接続方式

FA用語辞典

接続方式

読み方：セツゾクホウシキ
【英】：connection method

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デジタルパネルメータ

端子台による外部接続方式を示す。

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接続方式

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/22 09:39 UTC 版)

「VoIP」の記事における「接続方式」の解説

公衆交換電話網を廃止し、相互接続をIP接続に置き換える手法について検討が行われている。 イーサネット方式 : 同一イーサネット網に全社接続 個別ルータ方式 : 相互接続の組み合わせは n C m となりコスト高となる。 共用ルータ方式 : 個別・共用並存方式 共通のPOIビル（Point Of Interface＝相互接続点、すなわち通信事業者の回線網どうしの接続箇所が収容されている建物）で、共用L2スイッチを介した接続とパッチパネルを介した接続が併存する構成が有力となった。共用L2スイッチの利用を要望する事業者のコンソーシアムが資産保有し、破棄し得ない使用権権（indefeasible right of user）でNTT東日本・NTT西日本に貸し出し、NTT東日本・NTT西日本が設置場所提供・保守・運用を行うことが同意された。 POIビルの数は必要最小限とし費用を抑える。 トラヒック交流の多い箇所に設置し効率化する。 信頼性確保のため、大規模災害・大規模故障等を想定し、複数を地理的に離れた場所に設置する。 POIは、通信需要の多い東京と大阪に設置することが合理的であると、事業者間の協議において確認された。地域内折り返し用のPOIの設置場所の追加・張り出しPOIの設置ついての協議を行う必要性はある。 POIの設置個所ついては、次の条件で、コスト試算をすることとなった。 SIPサーバは発着2者間連携、接続方式は共用ルータ方式、ループ構成の中継伝送路は全国系事業者と地域系事業者の間の通話のみに利用、携帯事業者同士の通話は共用ルータも利用しない、自網からPOIまでの伝送路コストは算入。 東西計2カ所に全事業者がメッシュ状に接続 東西2カ所ずつをループ構成の伝送路で中継・全国系事業者は東西各1カ所に接続・地域系事業者は近傍の2カ所接続 地域ブロックごとに2カ所で各POIをループ構成の伝送路で中継・全国系事業者は、東西各1カ所に接続・地域系事業者は自ブロック内の2カ所に接続 相互接続には、通話料が無料のものと、有料のものがある。 無料相互接続の場合は、ITSP間でVoIP規格や機器ベンダーなどが同一のため、通話のトラフィックをそのままIPレベルで流して、VoIP端末同士でP2Pの通話を行っている（もちろんセッション管理サーバの仲介はあるが、通話トラフィック自体はP2P）。 有料相互接続の場合は、ITSP間でVoIP規格や機器ベンダーなどが異なるため、通話のトラフィックをVoIPゲートウェイなどを通して相互に変換している。通話中はゲートウェイの資源を消費するなどの理由により、通話料は有料となっている。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/08/01 17:04 UTC 版)

「プリンター」の記事における「接続方式」の解説

ユニバーサル・シリアル・バス (USB)、セントロニクス仕様（IEEE 1284 - パラレルポート）、シリアルポート (RS-232C, RS-422)、GP-IB、IEEE 1394などがある。従来はパラレルポートや、マッキントッシュではRS-422が主に使われていたが、現在はUSB接続が主流。最近は一部メーカーでは無線LANに対応した機種も存在する。 ただし業務用（オフィス環境）では、内蔵プリントサーバ機能によるネットワーク接続（TCP/IPなど）が主流となっており、共有プリンター以外でのローカル接続（PCとプリンターを1:1で直結させる方法）はあまり見られない。 また単純なネットワーク接続（TCP/IP接続）ではなく、共有プリンター形式での接続も多く用いられる。これを行うことにより、プリンターを接続したサーバPCに各種OSのドライバを一括して保持させることが可能になる。クライアントとなる他のPCはサーバPCが保持しているドライバをインストールでき、個々のPCにドライバCDを渡す必要がなくなる。つまり、ドライバ管理が非常に容易になるという利点がある。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2019/03/10 15:02 UTC 版)

「サイクルコンピュータ」の記事における「接続方式」の解説

本体とセンサー間を接続する方式として有線式と無線式がある。有線式はセンサーと本体が電線で接続され本体に電気信号で伝える。無線式はセンサーから電波を発信し本体で受信する。心拍センサーは搭乗者の体に装着されるため、専ら無線式が用いられる。 有線式は、センサーと本体との接続のための電線を有することでハンドルなどの自転車操作の動きを妨げないよう設置する必要があるが、無線式と比べ電波の送受信部を備えないことから一般に安価で、かつ電波を使用しないことから混信のおそれがなく動作が安定している。しかし長期間の使用や設置の失敗により電線にストレスがかかり断線するリスクがある。 無線式は、電線がないことから設置が容易であり、車体にコードが沿わないことで車体の美観を保てるが、センサーと本体との距離は電波到達範囲でなければならない。一般にその距離は最長でも1 m程度となる。センサーは電波を送信するための電源が必要で、一般にコイン形リチウム電池が用いられる。電波を用いるため電波干渉の可能性があり、干渉している間は計測されなかったり、計測結果が異常になったりする。また同じ方式の無線式サイクルコンピュータが設置された複数の自転車が近接すると互いに干渉しあい計測できない。これを避けるためセンサーと本体をペアリングしてから使用する無線式サイクルコンピュータもある。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/28 02:33 UTC 版)

「全国銀行データ通信システム」の記事における「接続方式」の解説

全銀システムは、その中枢である全銀センターのホストコンピュータと各加盟金融機関の事務センター（共同接続の場合は共同センター）に設置されている中継コンピュータおよびこれらを結ぶ通信回線から構成されている。全銀センターは、東京・大阪の2か所に設置され、各センターのコンピュータはマルチホスト構成とし、加盟金融機関には中継コンピュータを2セット以上設置している。また、基幹網としてIP-VPN網をバックアップ網としてISDN網を備え、それぞれを結んでいる。全銀センターと中継コンピュータとの間は、基幹網として国際標準の動向等を踏まえて閉域 IP-VPN 網を利用している。新ファイル転送ではエントリーVPN網を、情報系システムではIP-VPN網などから複数選択することができる。さらに、東京センター・大阪センター間では常にデータを同期している。なお、全銀センターと中継コンピュータの間は暗号化され、通信が行われている。接続方法としては、銀行接続センターを設け、そこから全銀センターに直接接続する個別接続方式と、複数の金融機関が集まって共同センターを開設し、そこから全銀センターに接続する共同接続方式がある。