木本氏房とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 人名 > 地図測量人名事典 > 木本氏房の意味・解説 

木本氏房(きもとうじふさ 1884-?)

 満州航空株式会社写真班長
 木本氏房は、「大正三年作業部署表」に測量師工兵中尉とある。以後彼の著作物に残る履歴によれば昭和12年(1937)、陸軍士官学校卒、同16年陸軍砲工(科学学校卒、陸軍野戦砲兵学校教官陸軍少佐)とあり、戦後民間航空測量会社永く勤務した
 大正10年第一次世界大戦後ドイツからハイデ作ったフーゲルスホフの地上および空中写真測量用のオートカルトグラフ(現在科学博物館に残る)が第一次大戦賠償として持ち込まれ陸軍省から陸地測量部依託された。その際陸地測量部は、大村斉工兵大佐以下9名に空中写真測量研究委員命じ具体的な研究開始した。この作業中心にいたのが木本氏房である。
 そのとき木本氏房らは、所沢地区撮影した気球写真から図化した大正11年 1922)。これは、わが国行なわれ初めての空中写真測量となるもので、座標測定機(コンパレータ)によって写真座標測定し計算によって標定行なったのち図化を実施した木本担当した本作業は、電子計算機もない当時には多くの困難があったと思われ空中写真測量解析標定機械図化の嚆矢となるものである。しかし、これは実用化にはつながらなかった。その後大正14年下志津飛行場1万分の1地図修正、翌15年飯能付近の5千分の1図化が行われて、これらは一定の成果得た
 一方昭和7年には満洲航空株式会社設立され、ここで航空写真測量実施されることになり、予備役陸軍工兵大佐木本氏房が嘱託任命されて(昭和8年)、満洲国内における航空写真に関する基礎的調査開始される陸軍参謀本部の手によって開発され航空写真測量技術が、意外に満蒙経営一環を担うことになる。そのとき初代写真班長が木本氏房である。
 木本は、ツアイス製図化機ステレオ・プラニグラフ(C4)、アメリカ製フェアチャイルドカメラ(K8)その他の購入担当しこれを機に大陸での航空写真測量開始されるその実績は昭和19年までに満州全土90%の撮影完了し、その他広範な地図作成が行われた。
 前述のように、木本はじめとする満洲航空技術者多くは、戦後民間航空測量会社設立などにかかわり日本復興貢献する。 木本には、「航空写真測量」(1941)など多数著書がある。
画像

オートカルトグラフ


木本氏房

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/04/16 02:04 UTC 版)

木本 氏房
きもと うじふさ
生誕 1884年9月2日
日本三重県
死没 (1968-07-03) 1968年7月3日(83歳没)
所属組織  大日本帝国陸軍
軍歴 1905 - 1933
最終階級 陸軍工兵大佐
除隊後 満洲航空株式会社技術顧問、大日本航空株式会社技術顧問、国際航業株式会社顧問
テンプレートを表示

木本 氏房(きもと うじふさ、1884年明治17年)9月2日1968年昭和43年)7月3日)は、大日本帝国陸軍軍人。最終階級は陸軍工兵大佐。日本における航空測量の先駆者として知られる。

経歴

三重県宇治山田市に生まれた。陸軍中央幼年学校を経て、1905年(明治38年)3月30日に陸軍士官学校(17期)を卒業し、同年4月21日に工兵少尉に任ぜられる[1]1907年(明治40年)12月21日に工兵中尉に昇進[2]後、陸軍砲工学校(15期)高等科を卒業[3]し、1910年(明治43年)12月22日に陸地測量部班員に補せられる[4]1915年(大正4年)4月9日に工兵大尉に昇進した[5]

その後、陸軍工兵学校教官の兼補を経て、1921年(大正10年)2月4日に陸地測量部班長に補せられた[6]後、同年12月1日に工兵少佐に昇進した[7]。さらに、陸軍航空学校教官兼補、下志津陸軍飛行学校教官兼補を経て、1925年(大正14年)7月10日、陸地測量部御用掛を命ぜられる[8]1926年(大正15年)8月6日工兵中佐に[9]1931年(昭和6年)8月1日に工兵大佐に昇進[10]し、1933年(昭和8年)4月20日予備役に編入された[11]

その後、満洲航空株式会社技術顧問となり、大日本航空株式会社技術顧問、国際航業株式会社顧問を歴任した。

栄典

位階
勲章等
外国勲章佩用允許
  • 1910年(明治43年)3月15日 - 大清帝国:三等第二双龍宝星[25]
  • 1934年(昭和9年)3月1日 - 満州帝国:大満洲国建国功労章[26]

親族

  • 木本氏壽 - 長男。陸軍士官学校第50期卒業、陸軍少佐。国際航業株式会社取締役、日本測量調査技術協会事務局長などを歴任。
  • 木本氏仁 - 次男。株式会社きもと(市場情報:東証一部 7908)の創業者。

脚注

  1. ^ 『官報』第6540号、明治38年4月22日。
  2. ^ 『官報』第7347号、明治40年12月23日。
  3. ^ 『官報』第7937号、明治42年12月7日。
  4. ^ 『官報』第8253号、明治43年12月23日。
  5. ^ 『官報』第804号、大正4年4月10日。
  6. ^ 『官報』第2552号、大正10年2月5日。
  7. ^ 『官報』第2801号、大正10年12月2日。
  8. ^ 『官報』第3865号、大正14年7月11日。
  9. ^ 『官報』第4187号、大正15年8月7日。
  10. ^ 『官報』第1378号、昭和6年8月3日。
  11. ^ 『官報』第1890号、昭和8年4月21日。
  12. ^ 『官報』第6572号、明治38年5月30日。
  13. ^ 『官報』第7418号、明治41年3月23日。
  14. ^ 『官報』第241号、大正2年5月21日。
  15. ^ 『官報』第1782号、大正7年7月11日。
  16. ^ 『官報』第3386号、大正12年12月5日。
  17. ^ 『官報』第625号、昭和4年1月31日。
  18. ^ 『官報』第1908号、昭和8年5月15日。
  19. ^ 『官報』第7030号、明治39年12月4日。
  20. ^ 『官報』第539号、大正3年5月18日。
  21. ^ 『官報』第2169号、大正8年10月27日。
  22. ^ 『官報』第2610号号外、大正10年6月24日。
  23. ^ 『官報』第240号、昭和2年10月14日。
  24. ^ 官報不掲載;「叙勲裁可書・昭和六年・叙勲巻三・内国人三(国立公文書館)」 アジア歴史資料センター Ref.A10113091900 
  25. ^ 『官報』第8017号、明治43年3月17日。
  26. ^ 『官報』第2822号附録、昭和11年6月1日。

関連項目

外部リンク



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「木本氏房」の関連用語





木本氏房のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



木本氏房のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
おもしろ地図と測量のページおもしろ地図と測量のページ
copyright (c) オフィス 地図豆 All right reserved.
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの木本氏房 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS