3Gとは?

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3G

フルスペル:3rd Generation
読み方スリージー
別名:第3世代携帯電話

3Gとは、ITU(国際電気通信連合)によって定められた「IMT-2000規格準拠したデジタル携帯電話方式総称である。

GSMPDCなどの形式を取る第二世代携帯電話方式比較して、高速データ通信が可能となっており、高音質な通話動画配信、およびテレビ電話機能など、さまざまなマルチメディア通信サービスが提供可能となる。また、世界中どこにいても同じ携帯電話使えるよう国際ローミング実現している

IMT-2000では、当初は1つの規格統一する予定であったが、各国事情などを考慮し、現在では5つの規格勧告されている。実際利用されているものとしては、日本NTTドコモボーダフォンおよび欧州採用されているW-CDMA、および、au北米採用されているcdma2000がある。また、中国で用いられる予定TD-SCDMAそのほかに、北米型のUWC-136やヨーロッパ型のDECTがある。

日本においては世界先駆けサービス開始され、NTTドコモからはFOMAが、auからはWINが、またボーダフォンからは、Vodafone 3Gサービスとして提供されている。


参照リンク
DoCoMo - FOMA
au - WIN
ボーダフォン - Vodafone 3G
携帯電話のほかの用語一覧
3G:  フェムトセル  1xEV-DV  3.5G  3G  3GPP  TD-SCDMA  UIM


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第3世代移動通信システム

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2010/02/02 11:27 UTC 版)

(3G から転送)

第3世代移動通信システム(だいさんせだいいどうつうしんしすてむ)とは、国際電気通信連合 (ITU) の定める「IMT-2000」規格に準拠した通信システムのこと。欧州では、UMTS (Universal Mobile Telecommunications System) とも呼ばれる。一般的に英語の「3rd Generation」から、「3G(さんジー、スリージー)」などと略される。

世界共通の通話周波数(2GHz帯のみ)で、UIMカードを採用して電話番号を替えずに国際ローミングを可能にし、高速なデータ通信テレビ電話などのマルチメディアを利用した各種のサービスなどを可能にした。しかし、周波数オークションの価格上昇などによりサービス開始が遅れている国も多い。

目次

IMT-2000

IMT-2000は、International Mobile Telecommunication 2000の略。通信速度は〜144kbps(高速移動時)、〜384kbps(低速移動時)、〜2Mbps(静止時)が規定されている。世界統一の標準方式だが、以下の5方式がある。

IMT-2000の方式とデータ通信の拡張規格
規格名 複信方式 多元接続方式 特徴 主な使用地域
ITU 別名 高速データ通信
IMT-DS W-CDMA UTRA-FDD HSDPA / HSUPA FDD CDMA 基地局間同期が不要

(Release4で同期をオプション化)

欧州日本北米韓国北朝鮮中国
IMT-MC CDMA2000 /
CDMA2000 1x(1xMC)
CDMA2000 1x EV-DO(Rev.0 / Rev.A) 基地局間同期が必要 北米・南米・日本・韓国・中国香港
ごく一部の新興国
IMT-TC UTRA-TDD TD-SCDMA TDD 移動局間同期が必要 中国
TD-CDMA HSDPA 基地局・移動局間の同期が不要 欧州
IMT-FT DECT TDMA デジタルコードレス電話 欧州
IMT-SC UWC-136、EDGE、GSM384 EDGE Phase 2 / EDGE Evolution FDD GSM上位互換D-AMPSの代替 米国・アジア・欧州
IMT-2000 OFDMA TDD WMAN WiMAX TDD OFDMA IEEE 802.16内WiMAX Forumプロファイル 米国・アジア・欧州

日本の状況

日本の周波数割り当て

第2世代移動通信システム」および「第3.9世代移動通信システム」も参照

なお、KDDI/沖縄セルラー電話(au電話)の3G方式であるCDMA 1X、CDMA2000 1x EV-DO Rel.0については、第2世代移動通信システム向けの周波数帯(旧800MHz帯と称することがある)と並行利用している。こちらについては、2012年までには収束され、以後は、下記の3G向けに再編後の周波数帯(いわゆる新800MHz帯と2GHz帯)によるもののみとなる。旧800MHz帯向け割当については、第2世代移動通信システムを参照のこと。

