2000年代以降の現状

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2000年代以降の現状

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/02 08:55 UTC 版)

「走り屋」の記事における「2000年代以降の現状」の解説

若者の車離れも参照。 いわゆる団塊ジュニア世代が成人・免許取得・乗用車を所有し始めた1990年代をピークに、その後は走り屋の減少傾向が続いている。そもそもバブル景気の崩壊以降若者が自動車に興味を示さなくなっていった。乗用車の高性能化・安全性追求による車両価格の増大、すなわち「収入減」と「支出増」の経済的理由が大きな要因である。特に車両は新車価格で200万円台を超えるものがスタンダード化したため、若い労働者にとっては車両費・維持費のみならず、改造費を捻出することは困難となった。また警察は同時期、「速度超過」を筆頭に「酒気帯び運転」「シートベルト着用」といった3S運動を徹底的に行い、さらに反則金が大幅に増額された。 さらに、平成12年排ガス規制においてスープラ、RX-7、スカイラインGT-R、シルビアといった走り屋に人気があったスポーツカーが次々と生産中止となり、中古スポーツカーの値崩れに歯止めがかかったことが、再び走り屋の衰退を加速させた。 2016年現在においては少子化と若者の車離れが顕著化したこと、警察による取り締まりや違法競走暴走行為対策の強化がかなり進んだこと、ハイブリッドカーを筆頭に環境に優しい車が人気を得る一方で、一般的にハイパワーで燃費の悪いスポーツカーはエコカー減税の対象外であること、さらに中古で人気のある車種は軒並み旧型車が多いことから経年劣化やエコカー補助金で絶対数が減っている。その上日本の走り屋文化が海外に知れ渡った(｢JDM｣、｢スポーツコンパクト｣の項目も参照のこと)結果、近年では追い打ちをかけるように日本製スポーツカーの海外流出も起こっている。これらの影響で人気車種は中古車数が減る一方であるにもかかわらず新世代ベース車がなかなか出てこない（特に安全および環境基準や国内自動車市場のAT車、およびHV、SUV、ミニバンへの極端な偏重でニーズに合わなくなることが多い）時代が続いていること、ガソリン価格の高騰などから走り屋の割合は全盛期に比べると極端に少ない。