デジタルサイネージ

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デジタルサイネージ（電子看板）

　商業施設や駅、店頭、公共空間などで、ネットワークに接続したディスプレイで映像や情報を表示するシステムをデジタルサイネージ（Digital Signage、電子看板）といいます。広告やニュースなどをリアルタイムで更新し、最新のデータを表示することが可能です。不特定多数ではなく、設置場所に集まる人々に対象を絞った情報を発信できることから、新たな広告メディアとして普及が加速しています。
　4月16日、東京・新宿の繁華街に日本最大級のデジタルサイネージが登場しました。大手家電量販店、ヤマダ電機が入るビルの壁面に約100平方メートル（高さ7.36×幅13.12メートル）のハイビジョン画面が三つ並べて設置されています。近隣映画館の上映作品紹介やイベント告知、CMなどが放映されています。
　また4月9日からは大日本印刷がグループ会社の丸善、ジュンク堂の全国10書店でデジタルサイネージを始めています。42インチ型ディスプレイを12台つなげたものなど様々なサイズのディスプレイを設置、来店客に対して書籍・商品の情報や企業広告などを流しています。JR東日本は2008年7月から東京駅をはじめとした駅頭に大型ディスプレイの設置を進めており、12駅（170面、3月末時点）でデジタルサイネージを展開しています。私鉄や百貨店、ショッピングセンターなどでも設置するところが増えています。
　デジタルサイネージは古くて新しいメディアです。昔からあるニュース速報を流す電光掲示板や空港のフライトインフォメーションボードなども、広い意味でデジタルサイネージと言えます。最近、普及に拍車がかかっているのは、技術の進展によるディスプレイの薄型化、きれいな映像表示が可能になったこと、設置場所・用途の広がり、ブロードバンドなどネットワーク環境の整備などがあげられます。
　市場動向を調査・分析する富士キメラ総研によると、デジタルサイネージ市場は2009年の約600億円から2012年には約830億円、2015年には約1260億円以上の拡大が見込まれています。
　2007年6月に設立された業界団体「デジタルサイネージコンソーシアム」には、キヤノン、シャープ、ソニー、東芝、日立製作所、パナソニック、富士通、日本電気、三菱電機などの電機メーカーだけでなく、NTTドコモ、KDDIなどの通信キャリア、広告会社、マスコミなど幅広い業種から151社（2010年5月12日現在）が参加し、市場の創出と課題解決などビジネス環境の整備に取り組んでいます。

（掲載日：2010/05/17）