新競技場の将来構想
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/12 08:24 UTC 版)
「国立競技場の建て替え」の記事における「新競技場の将来構想」の解説
翌2012年（平成24年）2月17日になると、自民党スポーツ立国調査会（会長：遠藤利明）にて、「8万人規模を軸に検討」「全天候型ドーム構想を視野に」との全面建替工事構想が発表され、河野一郎JSC理事長（2011年（平成23年）10月就任）は「改築」という表現で「世界一のものを作りたい」と決意表明した（フランスのスタッド・ド・フランスを例にも挙げた）。また、「レガシー」（未来への遺産）というコンセプトも、たびたび使われ続けた。 3月6日に組織された「国立競技場将来構想有識者会議」では第1回会議で改築に向けて以下の事項を柱とすることに合意した。 8万人を収容できる全天候型のスタジアム。 陸上競技と球技が行える施設。 コンサートなど文化の発信も可能な施設。 大規模災害時の帰宅難民らの避難場所。 これらの柱を基にして今後は3つのワーキンググループを中心に議論を進め、国際オリンピック委員会 (IOC)への立候補ファイルの提出締切日（2013年1月）までに改築の正式計画を策定することを目標とした。2012年7月13日に有識者会議の第2回会議が行われ、新競技場の概要計画を決定した。計画内容は以下のとおり。 現在の約5万4000人収容から8万人収容に増設。 開閉式の屋根（面積の規定は無し）を備えた全天候型のドーム型スタジアム。 9レーンのトラックを敷設して国際基準を満たす。 競技場周辺の都立明治公園や日本青年館まで敷地を広げてサブトラックを敷設。 観客席の一部を可動式にしてサッカーやラグビー大会の際は球技専用スタジアムとして使用。 飲食・物販施設、音響、照明設備の強化。 コンサートや展覧会、ファッションショーなどの会場としても使用。 大規模災害時の広域避難場所としての役割。 総工事費は、解体費を除いて1300億円程度を見込んでいる。旧国立競技場は2014年7月から2015年10月にかけて解体され、2015年10月から「新国立競技場」の建設を開始、2019年3月までに完成する予定となっている。
※この「新競技場の将来構想」の解説は、「国立競技場の建て替え」の解説の一部です。
「新競技場の将来構想」を含む「国立競技場の建て替え」の記事については、「国立競技場の建て替え」の概要を参照ください。
- 新競技場の将来構想のページへのリンク
