より良い暮らし指標
別名：ベターライフインデックス、よりよい暮らし指標
英語：Better Life Index、BLI
経済協力開発機構（OECD）が発表している、人々の生活の質や幸福度を計測して比較可能とする指標。2011年に初めて発表された。
より良い暮らし指標は、生活に関係する要素を住宅、収入、雇用など計11の分野に分けて評価している。各項目が花弁を模したチャートで表され、花弁の大小によって分野別の充実度の偏り具合や総合的な幸福度の水準などを把握することができる。また、ウェブサイト上で個々人が（自己評価で）指標に回答し、その結果を自国や他国の状況と比較することができるようになっている。
OECDが2011年5月に公表した「概要」資料では、11分野の評価のもととなるデータは以下のようである。
- 住宅：一部屋あたり人数、家に水洗トイレがない人の割合
- 収入：家計可処分所得、家計金融資産
- 雇用：就業率、長期（一年以上）失業率
- 共同体：困った時に頼れる親戚、友人がいると回答した人の割合
- 教育：高校修了者の割合、15歳児の読解力
- 環境：大気汚染
- ガバナンス：立法過程の透明性、投票率
- 医療：平均寿命、自分の健康状態がよい、大変良いと回答した人の割合
- 生活の満足度：生活の満足度の自己評価
- 安全：人口あたりの殺人件数、過去12ヶ月に犯罪に巻き込まれた人の割合
- ワークライフバランス：長時間（週50時間以上）勤務者の割合、義務教育課程に在学中の子供を持つ母親の就業率、余暇や個人的活動（睡眠、食事）にあてた時間
関連サイト:より良い暮らし指標：ツールおよびウェブサイトの概要（PDF） - OECD
ビー‐エル‐アイ【BLI】
バードライフ・インターナショナル
(bli から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2026/07/09 16:29 UTC 版)
| BirdLife International | |
|---|---|
| 鳥類と生息地の保全を目的とする国際NGOパートナーシップ | |
| 基本情報 | |
| 設立 | 1922年6月20日（国際鳥類保護委員会として） |
| 種別 | 国際非政府組織（INGO） |
| 目的 | 鳥類・生息地・生物多様性の保全 |
| 本部 | イギリス、ケンブリッジ |
| 活動地域 | 世界各地 |
| 議長 | マイク・ランズ博士（Dr Mike Rands） |
| 最高経営責任者 | マーティン・ハーパー（Martin Harper） |
| 名誉総裁 | 高円宮妃久子 |
| パートナー団体数 | 約123か国・地域 |
| 公式ウェブサイト | www.birdlife.org |
| 旧称 | 国際鳥類保護委員会（International Council for Bird Preservation、ICBP） |
バードライフ・インターナショナル（英語: BirdLife International）は、鳥類とその生息地の保全を目的とする国際的な非政府組織（NGO）のパートナーシップである。イギリスのケンブリッジに本部を置き、世界約123か国・地域のパートナー団体で構成される。渡り鳥の生態調査や絶滅危惧種の保護など、国際的な連携を担う世界最大規模の自然保全パートナーシップの一つとして知られる。[1]
1922年6月20日、ロンドンにおいて国際鳥類保護委員会（International Council for Bird Preservation、ICBP）として設立された。1993年に現在のバードライフ・インターナショナルに改称し、各国にパートナー団体を置く現行の組織体制が確立された。[2]
国際自然保護連合（IUCN）から鳥類のIUCNレッドリスト評価機関として公式に認定されており、世界の全鳥類約11,000種の絶滅リスクを評価している。また、世界各地で13,000か所以上の重要野鳥生息地（IBA: Important Bird and Biodiversity Area）を特定・管理している。[3]
加盟団体の会員総数は250万人以上にのぼる。現在の最高経営責任者（CEO）はマーティン・ハーパー（Martin Harper）である[4]。
概要
1922年6月にInternational Council for Bird Preservation（国際鳥類保護会議、ICBP）として発足した。
現在は、Royal Society for the Protection of Birdsを始めとする多くの鳥類保護団体が加盟する世界規模の国際的環境保全ネットワークである。加盟団体の会員の総計は277万人以上にのぼる。
現在の名誉総裁（Honorary President）は高円宮妃久子であり[5]、事務総長はHazell Shokellu Thompsonである[6]。また日本におけるパートナー団体には日本野鳥の会などがある。
設立の経緯と歴史
