LTE
「LTE」とは・「LTE」の意味
「LTE」とは、4Gに含まれるモバイルデバイス用の通信規格、あるいは通信システムのことを指す。wi-fiと同じく無線技術が使われている。スマホや携帯電話のデータ通信が快適な接続になるように、docomo・au・ソフトバンク・楽天モバイルは、基地局からLTE規格の電波を発信している。携帯電話やスマートフォン市場は、電波の規格方式の開発競争が激化していた。しかし、先行していたはずの3G（第3世代移動通信システム）は世界市場において期待されるほどの普及を見せなかった。その理由は電波規格として使われていたCDMA方式の特許料が高額であったためだ。LTEこと「Long Term Evolution（ロングタームエボリューション）」は、3Gの失敗に対する反省に基づいて、その開発が進められた。
LTEは、高速通信が可能で、低遅延な電波規格を、低価格の特許使用料で、世界中で使うことを目的に開発された。その技術には、3Gの周波数帯において4Gで使われる予定の技術を取り込んでいる。まるで3Gと4G（第4世代移動通信システム）との中間のような規格といえるので「3.9G」とも呼ばれた。ただし、W-CDMA（Wideband Code Division Multiple Access）・HSPA（High Speed Packet Access）・CDMA2000（Code Division Multiple Access 2000）・EV-DO（Evolution Data Only, Evolution Data Optimized）といった既存の規格との互換性について、LTEは配慮していない。
LTEと4Gにはどのような違いがあるのだろうか。4Gは高速で低遅延な通信を実現しているが、単体の規格ではない。4Gはさまざまな通信規格の総称である。3.9Gと言われたLTEも、現在ではその中に含まれている。2010年12月6日に、国際電気通信連合がLTEを4Gと呼ぶことを認めたからだ。そのため、4G/LTEと並べて記載されたり、4Gを指してLTEと記したりすることがある。日本における3大キャリアでの4G/LTEのサービスは次の通りだ。
キャリア名 サービス名 サービス開始日
・docomo Xi（クロッシィ） 2010年12月24日
・au au 4G LTE 2012年9月21日
・ソフトバンクモバイル SoftBank 4G LTE 2012年9月21日
LTEの特徴は3つ。1つ目は「高速回線」であることだ。3Gではデータ通信速度が下りで2Mbpsほどしかなかった。通信会社やエリアによって異なるが、現在LTEは37.5Mbpsから150Mbpsほどの高速通信を広く実現している。通信会社によっては、もちろんこれより高速なサービスも存在している。例えば、2019年にdocomoが開始したLTE通信「PREMIUM 4G」だ。このサービスにおける受信時最大速度は1,288Mbpsである。
2つ目の特徴は「大容量」であることだ。これは通信速度のことではない。周波数帯域あたりの通信可能な端末量が従来よりも多くなったことを指す。3つ目は「遅延が少ない」ことである。通信時や接続確立の際におきる遅延が、LTEはあまり発生しないという特徴を持つ。
LTEは主に2種類の方式に分けられる。「FDD-LTE（Frequency Division Duplex Long Term Evolution）」と「TD-LTE（Time Division Long Term Evolution）」の2つだ。これらは上り（端末から基地局）と下り（基地局から端末）の電波の分割方法に違いがある。FDD-LTEは周波数帯によって電波が分けられている。上りと下りで電波が衝突しないため、データ通信が効率的だ。対してTD-LTEは、電波を短い単位で区切り、上り下りを交互に送信する方式だ。TD-LTEは用意する周波数帯域が1つで済むため、無線資源の共有がしやすいというメリットを持つ。
ヨーロッパ各国・アメリカ・韓国など、先進国の多くではFDD-LTEの方式が先行して広まっている。日本におけるLTEも、FDD-LTEが主流だ。TD-LTEは後発サービスで、2011年にサウジアラビアで商用利用が開始された。それ以降、オーストラリア・インド・中国・ブラジルといった国で利用が始まった。日本においてもWiMAX Release 2.1（AE）にTD-LTE互換モードが追加され、TD-LTEの利用サービスが開始されている。
LTEは無線を利用した通信技術だ。同じように無線を利用した通信技術にwi-fiがある。LTEとwi-fiの主な違いは、無線通信の種類だ。wi-fiとは「IEEE 802.11規格」を使った、無線LANの接続規格の1種である。無線LANに関する登録商標でもある。wi-fiは、電波が送受信できる機器であれば、さまざまなデバイスで用いることが可能だ。対してLTEは「携帯電話用の通信回線規格」だ。無線LANとは異なり、専用の無線通信装置である基地局を通して電波の送受信が行われる。LTEは、スマートフォンやタブレットといったモバイルデバイスでなければ、利用できない。
