ブーム終焉〜現在
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/07/07 08:44 UTC 版)
バブル景気の終わりと前後して始まった写真週刊誌などゴシップマスコミの淘汰は21世紀になっても続き、そこに速報性の高いインターネットの普及による活字メディア離れと出版不況まで加わった結果、2011年現在の写真週刊誌の刊行は一部が細々と継続しているに過ぎない。とはいえ、2000年代に入ってからも2005年3〜4月には、松本人志が「ポルノビデオショップで恥ずかしいビデオを購入している所」の監視カメラ映像を掲載され、松本側が「（本来は犯罪抑止のための）防犯カメラ映像を流用して掲載するとは何事か」と激怒、訴訟を起こしている（2006年3月に訴えが認められ、原告勝訴）。 売名目的のアダルトビデオ女優や二流三流の芸能人などと手を組み、著名芸能人やお笑い芸人を『ハメて』写真を撮って記事に仕立て、スキャンダルとして芸能人を貶めるといった、芸能人のスキャンダルを写真週刊誌を取り巻く者たちが自ら作り出して記事にしている状況は、現在もなお幾度となく繰り返されており、手法も巧妙化している。 全盛期の写真週刊誌は日本のマスコミの記事作成手法に大きな影響を与えた。写真週刊誌ブームが引き起こしたマスコミのイエロージャーナリズム化の後遺症は現在に至るまで深刻である。現在も写真週刊誌のみならず、テレビ局の『情報番組』のスタッフまでもが視聴率とスクープを目当てに非常識な取材を繰り返して問題化することは日常茶飯事となっている。一部には注目を集めるアマチュアのスポーツ選手などに対する盗聴未遂騒動なども起こした者も存在する。取材者サイドは問題行動が表面化するたびに謝罪こそしてはいるが、「どんな非常識な取材でも、問題化したら謝罪をすれば許されると勘違いしているのではないか」と、他のマスコミからも批判を受けるような有様である。また、記事に対する批判が起きたり批判が予想される場合に、「報道の自由」や「報道の意義」という言葉を振りかざしてやたらに自己の正当化を図り、自誌を売るだけ売って後は批判や議論に目を背けて通ろうとする無責任な部数確保と売り逃げの姿勢も相変わらず見られる。 この様な写真週刊誌を筆頭とするゴシップマスコミの破廉恥な姿勢や報道と取材攻勢は、アマチュアスポーツや事件・事故の関係者がマスコミ全体に対する不信感を抱く原因となることもあり、写真週刊誌以外のマスコミが時間や手間を掛けて関係者との信頼関係を構築し進めてきた取材までもが困難になるケースも多々見られている。 大手出版社各社が覇を競った1980年代の業界全盛期と比べれば、あまりにもあざとい内容のものは見られなくなったとはいえ、写真週刊誌も含むゴシップマスコミの倫理規範意識は相変わらず低い。
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