1922年6月20日、ロンドンにおいて、鳥類保護に関心を持つ各国の自然保護家たちが集まり、国際鳥類保護委員会（International Committee for Bird Protection、ICBP）を設立した。設立に際して中心的な役割を果たしたのは、全米オーデュボン協会の創設者の一人であるアメリカの鳥類学者 T・ギルバート・ピアソン（w:T. Gilbert Pearson）であり、フランス鳥類保護連盟（fr:Ligue pour la Protection des Oiseaux）の会長ジャン・ドラクール（Jean Delacour）、英国王立鳥類保護協会（RSPB）名誉幹事フランク・E・レモン（Frank E. Lemon）らが参加した。[7]
設立当初から、渡り鳥の保護、鳥類が大規模に集まる地域の特定と保護、絶滅危惧種にとって重要な場所の保全が中心的な課題とされており、これらの関心は今日のバードライフ・インターナショナルにおいても引き継がれている。
- 組織名称の変遷
- 1922年 - 国際鳥類保護委員会（International Committee for Bird Protection: ICBP）として設立
- 1928年 - 国際鳥類保護委員会（International Committee for Bird Preservation: ICBP）に改称
- 1960年 - 国際鳥類保護評議会（International Council for Bird Preservation: ICBP）に改称
- 1993年 - バードライフ・インターナショナル（BirdLife International）に改称
第二次世界大戦後、ICBPはいったん活動が停滞したが、1983年に専任の事務局長が任命されて活動を再開した。1993年の改称と組織再編により、各国に一つのパートナー団体を置く現在のパートナーシップ体制が確立された[9]。ただし例外もあり、1つの国に２つのパートナーシップ団体がある事例がある。（アメリカ、カナダ、ベルギー、チリ、エクアドル）
主な活動
IUCNレッドリスト評価
バードライフ・インターナショナルは、IUCNから鳥類のレッドリスト評価機関（Red List Authority）として公式に指定されており、世界の全鳥類約11,000種の絶滅リスクを定期的に評価し、IUCNレッドリストに掲載される鳥類に関するすべてのデータを提供している。[10] この評価作業は世界中の鳥類・保全の専門家数千人との協力のもとで実施され、鳥類の絶滅リスクは現在までに7回にわたり全種について評価されている。これは他の生物群と比較しても類を見ない取り組みであり、鳥類は生物多様性の状態を示す指標として比類のないデータを提供している。[11]
重要野鳥・生物多様性地域（IBA）
バードライフ・インターナショナルは1979年（当時はICBP）に重要野鳥生息地（w:Important Bird Area : IBA）の概念を提唱し、以来、世界200か国以上で13,000か所以上のIBAを特定してきた。2014年にカナダで開催されたバードライフ世界会議において、名称が「重要野鳥・生物多様性地域（Important Bird and Biodiversity Area）」に改められたが、略称IBAは引き続き使用されている。[12]
IBAは生物多様性の保全においてグローバルに重要な地域として、陸域・淡水域・海域のいずれにおいても指定され、その多くが保護区の設定に直結してきた。各国のパートナー団体がIBAの特定・モニタリング・更新を主導し、世界的な生物多様性ネットワークを構成している。[13]
気候変動への対応
バードライフ・インターナショナルは、気候変動と生物多様性の喪失を連動した問題と位置づけ、気候変動が生物多様性に与える影響に関する調査・研究を行っている。
森林、泥炭地、その他の生息地の保全・管理を通じた自然を活かした解決策（Nature Based Solutions）の推進にも取り組み、再生可能エネルギーの開発と自然保全の両立を訴えている。[14]
歴代最高責任者
ICBP時代から現在に至る歴代の最高責任者（会長・CEO）。[15]
会長（ICBP時代）
- T・ギルバート・ピアソン（en:T. Gilbert Pearson）
-
アメリカ合衆国。在任：1922年–1938年
- 鳥類学者・保全活動家。全米オーデュボン協会の共同創設者であり、1922年6月20日のICBP設立を主導した。在任中に「20か国近くのパートナー団体を創設」し、「渡り鳥保護・羽毛貿易反対」など鳥類保護の国際的な枠組みを構築した。[16]
- ジャン・テオドール・ドラクール（fr:Jean Théodore Delacour）
-
フランス（後に米国籍取得）。在任：1938年–1958年
- 鳥類学者・鳥類収集家。ICBP設立メンバーの一人。フランス鳥類保護連盟（LPO）会長を務め、インドシナをはじめ世界各地で鳥類調査・発見に尽力した。在任中はロサンゼルス郡立自然史博物館長も兼任（1952年–1960年）。戦後の組織再建と活動拡大に貢献した。[17]