モバイルデバイスでLTEを使うことには、次のようなメリットが存在する。まず、電波がつながりやすい点だ。LTEは携帯電話などでの利用を想定して作られた通信技術であるため、屋外・屋内を問わず電波が安定している。電波を送受信する基地局の数が多いことも安定性に影響を与えている。多少都心部から離れたとしても、電波受信ができなくなる可能性は低い。
ただし、次のようなデメリットもLTEには存在する。まず契約上の問題である。LTEは一般的に使用できるデータ通信量が契約で決められており、それを超えると通信速度が制限されて遅くなってしまう。また、回線の品質によって通信品質が大きく影響を受けるのも問題であろう。なお、通信速度が制限された場合には、制限期間が満了する、あるいは使用できるデータ通信量を追加料金で増やすといった方法で、制限が解除できる。
「LTE」の熟語・言い回し
LTEの言い回しや熟語的な使い方としては「LTE通信」「LTE規格」「LTE接続」「LTEサービス」といったものが見られる。また、「LTE AdvancedLTE（エルティーイーアドバンスト）」、「LTE Direct（エルティーイーダイレクト）」のように、LTEを提供する通信規格名などで使われることが多い。voLTEとは
「voLTE」は「Voice over LTE（ヴォイスオーバーエルティーイー）」「Voice over Long Term Evolution（ヴォイスオーバーロングタームエボリューション）」の略。単に「ヴォルテ（ボルテ）」と呼ばれることもある。voLTEはLTEを用いて音声通話をするための通信技術、あるいは通信規格の名称だ。
LTEは高速なデータ通信が可能ではあったが、音声通話を対象とするものではなかった。そこで、電話音声をデータとして扱い、LTEによる通信で通話ができるようにした。voLTEには次のような特徴がある。
・データ通信で音声のやりとりをするため、従来の回線交換技術が不用になる
・ヘッダ容量が小さくデータ通信のパケットがコンパクト
・データ容量が小さいので与えられた帯域幅を無駄なく活用できる
・コーデックによって音声品質の向上が可能
しかしながら、LTEに対応したエリアでなければ、voLTEを使って通話することはできない。2022年の時点で、日本のLTEの人口カバー率は99%を超えている。そのため都市部にいる限りは通話ができないといった状態になることは考えにくいだろう。だが、100%ではない。山間部や県境ではいまだにLTEが使えない地域も存在するので注意が必要だ。なお、LTEが使えない地域では、音声通話に3G回線が用いられる。電波が届く範囲にいる限り、LTEが使えなくとも通話ができなくなるわけではない。
ギガビット級LTEとは
「ギガビット級LTE」は、モバイル業界などで用いられている言葉である。決まった定義があるわけではないが、一般的に理論値における通信速度が1Gbps以上を実現しているLTE回線、あるいはLTEサービスを指す。通信の高速化にともない、スマートフォンやタブレットの性能は、ギガビット級LTEに対応できることが求められている。周波数帯を束ねたり、アンテナを複数用いることで、現在では多くのスマートフォンやタブレットがギガビット級LTEに対応している。
ただし、ギガビット級LTEの性能のすべては、どのような場所においても引き出せるというものではない。多くの通信機器が集まる環境や、電波条件が悪い地域などでは、通信速度が大きく低下する。
エル‐ティー‐イー【LTE】
LTE
読み方：エルティーイー
別名：ロングタームエボリューション，Super 3G，3.9G，第3.9世代携帯電話
LTEとは、移動体通信の通信規格の一種で、3G（第3世代携帯電話）の通信方式であるW-CDMAに複数の新技術を追加することにより、高速化を実現する規格のことである。
LTEでは、W-CDMAを基盤技術として、多重アクセス方式であるOFDMA（直交周波数分割多元接続）やSC-FDMA（シングルキャリア周波数分割多元接続）、ならびに、複数のアンテナを用いて送受信を行うアンテナ技術であるMIMO（Multiple Input Multiple Output）といった高速化技術が採用されている。データ伝送の速度は、下り方向で最大100Mbps、上り方向で50Mbps以上という、高速通信が実現可能とされる。
LTEは、3Gの技術と新世代技術との間を橋渡しする規格とされている。NTTドコモが提供するHSDPAの「3.5G」を継ぐものとして、「3.9G」と呼ばれることも多い。ちなみにNTTドコモではLTEを「Super3G」とも呼んでいる。
