2014年以降の状況
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/19 03:39 UTC 版)
「スマートフォン」の記事における「2014年以降の状況」の解説
周回遅れで苦戦しているかに見えた国産スマートフォンだったが、LTE網が実用的な範囲にまで広まっていったところで、ソニーがそれまでキャリア側（NTT docomo）に渡していた「Xperia」の商標を自社ブランドとして共通化（それまでauはキャリア独自の別商標か「Cyber-shotケータイ」、もしくは商標なし、ソフトバンクモバイルは未参入）すると、国内市場ではOSが同じサムスン電子から一気にシェアを奪ってAppleに次ぐ国内2位に浮上した。これは海外でも当然になってきた携帯電話搭載デジタルスチルカメラや、顔認証・指紋認証に必要なイメージセンサにおいてソニーが世界市場でリードしていることが背景に上げられる。 2015年、オプテージが日本初の格安仮想移動体通信事業者（MVNO）「mineo」のサービスを開始すると、それまで日本ではキャリアが回線と移動体通信端末を一括にして提供するものであったものが、端末の自由化、所謂SIMフリーの時代に入る。この流れを受けて、それまでキャリア各社を通して端末を販売していたメーカーのうち、ソニー、シャープ、富士通、京セラが続々とSIMフリー・メーカーブランド端末を発売。各社独自性を強く出そうとする一方、日本製の強靭さ、更には現代の日本国民に浸透している国産工業製品に対する一種の信仰的信望から、各社一定のシェアを確保。2013年まで第2位だったサムスン電子は、まさかのトップ5落ちとなってしまった。 従前問題とされたクアルコム製チップの供給問題だが、この時期になると、先述のソニーのイメージセンサに加え、シャープの液晶パネル、富士通の周辺チップ、京セラのセラミック素子、パナソニック製の充電池など、日本のメーカーがサプライチェーンの一角を国内で独占的かつ世界的にも有数の品質と供給能力を持つようになった反面、クアルコムの製造委託先のひとつであるTSMCのある台湾（中華民国）にはASUSくらいしか日本メーカーと対等に戦える完成品メーカーが存在せず、他にDRAMが米国資本のマイクロンメモリジャパンからも供給を受けられるため、サムスン電子はサプライチェーンから外しても問題ないという状況になり、@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}サムスン電子のスマートフォンは日本国内では商戦を戦えない製品となっていった。[独自研究?] ただ、日本製スマートフォンはストレージ容量に対してメーカープリインストール（完全にはアンインストールできない）のアプリがかなりの容量を圧迫してしまっており[要出典]、このシェアの移り変わりは言ってしまえば「スマホのガラパゴス化」に過ぎない。[独自研究?]そのため輸出はブランドが世界的なソニーと、ニッチ市場の京セラ（カシオ「G'zOne」の精神的後継機「TORQUE」）を除いてはほぼ皆無に近く、その両者も世界的なシェアでは下位である。
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