- シドニー・ディロン・リプリー（en:Sidney Dillon Ripley）
-
アメリカ合衆国。在任：1958年–1980年代前半[18]
- 鳥類学者・スミソニアン協会第8代長官（1964年–1984年）。ICBPの第3代会長として組織の大幅な拡充を主導し、専任スタッフの採用、刊行物の増加、生物多様性豊かな途上国へのパートナー設置を推進した。世界自然保護基金（WWF-US）の理事も長年務めた。[19]
専任CEO（BirdLife Int.時代)
- クリストフ・インボーデン（de:Christoph Imboden）
-
スイス。在任：1980年–1994年頃。
- 保全生物学者。初の有給専任ディレクターとして1980年に就任した。ケンブリッジに事務局を設置し、専門スタッフ採用。1985年に「各国に一つのパートナー団体を置くネットワーク型組織」への転換を提唱し、1993年のBirdLife Internationalへの改称と組織再編を主導した。[20]
- マイク・ランズ（en:Mike Rands）
-
イギリス。在任：1996年–2009年
- 環境科学者・保全活動家・鳥類学者。オックスフォード大学エドワード・グレイ野外鳥類学研究所で生態学博士号取得。1986年にICBPのプログラム・ディレクターとして入職し、「BirdLife Internationalの創設に中心的役割」を果たした。CEO在任中、「IBAプログラム」の本格拡充や「IUCNレッドリスト評価機関」としての地位確立に貢献した。退任後は2009年にケンブリッジ保全イニシアティブ（CCI）の初代事務局長に就任。現在はBirdLifeグローバル理事会の議長（Chairman）を務める。[21]
- マルコ・ランベルティーニ（Marco Lambertini）
-
イタリア。在任：2009年–2014年。
- 鳥類学者・保全活動家。ピサ大学で製薬化学学位。イタリアで国内NGOのリーダーとして、地中海最大の海洋保護区であるトスカーナ群島国立公園の設立に貢献。BirdLife入職後はネットワーク・プログラム部門のグローバルディレクターを約10年間務め、スマトラ島のハラパン熱帯雨林（世界初の森林再生コンセッション）の設立など大規模保全事業を牽引した後、CEO就任。退任後は世界自然保護基金(WWF)事務局長（2014年–2022年）に就任した。[22]
- パトリシア・ズリータ（Patricia Zurita）
-
エクアドル。在任：2015年–2023年6月。
- 環境管理・天然資源経済学修士（デューク大学）。途上国出身の女性として初の国際保全NGO最高責任者。在任中、700種以上の絶滅危惧鳥類の保全に貢献し、海洋・森林・草地での保護区設置、EU自然指令の擁護キャンペーン、自然を気候変動対策の中心に据える国際政策交渉などを主導した。退任後、現在はコンサベーション・インターナショナルの最高戦略責任者。[23]
- マーティン・ハーパー（Martin Harper）
-
イギリス。在任：2023年11月–（現職）
- 生物学者。オックスフォード大学等で学んだ後、保全活動の分野で約30年のキャリアを持つ。英国王立鳥類保護協会 (RSPB) でグローバル保全ディレクターを約10年務めた後、2021年にBirdLife事務局で「ヨーロッパ・中央アジア地域」ディレクターとして入職。2023年にCEO就任。[24]
パートナーシップ体制
バードライフ・インターナショナルは、各国・地域に一つのパートナーNGOを置くネットワーク型の組織体制を採っている。
全団体リストは「バードライフ・インターナショナル地域別パートナーシップ団体の一覧」を参照。
アジア地域
- バードライフ・アジア
- アジア部門。事務所はシンガポール[25]。
- 2001年にアジア版鳥類レッドデータ・ブックを公開[26]。アジアには約2,700種の鳥類が生息し、664種がレッドデータ・ブックに掲載[26]。絶滅危惧種はインドネシアが115種とアジアで最多、日本は45種[26]。
- バードライフ・インターナショナル東京[27]
- 英国本部と名誉総裁・高円宮妃の連絡や調整などが主な業務
- アジアの主な団体
- 日本野鳥の会 (WBSJ)
- ボンベイ自然史協会 (BNHS)
- 香港バードウォッチング協会 (香港觀鳥會, HKBWS)
- ブルーン・インドネシア (Burung Indonesia)
- マレーシア自然協会 (MNS)
- フィリピン・ハリボン財団
- 2026年5月時点、韓国・北朝鮮・台湾・ベトナムなど、パートナーシップ団体が無い領域がある。
ヨーロッパの主な団体
- 英国王立鳥類保護協会（RSPB）
- フランス鳥類保護連盟 (LPO)
- ドイツ自然保護協会 (NABU)
- オランダ鳥類保護協会 (VBN)
- イタリア鳥類保護協会 (LIPU)
- デンマーク鳥学会 (DOF)
- イタリア鳥類保護協会 (LIPU)
- ハンガリー鳥類自然保護協会 (MME)
