営業当時の様子(1973-2008)
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「みつかいどうプラザ」の記事における「営業当時の様子(1973-2008)」の解説
1968年(昭和43年)9月、開業を前にみつかいどうプラザ協同組合が発足する。1973年(昭和48年)3月、協同組合型の大型店として水海道市立水海道小学校(現在の常総市立水海道小学校)の跡地に開業する。開業当時は、延床面積約7,000m2に33店舗が営業する茨城県でも有数の大型店であり、水海道市(現在の常総市水海道地域)における商業の核となることが期待されていた。当初の核店舗は京成ストアであったが、1977年(昭和52年)までに撤退し、後継店舗として伊勢甚が増床の上で進出を表明するも、地元の反対に遭いとん挫した。そして1979年(昭和54年)1月にはヨークマートが出店を水海道商工会に届け出て、同年5月に出店が決定し、みつかいどうプラザの核店舗となった。核店舗以外のテナントは34 - 99m2未満の店舗が多く、みつかいどうプラザを含む宝栄サンロードの加盟店舗全体の73.8%がこの店舗面積に該当した。駐車場は平面駐車場と屋上駐車場を備えており、自動車での来店利便性を高めていた。 高橋伸夫らの研究グループが行ったアンケート調査によると、1990年(平成2年)頃のみつかいどうプラザ周辺地区は、マスダ・カスミ周辺地区(宝町大通り)に次ぐ地域住民の購買先となっており、マスダ・カスミ周辺地区はみつかいどうプラザ周辺地区を指向する住民の増加により相対的に地位を低下させたという。一方で、この頃より常総バイパス沿線や周辺市街地へと購買・余暇行動が移行しつつあることが、同調査で判明した。水海道市には1990年(平成2年)に家具店が進出するまで大型店の進出はなかったが、同年以降2013年(平成25年)までに5店舗が相次いで進出し、隣接するつくば市、守谷市、下妻市、坂東市、結城郡石下町(現在は常総市石下地域)には1万m2を超す大型店が開業し、水海道地域は守谷市やつくば市に商圏の中心の座を奪われた。 こうした情勢でみつかいどうプラザでは光熱費の3割削減を目標に自家発電装置の設置を行い、顧客向けには従来型のシール式スタンプカードに代えて、(当時としては珍しかった)ポイントカードを導入するといった対策をとった。なお1990年(平成2年)当時の売り場構成は1階が食料品、2階が衣料品で、26のテナントが出店していた。また1992年(平成4年)の日本経済新聞の報道によると、当時の年商は約50億円であった。 末期の2006年(平成18年)には市議会議員の高杉徹が高齢者の憩いの場や地域包括支援センターを設置してプラザを再生することを提言した。同年、経営不振を理由にみつかいどうプラザを運営していた協同組合が解散した。 2007年(平成19年)12月2日、専門店街が営業を終了し、「好意」で営業を続けていたマルヤ水海道店も2008年(平成20年)1月20日に閉店した。みつかいどうプラザの閉店後、プラザが面していた宝栄サンロードではテナントビルの空きが目立つようになり、ブラジル人向けの商店の進出などが見られるものの、戸建住宅や集合住宅の方が商業機能よりも多い商店街となっている。
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