奇跡的な業績回復とは? わかりやすく解説

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奇跡的な業績回復

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/10/18 06:32 UTC 版)

コンチネンタル航空」の記事における「奇跡的な業績回復」の解説

このような状況の中、コンチネンタル航空再建のために招聘されたのが、かつてピードモント航空にいたゴードン・ベスーンである。 1994年2月にベスーンが社長COO最高執行責任者)に着任して4ヶ月後、ユナイテッド航空からベスーンの引き抜きの話が持ち上がる。それを知ったコンチネンタル航空引き抜き阻止のため大幅な昇給提示したほか、一部従業員懇願によりベスーンは引き抜き拒否しコンチネンタル航空残った。ベスーンは経営再建乗り出すが、当時CEO最高経営責任者)が経営権持っていたことと、改革を行う気力がなかったため、上記引き抜き阻止交渉の際に権限付与要求。これにより運航スケジュールマーケティング運賃設定に関する権限をもらうことができた。しかしそれでも社内環境悪かったため、なかなか改革は進まなかった。 同年10月下旬取締役会によりCEO解任決定。しかしすぐに解任したら市場悪影響が出るため、CEOに6ヶ月休暇取らせてその間後任決めるとの結論至りその間CEO代理にベスーンを指名した。しかしCEO反対もあって後日再度取締役会を開くことになったその間、ベスーンは下記のような再建計画作成し取締役会までに間に合わせた取締役会が「CEO置かない」との方針打ち出したためごたついたものの、ベスーンの説得により取締役会CEOにベスーンを指名同年12月社長CEO着任したベスーンは、次々と改革断行していった。 ベスーンが策定した再建計画は「Go-Forward plan(前進計画)」と称し、以下のような4つ方針決めていた。 Fly To Win市場要求応えた商品作る Fund The Futureコストコントロールすることで利益計上する Make Reliability a Reality商品信頼性高めWorking Together従業員大切に扱い安心して仕事出来環境作る ベスーンや、再建に関わった鶴田国昭は、これは「経営再建秘策」などというものではなく誰もが当然のこと考えることを実行しただけであると述べている。その詳細以下の通りファーストクラス及びマイレージサービス制度の復元 旅行代理店へ支払う手数料のカットの廃止 保有機の短期間での新塗装への塗り替え。 月1回、従業員による役員室見学を実施。 週1回のカジュアルデーの実施。 マニュアルの撤廃と、ガイドラインの策定。 従業員と役員との対話集会の実施 財務システムの改善 コンチネンタル航空には当時業界最大の財務システムが存在していたが、それ自体杜撰なものであったため、1994年の投資額は4億ドルほどあったにもかかわらず、その行方がわからなくなっていたという。財務担当のグレッグ・ブレネマンは「何かが変わらない限り、1995年1月に資金が枯渇する」とベスーンに伝えたという。そのため、以下の改善策を実施した。 GEキャピタルを始めとした大口債権者に更なる支援と返済期限の延長を要請。 座席が過剰なうえボーイング機材と異なる整備が必要でリース料が高いエアバスA300のリース契約の終了のため、コンチネンタル航空が新たなリース先を探して操縦や整備の支援も行い、リース会社とのトラブルを回避して円満に契約終了をさせる。 財務システムを正確な数字が出せて信頼性の高いものへの交換。 ボーイングに対し航空機発注のキャンセルと手付金の返還を要請し、手付金の半分の2900万ドルの返却に合意。 CALightやサウスウエスト航空との価格競争からの撤退。 ロサンゼルスの整備施設および上記のA300の部品を置いていたグリーンズボロ空港の閉鎖。 これらの改善策により、当初は撤退を考えていた路線の収益性が極めて高いことが判明するなど、経営方針の策定に貢献することとなった。 定時到着ボーナス 1995年1月定時到着ボーナス制度の導入発表した。これは、アメリカ運輸省公表する定時到着率において、5位以内入った場合は、全社員に65ドルボーナス支給するというものであった65ドルという金額根拠は、定時到着できなかった場合追加出費500ドル達しており、その半分250ドル社員数で割った場合金額が、1人当たり65ドルであったからという。これによって、定時到着率の向上により追加出費減少すれば、その分だけコスト抑えられる判断したのである制度導入後1994年1月61%だった定時到着率は、1995年1月には71%、順位にして7位に向上し1995年2月には4位となったその後1996年からは、3位以内入った場合変更する同時に、1位になった場合100ドルボーナス支給する内容改めた。さらに、1997年からは、定時到着率80%以上となった場合は、順位に関係なく65ドルボーナス支給されることになった。 これにより、商品信頼性高めるだけでなく、経営陣対す従業員信頼向上することになった。 なお、1995年7月には従業員給与水準も元の水準戻されている。 これらの施策により、コンチネンタル航空業績次第回復してゆくことになった1995年12月には、10年ぶりに2億2400ドル利益計上したが、これは会社創立以来最高額利益であったという。株価1995年1月時点では6ドル50セントであったものが、同年12月には47ドル50セントとなった1996年にはアメリカ航空雑誌Air Transport World」が主催する賞である「Airline of the Year」を受賞1997年には6億4千万ドル利益計上した再建軌道に乗った1996年には、騒音規制対応する方策として、3年間で保有機材の6割を新機材に置き換え1999年には同社航空機平均使用年数は7.4年となった。この結果アメリカ同時多発テロ事件発生後燃料費高騰にも、損失少なく抑えることができたという。

※この「奇跡的な業績回復」の解説は、「コンチネンタル航空」の解説の一部です。
「奇跡的な業績回復」を含む「コンチネンタル航空」の記事については、「コンチネンタル航空」の概要を参照ください。

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