- SEO・バードライフ (SEO/BirdLife) ※スペイン
- バードライフ・フィンランド (BirdLife Finland)
- バードライフ・スウェーデン (BirdLife Sverige)
- バードライフ・スイス (BirdLife Schweiz)
- バードウォッチング・アイルランド (BirdWatch Ireland)
- バードライフ・ノルウェー（BirdLife Norge）
その他、40あまりの団体
アフリカの主な団体
- エチオピア野生生物自然史協会 (EWNHS)
- ナイジェリア保全財団 (NCF)
- バードライフ・南アフリカ (BLSA)
- ネイチャー・ケニア（Nature Kenya)
中東の主な団体
- ネイチャー・イラク (Nature Iraq)
- イスラエル自然保護協会 (SPNI)
- ヨルダン王立自然保護協会 (RSCN)
- レバノン自然保護協会 (SPNL)
- パレスチナ野生生物協会 (PWLS)
アメリカ大陸の主な団体
- 全米オーデュボン協会 (NAS)
- アメリカ鳥類保護協会 (ABC)
- ネイチャー・カナダ (Nature Canada)
- バード・カナダ (Birds Canada)
- SAVEブラジル (SAVE Brasil)
- アルゼンチンの鳥 (Aves Argentinas)
- チリ動植物保護協会 (CODEFF)
- チリ鳥類・野生生物観察者ネットワーク（ROC）
オセアニアの主な団体
以上は主な団体リストである。すべて団体は「バードライフ・インターナショナル地域別パートナーシップ団体の一覧」を参照。
その他の話題
日本サッカー協会との活動協定
バードライフインターナショナルの名誉総裁[30]の高円宮妃久子殿下が、 日本サッカー協会の名誉総裁[31]でもある縁もあって、2019年に高円宮妃も立会いの下、バードライフ・インターナショナル東京と「Jリーグ鳥の会」との間で鳥類保全に関する次の活動協定が締結された。
参考文献
- バードライフ・アジア、川那部真、谷口高司 編『絶滅危惧種・日本の野鳥―バードライフ編レッドデータ・ブックに見る日本の鳥』東洋館出版社、2003年11月12日。ISBN 4491019444。
- バードライフ・インターナショナル、出田興生 編『世界鳥類大図鑑』ネコ・パブリッシング、2009年1月5日。 ISBN 978-4777052424。
関連項目
- AviList （世界の鳥類の統一的分類目録）
外部リンク
脚注
- ↑ “BirdLife International”. Encyclopædia Britannica. 2026年5月22日閲覧。
- ↑ “100 Years of BirdLife”. BirdLife International. 2026年5月22日閲覧。
- ↑ “The IUCN Red List”. BirdLife DataZone. 2026年5月22日閲覧。
- ↑ “BirdLife International announces the appointment of Martin Harper as its new CEO”. BirdLife International (2023年11月20日). 2026年5月22日閲覧。
- ↑ BirdLife's Honorary President Her Imperial Highness Princess Takamado of JapanBirdLife International
- ↑ BirdLife International announces Dr Hazell Shokellu Thompson as Acting CEOBirdLife International
- ↑ “100 Years and Counting”. BirdLife International (2022年4月14日). 2026年5月22日閲覧。
- ↑ “BirdLife International”. Encyclopædia Britannica. 2026年5月22日閲覧。
- ↑ “BirdLife International”. All Birds Wiki. 2026年5月22日閲覧。
- ↑ “The IUCN Red List”. BirdLife DataZone. 2026年5月22日閲覧。
- ↑ “IUCN SSC Bird Red List Authority”. IUCN. 2026年5月22日閲覧。
- ↑ “Important Bird and Biodiversity Areas (IBAs): the development and characteristics of a global inventory of key sites for biodiversity”. Bird Conservation International (Cambridge University Press) 2026年5月22日閲覧。.
