日本での水泳教育
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/10 15:23 UTC 版)
日本赤十字が、安全に水と親しみ、事故を防止しつつ泳ぎの基本や身を守る方法を習得するため、また水の事故に遭った場合の救助法・手当法なども習得するための講習を行っている。救助員Iと救助員IIの講習がある。 日本では、1955年の紫雲丸事故を契機に水泳技能の獲得が重視されるようになり、小学校および中学校で水泳教育が必修化され、「体育」の授業で水泳が行われている（なお小学校低学年では「水遊び」、中学年では「浮く」「泳ぐ運動」などと呼ばれる）。これに伴って多くの学校にプールが設置されるようになり、夏休みにプール指導が行われている学校も多い。なお2012年度以降、学習指導要領は小中学校の授業での飛び込みの指導を禁止している。学校や地域によっては、水難事故に備えた着衣水泳なども行われている。日本泳法・古式泳法の伝承、海での遠泳や寒中水泳などを教育や訓練の一環として行っている学校もある。また水泳授業以外でも学校主催の旅行や自然学校、林間学校で海や川などでの体験学習として楽しむ水泳なども学校管理下や自治体の主催で幅広く行われている。この他自衛隊員や消防隊員などの特定職では一定上の水泳の能力を得られる教育を行っている。 水難から身を守り、総合的な身体能力を養うために、幼少時から水泳を習うことは非常に効果的であり、またスポーツ少年団より手軽で保護者負担がないことから、水泳は習い事としても人気である。2015年の調査では37.9％の子供が学校以外にスイミングスクールなどで習い事として水泳を学んでいる。また成人しても、数多く開設されているスイミングスクールやフィットネスクラブ、公営のプールなどで日常的に水泳を行う者も青年・中高年層を問わず多い。スイミングスクールやスポーツクラブでは水泳の習得や身体トレーニングのためだけではなく、水泳（特に競泳）の有力選手を輩出する大きな役割を担っているが、各施設での指導カリキュラム・レベル認定は統一されていない。 水泳教育に必要な設備や費用などについても説明すると、（いつ？？[いつ?]）当時の文部省が、プールや体育館などの体育設備の設置に補助金を支出したことにより、プールの設置が進んだ。学校に設置された25m屋外プールの建設費用は、概算で1億円。25mプール（422立方メートル）を一回満水にする必要な水道料金は約27万円。学校に於ける屋外プール設置総数は2万8千箇所（2007年時）となっている。プールが無い場合や気象条件により十分な授業時間が確保できない場合は通年で利用可能な専用施設を借りて授業を行うことがある。近年では学校生徒だけでなく一般市民も利用可能な学校内プールもある。 安全性 詳細は「プール#安全性」を参照
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