携帯無線通信(IMT-2000 FDD)用周波数表
番号 上り(MHz) 下り(MHz) 帯域幅(MHz) エリア 用途 キャリア
1 815〜830 860〜875 2×15 = 30 日本全国 IMT-MC CDMA2000 CDMA2000 1x EV-DO Rel.0
LTEとのデュアル利用を検討)
KDDI沖縄セルラー
(au・新帯域)
830〜845 875〜890 2×15 = 30 日本全国 IMT-DS W-CDMA HSDPA NTTドコモ(FOMAプラスエリア)
845〜850 890〜895 2×5 = 10 日本全国 MCA無線システムとのガードバンド
2 1427.9 ~ 1437.9 1475.9 ~ 1485.9 2×10 = 20 日本全国 IMT-DS W-CDMA HSPA
(主に、HSPA+DC-HSDPA向けバンドとして利用)
ソフトバンクモバイルへ割当予定
1437.9 ~ 1447.9 1485.9 ~ 1495.9 2×10 = 20 日本全国 LTE向けに利用予定 KDDI/沖縄セルラー電話へ割当予定
1447.9 ~ 1462.9 1495.9 ~ 1510.9 2×15 = 30 日本全国 LTE向けに利用予定 NTTドコモへ割当予定[5]
3 1749.9〜1759.9 1844.9〜1854.9 2×10 = 20 日本全国 HSPA+ DC-HSDPA LTE向けに利用予定 イー・モバイルへ割当予定
1759.9〜1764.9 1854.9〜1859.9 2×5 = 10 日本全国 IMT-DS W-CDMA HSDPA イー・モバイル
1764.9〜1769.9 1859.9〜1864.9 2×5 = 10 東名阪
1769.9〜1784.9 1864.9〜1879.9 2×15 = 30 東名阪 IMT-DS W-CDMA HSDPA NTTドコモ(FOMA)[6][7]
4 1920〜1925 2110〜2115 2×5 = 10 日本全国 PHSとのガードバンド[8]
1925〜1940 2115〜2130 2×15 = 30 日本全国 IMT-MC CDMA2000 CDMA2000 1x EV-DO Rev.A KDDI・沖縄セルラー
(au)
5 1940〜1960 2130〜2150 2×20 = 40 日本全国 IMT-DS W-CDMA HSDPA
LTEとのデュアル利用を検討)
NTTドコモ(FOMA)
6 1960〜1980 2150〜2170 2×20 = 40 日本全国 IMT-DS W-CDMA HSDPA
LTEへの転用を検討)
SoftBank 3G
携帯無線通信(IMT-2000 TDD)用周波数表
MHz 帯域幅(MHz) エリア 用途 キャリア
2010〜2025 15 日本全国 IMT-TC UTRA-TDD TD-SCDMA TD-CDMA HSDPA


ユーザー数

現在、日本における第3世代(第3.5世代を含む)携帯電話のユーザー数は、約1億回線とされる移動体通信全体の80%を超えており(2007年11月末で8,180万件余り)、名実ともに日本の携帯電話の主力となっている。

最も早くから積極的に取り組んでいたのはau(KDDI/沖縄セルラー電話)である。旧IDO・セルラー時代に、第2世代のPDCから、第2.5世代の方式である米国クアルコム社の技術をそのまま用いた「cdmaOne」に変更した。この方式は第3世代への移行がスムースに行えるものだったため、2009年5月末現在、auのユーザーのほぼ全て(99%)にあたる3,064万件余りが、第3世代となっている。

NTTドコモは、サービス自体はauよりも早く始めたのだが、自社が方式開発にかかわった第2世代の「mova」(PDC)利用者が多すぎたこともあり、第3世代の「FOMA」ユーザーが過半数となったのは2006年のことである。しかしその後、番号ポータビリティ制度の導入などもありFOMA転換が加速。2008年2月末の時点で、全契約者数の8割以上の割合に達し、総数も世代初の4,000万件を突破した。

ソフトバンクモバイルは、J-PHONE、vodafone日本法人時代から取り組みが大幅に遅れていたが、ソフトバンク買収後サービスの改善などもあって、2007年に総数が1,000万件を突破。2009年3月末現在では、全契約者に占める割合も90%を超えている。

各社の契約数については、業界団体の電気通信事業者協会が毎月末の時点における会社別・世代別(方式別)でまとめて発表しており、その時点における携帯電話業界の状況を知る資料として広く活用されている。

主要諸外国の状況

アメリカ合衆国

アメリカ合衆国の周波数割り当ては

Advanced Wireless Services (AWS-1) Band Plan Detail[9]
ブロック 上り(MHz) 下り(MHz) 帯域幅(MHz) エリア ライセンス数
A 1710〜1720 2110〜2120 2×10 = 20 CMA 734
B 1720〜1730 2120〜2130 2×10 = 20 EA 176
C 1730〜1735 2130〜2135 2×5 = 10 EA 176
D 1735〜1740 2135〜2140 2×5 = 10 REAG 12
E 1740〜1745 2140〜2145 2×5 = 10 REAG 12
F 1745〜1755 2145〜2155 2×10 = 20 REAG 12

アメリカ合衆国における携帯電話」も参照

米国では全国レベルで携帯電話サービスを行なっている主要会社は現在4社あり、3Gの実施が進んでいる。 [10]

