軍令部 組織

軍令部

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/21 20:12 UTC 版)

組織

海軍軍令部時代

1893年(明治26年)5月の海軍軍令部発足時の組織は次の通りであった[2]

  • 海軍軍令部長(大将又は中将)
  • 副官2人(大尉)
  • 第1局(出師、作戦、沿岸防禦の計画、艦隊、軍隊の編制及び軍港、要港に関する事項についての部事を分担する。局長大佐、局員は少佐2人、大尉4人。)
  • 第2局(教育訓練の監視、諜報及び編纂に関する事項についての部事を分担する。局長は大佐、局員は少佐1人、大尉3人、局員ではない職員として機関少監[注釈 2]又は大機関士1人[注釈 3]、海軍編修1人、海軍編修書記5人。)
  • 出仕将校(臨時に佐官又或いは大尉4人を置くことができた。)
  • 公使館附将校(佐官或いは大尉8人)
  • 海軍文庫主管(大尉)
  • 書記3人、技手1人。

昭和時代

  • 副官部
  • 第一部 作戦担当
    • 第一課(作戦・編成)
    • 第二課(教育・演習)
  • 第二部 軍備担当
    • 第三課(軍備・兵器)
    • 第四課(出動・動員)
  • 第三部 情報担当
    • 第五課(米大陸情報)
    • 第六課(中国情報)
    • 第七課(ソ欧情報)
    • 第八課(英欧情報)
  • 第四部 通信担当
    • 第九課(通信計画)
    • 第十課(暗号)
  • 臨時戦史部・特務班

歴代軍令部総長

大日本帝国海軍軍令部の長一覧
画像 姓名 就任時

階級

出身 海兵海大

卒業期

就任 備考 次長
1 仁礼景範 海軍少将 鹿児島 草創 1886年(明治19年)3月16日 海軍軍令部長から参謀本部次官、

更に参謀本部海軍部長に改称。

2 伊藤雋吉 海軍少将 京都 草創 1889年(明治22年)3月8日 海軍参謀部長に改称。  
3 有地品之允 海軍少将 山口 草創 1889年(明治22年)5月17日    
4 井上良馨 海軍少将 鹿児島 草創 1891年(明治24年)6月17日  
5 中牟田倉之助 海軍中将 佐賀 草創 1892年(明治25年)12月12日 海軍軍令部長に改称。  
6 樺山資紀 海軍中将 鹿児島 草創 1894年(明治27年)7月17日    
7 伊東祐亨 海軍中将 鹿児島 草創 1895年(明治28年)5月11日   諸岡頼之
伊集院五郎
上村彦之丞
出羽重遠
伊集院五郎
8 東郷平八郎 海軍大将 鹿児島 草創 1905年(明治38年)12月20日   伊集院五郎
三須宗太郎
9 伊集院五郎 海軍中将 鹿児島 海兵5期 1909年(明治42年)12月1日   藤井較一
10 島村速雄 海軍中将 高知 海兵7期 1914年(大正3年)4月22日   山下源太郎
佐藤鉄太郎
山屋他人
竹下勇
11 山下源太郎 海軍大将 山形 海兵10期 1920年(大正9年)10月1日   安保清種
加藤寛治
堀内三郎
斎藤七五郎
12 鈴木貫太郎 海軍大将 千葉 海兵14期

海大1期

1925年(大正14年)4月15日   斎藤七五郎

野村吉三郎
末次信正

13 加藤寛治 海軍大将 福井 海兵18期 1929年(昭和4年)1月22日   末次信正
14 谷口尚真 海軍大将 広島 海兵19期

海大3期

1930年(昭和5年)6月11日   永野修身
百武源吾
15 伏見宮博恭王 海軍大将 皇族 独海大

(18期相当[3]

1932年(昭和7年)2月2日 軍令部総長に改称。 高橋三吉
加藤隆義
嶋田繁太郎
古賀峯一
近藤信竹
16 永野修身 海軍大将 高知 海兵28期

海大8期

1941年(昭和16年)4月9日   近藤信竹
伊藤整一
17 嶋田繁太郎 海軍大将 東京 海兵32期

海大13期

1944年(昭和19年)2月21日   塚原二四三
18 及川古志郎 海軍大将 岩手 海兵31期

海大13期

1944年(昭和19年)8月2日   塚原二四三
小沢治三郎
19 豊田副武 海軍大将 大分 海兵33期

海大15期

1945年(昭和20年)5月29日 1945年(昭和20年)10月15日

軍令海第8号により廃止。

大西瀧治郎
高柳儀八

戦史資料の焼却

1945年(昭和20年)8月、軍令部戦史部勤務の島田俊彦は、疎開先の山中湖畔(現在の山梨県南都留郡山中湖村)のニューグランドホテルで機密書類の焼却を命じられ、いくらかの日中関係資料を残して全てを焼却したと書いている。命令は海軍大臣から出され、当時の戦史部の部長は長井純隆大佐であった[4]


注釈

  1. ^ 「攻めるのには不十分だが守るのには十分」とある様に、当時の日本海軍は、2度に渡る海軍軍縮会議の影響もあり、抑止力を保つために存在するという位置づけだった。
  2. ^ 機関少監とは、機技部の上長官で、少佐相当。
  3. ^ 大機関士とは、機技部の士官で、大尉相当。

出典

  1. ^ 百科事典マイペディア
  2. ^ 明治26年勅令第37号。
  3. ^ 海軍兵学校を中退してドイツ帝国海軍キール海軍兵学校及びキール海軍大学校に学んだため「期外」であるが、事実上18期として扱われた。(野村實『山本五十六再考』1996年、36頁)
  4. ^ 島田俊彦、小林 龍夫 編『現代史資料7満州事変』あとがき島田俊彦「軍令部戦史部始末記」p2-p7


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