- ↑ “Important Bird and Biodiversity Areas (IBAs)”. BirdLife DataZone. 2026年5月22日閲覧。
- ↑ “BirdLife International”. Talking Philanthropy. 2026年5月22日閲覧。
- ↑ 1980年までは名誉職（無報酬・ボランティア）として会長が組織を代表し、1980年に初の専任有給ディレクターが任命されて以降は事務局長・最高経営責任者（CEO）が実質的な経営トップとなっている。
- ↑ “Pearson, Thomas Gilbert”. NCpedia. 2026年5月22日閲覧。
- ↑ “In Memoriam: S. Dillon Ripley, 1913–2001”. The Auk 2026年5月22日閲覧。.
- ↑ 正確な退任年は資料により異なる
- ↑ “In Memoriam: S. Dillon Ripley, 1913–2001”. The Auk / BioOne. 2026年5月22日閲覧。
- ↑ “100 Years and Counting”. BirdLife International (2022年4月14日). 2026年5月22日閲覧。
- ↑ “The BirdLife International Global Council”. BirdLife International. 2026年5月22日閲覧。
- ↑ “Dr. Marco Lambertini appointed as new Chief Executive of BirdLife International”. UNEP-AEWA (2009年3月2日). 2026年5月22日閲覧。
- ↑ “Patricia Zurita steps down as CEO”. BirdLife International (2023年3月13日). 2026年5月22日閲覧。
- ↑ “BirdLife International announces the appointment of Martin Harper as its new CEO”. BirdLife International (2023年11月20日). 2026年5月22日閲覧。
- ↑ 『2012年度年次報告書』バードライフ・インターナショナル東京
- 1 2 3 バードライフ・アジア (2003)、172頁
- ↑ 『2014年度年次報告書』バードライフ・インターナショナル東京
- ↑ 2019年12月、本部より団体の中国語名称（「中華民国野鳥学会」）がパートナーシップの運営上の「リスク」となるとして、名称変更および中華民国の合法性や台湾独立を促進・支持しない旨の文書への署名を要求した。CWBFはこれを政治的要求として拒否した。なお、同年9月19日、CWBFは会員代表大会において英語名をTaiwan Wild Bird Federation（TWBF）に変更した。
- ↑ “Statement on the Removal of the Chinese Wild Bird Federation from BirdLife International”. Chinese Wild Bird Federation (2020年9月15日). 2026年5月22日閲覧。
- ↑ 名誉総裁 高円宮妃久子殿下 (バードライフ・インターナショナル東京)
- ↑ 名誉役員｜JFA組織図｜組織｜JFA｜日本サッカー協会
- ↑ “【Jリーグ鳥の会】ギラヴァンツ北九州が今年も「ラブ・バード・ラリー」を実施します”. バードライフ・インターナショナル東京 (2022年7月7日). 2023年5月27日閲覧。
- ↑ Jリーグ『鳥の会』〜愛鳥週間2022〜：Ｊリーグ.jp
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