持続可能性と電気自動車

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持続可能性と電気自動車

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/13 08:28 UTC 版)

「電気自動車」の記事における「持続可能性と電気自動車」の解説

20世紀後半から地球温暖化に加速がつき、2000年代に入ると先送りができない問題となった。その結果、脱ガソリンエンジンと電気自動車の利用推進は強力に推進されるようになり、一方でそれ以前から技術者たちによって継続的に行われてきた電池技術の改良や発展があったおかげで技術的な障壁は下がり続けている。また、政策として再生可能エネルギーの利用割合を増加させている国もあり、それらの相乗効果により、各国政府では電気自動車の導入推進を図ると同時に、内燃車の新規販売を規制する法律が整備され、電気自動車は公道で日常的に走るための現実的で日常的な乗り物として、存在感を増してきている。 電気自動車は、特に地球温暖化問題に関する京都議定書のCO2排出削減目標を達成する手段の1つとして、あるいは産出国が局在する化石燃料に対する依存を減らす（権力争い）手段の1つとして国家レベルで実用化に力を入れられるようになった。環境より経済性を重視する人々の間でも、2008年（平成20年）の夏にかけて、原油価格の急騰に伴ってガソリン価格が上昇した時には、（導入費用は別として）「燃費の良い自動車」（ただし、実際は地球に対しては効率が悪い）の1つとして関心が高まった。風力発電への依存度が高いデンマークでは、風力発電特有の不安定な発電量や、余った電力を蓄電できないといった欠点を、各家庭の電気自動車を蓄電池として利用することで電力網全体の負荷を下げる方針を打ち出している。デンマーク政府は2007年から、内燃車では車両価格の105 - 180 %にも達する「新車登録税」を蓄電池電気自動車に限って撤廃した結果、内燃車と電気自動車の価格差はほとんどなくなっている。 つまり、分かりやすく言えば、自然エネルギーに頼る国は電動化のメリットが大きい。いずれにせよ、人類の20世紀における産業の発展に多大な恩恵を与え続けた化石燃料は、温暖化問題により自動車産業においても役割を終えつつあり、世界各国軒並みだが自動車の電動化が止まらない。