地デジ化後の動向とは? わかりやすく解説

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地デジ化後の動向

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/08/11 06:14 UTC 版)

薄型テレビ」の記事における「地デジ化後の動向」の解説

かつてのお家芸であったテレビ生産だが、薄型テレビ日本国外メーカーとの競争敗れた。この結果テレビ部門赤字解消のめどが立たなくなった日本メーカーテレビ生産より撤退するケース出始め、ビクター・パイオニア・三洋早々民生用テレビ生産終了したこのうちビクターケンウッド経営統合共同持株会社JVC・ケンウッドホールディングス」を設立三洋2011年4月1日付でパナソニック完全子会社となり、「三洋電機株式会社」という社名存続されるが「SANYO商標2012年3月31日限り消滅しPanasonic」へ一本化)。また東芝は(テレビ自社生産こそ継続するものの)携帯電話自社生産より撤退し(携帯電話事業を)富士通売却する旨を2011年8月2日に公式発表した日立1956年より続けてきたテレビ自社生産2012年9月30日限り終了今後日立ブランドテレビ製造海外メーカー委託する旨が2012年1月23日報道発表された。 プラズマ液晶パネル生産価格競争激化により(競争敗れて赤字解消のめどが立たなくなったメーカーパネル自社生産相次いで打ち切って他社からパネル供給を受けるケース急増した日本メーカー各社2013年3月業績見通しでは全メーカーテレビ部門赤字計上した岩手宮城福島3県を含めた日本全国での地デジ化完了したことに伴う駆け込み需要反動東日本大震災タイ洪水影響テレビ離れなどから今後テレビ生産および販売数は各社共に大幅な落ち込み懸念されており、日本におけるテレビ生産体制見直し進んだ地デジ及びBS110度CSアンテナはかつて国内大手電機メーカーの殆どが生産していたが、組織再編リストラなどに伴い大手電機メーカー2014年まで相次いでアンテナ生産より撤退地デジ及びBS110度CSアンテナ製造する国内大手電機メーカーは現在パナソニックのみとなったこのためパナソニックショップ以外の他社系列電器店日立チェーンストール東芝ストアー三菱電機ストアー・シャープフレンドショップ・ソニーショップ)ではマスプロ電工日本アンテナDXアンテナ八木アンテナ・サン電子などの他社製品販売している。 発売当初全機種にSDメモリーカードスロット搭載され撮影したビデオ映像デジカメ写真視聴可能だった。しかし近年普及モデル中心にSDカードスロット廃止した機種増えており、SDカードスロット搭載テレビ現行モデル4K対応機種中心とした上位モデルのみとなっている。

※この「地デジ化後の動向」の解説は、「薄型テレビ」の解説の一部です。
「地デジ化後の動向」を含む「薄型テレビ」の記事については、「薄型テレビ」の概要を参照ください。

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