NTTドコモビジネスエンジニアリングとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > NTTドコモビジネスエンジニアリングの意味・解説 

NTTドコモビジネスエンジニアリング

(NTTファネットシステムズ から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/07/02 11:03 UTC 版)

NTT > NTTドコモ > NTTドコモビジネス > NTTドコモビジネスエンジニアリング
NTTドコモビジネスエンジニアリング株式会社
NTT DOCOMO BUSINESS ENGINEERING, Inc.

本社 シーバンスN館
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本
105-0023
東京都港区芝浦1-2-1 
シーバンスN館
設立 1987年4月1日
(エヌ・ティ・ティ・ファネット・システムズ株式会社)
業種 情報・通信業
法人番号 3010401089298
事業内容 電気通信設備の開発、建設、保守、運用
電気通信システムの開発、企画、設計、製作、管理、保守、販売
電気通信工事業
画像/映像応用システム構築、販売
電気通信事業 等
代表者 代表取締役社長 飯田 健一郎
資本金 1億円(2021年6月1日現在)
売上高 453億円(2021年度-第25期)
純資産 19億456百万円(2022年3月31日現在)
総資産 186億92百万円(2014年3月31日現在)
従業員数 2,114人(2025年3月31日現在)
決算期 3月末日
主要株主 NTTドコモビジネス㈱(100%)
関係する人物 梶村啓吾(前社長)
外部リンク https://www.nttceng.com/
テンプレートを表示

NTTドコモビジネスエンジニアリング株式会社(NTTドコモビジネスエンジニアリング、英文社名: NTT DOCOMO BUSINESS ENGINEERING, Inc.)は、東京都港区に本社を置くNTTドコモビジネスグループシステムインテグレーターである。

概要

1987年、NTT研究所の研究成果物を市場展開することを目的として、日本電信電話株式会社(現・NTT株式会社)によりエヌ・ティ・ティ・ファネット・システムズ株式会社(NTTファネットシステムズ、英文社名: NTT Fanet Systems Corporation)として設立された。1999年にNTTコミュニケーションズ株式会社(現・NTTドコモビジネス株式会社)が設立されて以降は同社との結びつきを強化しており、現在は代表取締役社長に同社の事業部長経験者が就任する等、完全子会社としてNTTドコモビジネスグループの中核会社となっている。

2011年11月1日、社名をエヌ・ティ・ティ・ファネット・システムズ株式会社からNTTコム ソリューション&エンジニアリング株式会社(英文社名: NTT Com Solution & Engineering Corporation)に変更した。社名変更と前後してロゴマークもダイナミックループからNTTコミュニケーションズのシャイニングアークに変更している。

2015年1月1日、ソリューション事業をNTTコム ソリューションズ株式会社(旧・NTTコム テクノロジー株式会社)に承継するとともに、同社のエンジニアリング事業を継承。社名をNTTコム エンジニアリング株式会社(英文社名: NTT Com Engineering Corporation)に変更している。

2025年7月1日、ドコモグループの新たなコーポレート・アイデンティティーの策定、NTTコミュニケーションズ株式会社の「NTTドコモビジネス株式会社」への社名変更に伴い、当社も社名をNTTドコモビジネスエンジニアリング株式会社(英文社名: NTT DOCOMO BUSINESS ENGINEERING, Inc.)に変更した。

組織

事業・サービス

関連項目

外部リンク





英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  
  •  NTTドコモビジネスエンジニアリングのページへのリンク

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

NTTドコモビジネスエンジニアリングのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



NTTドコモビジネスエンジニアリングのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのNTTドコモビジネスエンジニアリング (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS