業。 クボタ(KUBOTA) 2013年現在、農業機械と鋳鉄管において国内トップ。小型の建設機械や産業用エンジンも。日立建機ティエラや本田技研工業にトラクターをOEM供給していた。 ハスクバーナ・ゼノア(ZENOAH) 林業機械の名門。北欧発祥で世界トップのハスクバーナと包括提携し外資系に。旧・コマツゼノア(小松ゼノア)。 日立建機ティエラ(HITACHI) 2009年6月30日をもって農機事業から撤退した。旧・東洋社(日の本ブランド) フジイコーポレーション 本田技研工業(ホンダ、HONDA/Honda) 二輪車製品を発祥とする自動車・バイク系メーカー。農機分野も小型芝刈り機・小型管理機などで展開中。かつては自社オリジナルの本格的な乗用トラクター(「TX」シリーズ)を開発した経緯がある。また、2011年春頃の東日本大震災を受けホンダの発電機に注目が集まっている。 三菱マヒンドラ農機(MITSUBISHI) 三菱重工が島根農協グループ(現・JAグループ島根)、地元資本・三菱グループ各社とともに佐藤造機を再建支援。後に三菱重工の完全子会社となるが、現在はマヒンドラ&マヒンドラとの合弁。 ヤンマーアグリ(ヤンマー、YANMAR/Yanmer) 建設機械や小型船舶、産業用エンジンも手がける農業機械大手の一角。サントリーホールディングス(サントリー)や竹中工務店、YKK、ロッテホールディングス(ロッテ)のように同族経営の非上場大企業。旧・ヤンマー農機、船舶関連機器製造子会社のヤンマーディーゼルを吸収合併。後に農業機械事業は2021年3月1日より現在のヤンマーアグリに改称した。 2009年にはヤンマー建機も吸収合併している。2013年4月1日よりヤンマーホールディングスの純粋持株会社となった。 筑水キャニコム 小型運搬車、乗用草刈機、小型特殊自動車など、小型特殊農業車両に強みを持つメーカー。小型林内作業車も手がける。 ウィンブルヤマグチ タカキタ 牧草等の飼料作物関連の農業機械に強みを持つ。旧・高北農機製作所。かつては中堅電気機器メーカー・タナシン電機の傘下で再建を目指していた。 静岡製機(シヅオカ) 穀物乾燥機や調整プラント、穀物の分析機器等を手がける。 オリオン機械 「酪農機のオリオン」で知られる酪農用農機・産機の大手メーカー。上記のシヅオカ社と事業提携。 スチール・ジャパン ドイツ資本の林業機械関連メーカー。チェーンソーを中心に展開。国内で流通されているのはほとんどチェーンソー製品ぐらいである。なお、実質的な親会社はアンドレアス・スチール社 (de:Sthil) を参照 コーンズエージー 酪農・農業機械の輸入商社。総合商社コーンズ・アンド・カンパニー・リミテッドの関連会社。ランボルギーニトラクターや牧草関連の収穫・梱包機械などを取り扱っている。 コマツ かつて農耕用トラクターを製造販売していた。
※この「日本国内向けの、代表的な農業機械メーカー」の解説は、「農業機械」の解説の一部です。
「日本国内向けの、代表的な農業機械メーカー」を含む「農業機械」の記事については、「農業機械」の概要を参照ください。
- 日本国内向けの、代表的な農業機械メーカーのページへのリンク