表象的現象の発生

ウィキペディア小見出し辞書

表象的現象の発生（2003年）

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/06/04 16:17 UTC 版)

「クローン携帯」の記事における「表象的現象の発生（2003年）」の解説

「パケ死」も参照 2003年頃よりモバイルコンテンツの高度化などにより高額な請求が急増していたが、数10万円という高額な通信料が課金されている場合（いわゆる「パケ死」）、利用者が「高額な有料コンテンツにはアクセスしていない」と主張する事態が続発した。「自分が所有している携帯電話以外に、同一番号の携帯電話がどこかに存在する」という主張がなされ、これも「クローン携帯」と呼ばれるようになった。 クローン携帯の存在を立証するために貸金庫等に正規の端末を預け入れ、この間に「クローン携帯からの通信が行われる」ことを確認する実験も行われていたが、報道の限りではこの方法でクローン携帯の存在は立証されていない。同様の実験を通信事業者や代理店の管轄下に端末を置いて行うことも提唱されたが、事業者側は実験を拒否している。 この問題に関しては、技術的な事情・背景を理解できない一般利用者にとって、販売店等で端末を買い換える際には住所録等の書き換えや移動ができるので「電話番号や識別情報等の複製も容易であろう」という認識が生まれ、自身が端末を利用した記憶から想定する利用料金と請求された金額との乖離から、「勝手に課金を行わせる端末が別に存在する」という推定がなされたものと考えられる。また、同時期にクレジットカードやキャッシュカードのスキミング詐欺も取り上げられ、識別情報が容易に他人に渡り利用される状況から連想されたとする見解も有力である。 一方でクローン携帯に関する主張とは別に、写真付きメールを送受信したりゲームなどのアプリをダウンロードすると1回につき100 - 数100円課金されること、アプリやサイトによっては利用者が通信を行っていないと考えている間にも自動的に通信するものがあること、端末の大画面化により対応する待ち受け画像等のサイズが増大していることなどの事情により、利用者が考える以上にパケットの消費が行われる場合があることが一般に認識された。また、それまで事業者側は通信履歴を2か月ほどしか残しておらず、その一部しか参照することができなかった。 これらの対策として、料金確認の無料化や、どのサイトを閲覧したか等を利用者が確認できるシステムの構築、パケット通信料を一定金額で打ち止めにするパケット定額制サービス等を各社が導入するきっかけとなった。利用者側でも時々料金確認をすること、パケット通信の利用時にいくら料金ががかるかを把握すること、パケット消費が大きくなる可能性の高いサービスを利用する場合はパケット定額制サービスに入ることなどが対策として一般にも普及した。