指揮系統の再編
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1945年1月22日、陸軍は内地防衛軍の隷下にあった東部軍、中部軍、西部軍を廃止して、新たに作戦軍と軍管区を新設した。 第11方面軍・東北軍管区（東北地方） 第12方面軍・東部軍管区（関東・甲信越地方） 第13方面軍・東海軍管区（東海・北陸地方） 第15方面軍・中部軍管区（関西・中国・四国地方） 第16方面軍・西部軍管区（九州地方） これによって、作戦部隊と軍政部隊を分離し、作戦と軍政の分離を行った。 内地防衛軍は防衛総司令官が指揮し、直轄部隊として東京防衛のための第36軍と第6航空軍があったのは、これまでと同様である。 また、内地防衛軍と同様に、北海道・朝鮮半島・台湾では北部軍・朝鮮軍・台湾軍が解体され 第5方面軍・北部軍管区（北海道・南樺太・千島列島） 第17方面軍・朝鮮軍管区（朝鮮半島） 第10方面軍・台湾軍管区（台湾） がそれぞれ置かれ、作戦と軍政の分離を行った。 ただし、細長い日本列島に展開された大軍の全てを単一の司令部で指揮することは困難であること、主戦場となることが予想された関東と九州は互いに離れており、組織を分離する方が好ましいことから防衛総司令部を廃止して第1総軍、第2総軍および航空総軍を創設することとなり、1945年4月8日に戦闘序列が発令された。 第1総軍は鈴鹿山脈から東の地域（北海道・南樺太・千島列島を除く）を担当し、関東での作戦準備に重点を置いた。一方、第2総軍は鈴鹿山脈から西の地域を担当し、九州での作戦準備に重点を置いた。北海道・南樺太・千島列島の防衛は引き続き第5方面軍が行うものとされた。また、航空総軍は全国の陸軍航空部隊を統一指揮した。
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指揮系統の再編
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1945年4月25日、海軍総隊司令部が創設され、司令部は連合艦隊、各鎮守府、各警備府を含む海軍の全部隊を統一指揮することになった（海軍総隊司令部は連合艦隊司令部を兼務）。初代の海軍総司令長官は豊田副武大将（連合艦隊司令長官と兼務）が、5月29日からは小沢治三郎中将が務めた。（なお、小沢治三郎が司令長官に補職された際に、南東方面艦隊と南西方面艦隊が海軍総隊より除かれて大本営直轄部隊に改められた。これは、両方面艦隊が遠隔地に取り残されており本土決戦には関与できなくなっていたことに加え、両方面艦隊の司令長官である草鹿任一、大川内伝七両中将が、小沢とは海軍兵学校同期とはいえ、小沢より先任で彼の指揮下に入ることが慣例上できなかったことによる。）
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