LTEはW-CDMAを策定した規格化団体3GPPによって仕様が策定された。なお、LTEと同様、OFDMAやMIMO技術を採用した無線通信技術として、WiMAXフォーラムが策定したモバイルWiMAXなどを挙げることができる。
参照リンク
LTE - 3GPP - （英語）
Long Term Evolution
(lte から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/08/22 22:52 UTC 版)
Long Term Evolution（ロング・ターム・エヴォリューション）、略称LTE（エルティーイー）は、携帯電話の通信規格である。
- 1 Long Term Evolutionとは
- 2 Long Term Evolutionの概要
LTE
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/19 07:56 UTC 版)
「日本における携帯電話」の記事における「LTE」の解説
オペレータ毎の利用FDDバンド（○は、LTEで利用中。予は、LTEでの利用予定あり。△は、帯域自体は獲得済み）バンド13811181921262841オペレータNTTドコモ全国バンド○ ○ ○ ○ ○ 東名阪バンド ○ KDDI/沖縄セルラー電話○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ソフトバンク○ ○ ○ 予 ○ ○ 楽天モバイル ○
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LTE
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/03/10 15:54 UTC 版)
2008年4月、LTE（Long Term Evolution）に関連する、仏アルカテル・ルーセント、スウェーデン エリクソン、NEC、米NextWaveWireless Inc.、フィンランド ノキア、フィンランドNokia Siemens Networks社、英ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ社の7社がライセンス料の上限を1ケタ%とすべきとの共同宣言を行った。7社は特許所有者であると同時に特許使用者でもあり、LTEに限らずW-CDMA、GSMも含めた特許ライセンス料を「携帯電話であれば端末価格の10%未満、ノートパソコンであれば10米ドル未満」と広言することでパテントプールに加わらない特許所有者（アウトサイダー）を牽制している。 LTEのパテントプールについては、2009年5月に米国MPEG LA, LCC、Via Licensing、さらに欧州シズベル（Sisvel）が相次いでパテントコールを発表し、3社によるプール形成についての競争が開始された。2009年2月現在、Via Licensing は14社から賛同を得たと発表し、シズベルは32社から賛同を得たと発表を得たとプレス発表を行っている。
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LTE
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/05 14:42 UTC 版)
「スプリント (企業)」の記事における「LTE」の解説
4Gでは、WiMAXで先行したが、その後、WiMAXは伸び悩むのに、2010年以降、ライバルのベライゾン・ワイヤレスによるLTEの全国展開は順調に進んだ。そんなさなか、2011年7月には、LightSquaredから、同社がこれから構築するLTEネットワーク・サービスを、スプリント・ネクステルが購入する15年契約に合意した事が、明らかになった。 さらに、スプリント・ネクステルは、2011年10月に、WiMAXからLTEへ方針転換し、2012年中頃にLTEをPCSバンドでサービスインすると公式に発表した。 しかし、2012年2月には、FCCは、LightSquaredの計画する衛星と地上間の通信帯域が、GPS用途と干渉する可能性をもとにLighSquaredのライセンス条件を修正する決定を下した為、LightSquaredによる衛星通信をつかったLTEネットワーク建設は実現性が危ぶまれる事になった。その為、3月には、スプリント・ネクステルは、以前に合意したLightSquaredとの契約を破棄したことを発表した。 そして、2012年7月に、スプリント・ネクステル自身によるLTEが、アトランタ、ダラス、カンザスシティなどを含む周辺15都市でサービスインした。周波数は、PCSバンド Gブロックである。
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