周辺機器事業とは? わかりやすく解説

周辺機器事業

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/26 14:27 UTC 版)

コントロール・データ・コーポレーション」の記事における「周辺機器事業」の解説

1960年代通してノリスIBM対抗するには何か重大なものを開発する必要がある感じるようになっていった。そのため、彼は周辺機器企業買収してラインナップをそろえるという大胆な作戦開始した。彼らはIBMより10%価格安く設定し10%性能良いものを提供することを試みた。これは常に簡単というわけではなかった。 最初周辺機器1つ磁気テープ装置がある。周辺機器部門はこの開発にあたって社内他部門コスト分担させようしたためちょっとした議論発生した。もし原価当の価格他部門機器供給すれば、周辺機器部門利益を得る方法がないことになる。代わりに周辺機器部門は、周辺機器売れた際の利益一部還元してもらうことで決着し以後その方式が定着したその後カードリーダ、カードパンチ、テープドライブストリーマ)、ドラムプリンターなど、全て自社設計のものが開発されていった当初プリンター事業デトロイト近郊のホーリー・キャブレータが実際生産行っていたが、後に合弁会社設立。さらにホーリー保有CDC売却しプリンター部門としてCDC編入された。 ノリスIBM支配するパンチカード代わる入力手段模索していた。彼は光学文字認識 (OCR) システムパイオニアである Rainbow Engineering 社を買収することにした。そのアイデアは、オペレータ決まったフォントタイプライター普通に打ち込んだものを OCR読み込むことでパンチカード不要にするというものであったタイプされページ1枚にはパンチカード1枚より遥かに大量情報含まれるパンチカード基本的にタイプの1行ぶんの情報しかない)。従って、紙の節約にもなる。しかし、これは思ったより困難な転換だった。CDC初期OCR システム重要な役割演じたが、今日に至るまで OCR主要なデータ入力手段になったことはない。Rainbow工場1976年操業停止し、CDCその事業を止めたOCR プロジェクト思ったように進展せずパンチカードがすぐには無くならないことが明らかになると、CDC はこれにすぐさま対応する必要に迫られた。パンチカード機器製造し続けていたが、それらは原価高かった。そこで、より安価高速機器持っている Bridge Engineering 社を買収することになった。その工場では磁気テープ装置製造するようになった。後に、その工場プリンター工場スピンオフされ、NCRとの合弁会社 Computer Peripherals Inc (CPI) となった。これは開発共通化することでコスト削減する意味があった。さらに後には ICL もこれに加わっている。さらに1982年、そこからプリンター工場セントロニクス売却された。 ノリスは、コンピュータ購入できない中小企業向けに計算サービス提供するオフィスあちこち展開した。この事業はあまり利益を生まなかった。1965年ごろ、何人かの管理職利益出ていないオフィス閉鎖することをノリス提案した。しかし、ノリスはこのアイデア気に入っていたため、その提案受け入れず代わりに全体的な倹約指示した

※この「周辺機器事業」の解説は、「コントロール・データ・コーポレーション」の解説の一部です。
「周辺機器事業」を含む「コントロール・データ・コーポレーション」の記事については、「コントロール・データ・コーポレーション」の概要を参照ください。

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