AT&T Mobility

AT&TモビリティCingularを含む)は2005年から3GサービスをW-CDMA方式で提供している。カバー地域の地図 (英語)。

Sprint Nextel

スプリント・ネクステルは2005年から3GサービスをCDMA2000方式で提供している。カバー地域の地図 (英語)。

T-Mobile USA

T-モバイルは2008年から3GサービスをW-CDMA方式で提供している。カバー地域の地図 (英語)。

Verizon Wireless

ベライゾン・ワイヤレスは2005年から3GサービスをCDMA2000方式で提供している。カバー地域の地図 (英語)。

中国

中国における携帯電話」も参照

中国では2009年1月、3社に3Gの営業免許が与えられて、[11] 同年より本格的な運用が開始された。

China Mobile

中国移動通信TD-SCDMA方式により、2008年に北京オリンピックを控えて、5月から8都市でテストを行ない、2009年から正式営業が行われている。GSM方式も並行して継続する。

China Unicom

中国聯合通信W-CDMA方式により、2009年5月から55都市(省都および深圳大連など主要都市)で試験営業を行なっていて、10月から本格営業を行なう予定。なお、従来のCDMA方式は切り離した上で中国電信が譲受し、聯通はGSMとUMTSでサービスを展開する。

China Telecom

中国電信は中国聯通から引き受けたCDMA方式を3GとしたCDMA2000により、4月から営業を始めている。2009年内に500都市で営業を始める予定。

ロシア

ロシアは、第2世代はGSM規格で第3世代はW-CDMA規格をおもに使っているEU諸国に近く人的な交流も多いためもあり、三大携帯電話サービス会社であるモバイル・テレシステムズ、ヴィンペル・コム(提供サービス名称はビーライン)、メガフォンはこれらの規格を使っている。しかし、まだ全国サービスに達していないデルタ・テレコムがCDMA2000規格を使っている。 [12]

首都のモスクワについては、ロシア連邦通信・情報技術・マスコミュニケーション監督局が2009年12月、上記携帯通信3社に3Gの認可を与えたばかりで、2010年年初から3Gサービスが開始される予定。 [13]

MegaFon

メガフォン(MegaFon)社は連邦マスコミ・通信・知的財産保護監督庁(ロススビャジオフランクリトゥラ)から認可を得て、サンクトペテルブルク市でW-CDMA規格の3Gサービス(データサービスのみ)を2007年10月に商用運用開始した。 [14]

MTS

モバイル・テレシステムス(Mobile TeleSystems、略称:MTS)社はウリヤノフスク市の中心部で2009年12月にW-CDMA規格の3Gのサービスを開始して、2010年末までに全市へ拡大する。 [15]

VimpelCom

ヴィンペル・コム(VimpelCom)車がビーライン(BeeLine)のW-CDMA規格の3Gサービスを2009年12月にカルムイク共和国の首都エリスタ市で開始し、2010年末までに共和国全体へ普及を目指す。 [16]

Delta Telecom

デルタテレコム(Delta Telecom、携帯サービス名はSkyLink) がロシアで唯一CDMA2000規格の3Gサービスを2002年から開始している。 [17]

脚注

  1. ^ 平成17年11月9日、1.7GHz帯又は2GHz帯の周波数を使用する特定基地局の開設に関する指針に基づく開設計画の認定[1](総務省リンク)
  2. ^ 平成18年5月17日、1.7GHz帯の周波数を使用する特定基地局の開設計画に係る認定の取消しに関する電波監理審議会諮問[2](総務省リンク)
  3. ^ 平成18年7月12日、1.7GHz帯の周波数を使用する特定基地局の開設計画に係る認定の取消し[3](総務省リンク)
  4. ^ 平成19年10月30日、アイピーモバイルからの2GHz帯の周波数を使用する特定基地局の開設計画の認定の返上について[4](総務省リンク)
  5. ^ ただし、1455.4~1462.9MHzおよび1503.4~1510.9MHzの帯域は2014年3月31日まで、同帯域を利用するデジタルMCAの免許が失効していないため、東名阪での利用は不可
  6. ^ 平成18年7月18日、総務省は、審査の結果、周波数の指定の変更に係る基準等に適合していると認められることから、本日、ドコモ中央、ドコモ東海及びドコモ関西に対し、1869.9MHzを超え1874.9MHz以下の周波数の割当てを行った。[5](総務省リンク)
  7. ^ 平成18年3月15日、総務省では、電波監理審議会からの答申を踏まえて、周波数の使用が可能となる4月1日以降、ドコモ中央、ドコモ東海及びドコモ関西の開設計画を別紙のとおり認定することとし、認定書の交付を行う予定。[6](総務省リンク)
  8. ^ PHS#制御チャネル移行およびIMT-2000側のガードバンドを参照。なお当初は、公平を期するためNTTドコモ、ソフトバンクモバイルの帯域にもそれぞれ、5MHzのガードバンドが設置されたが、後にこれら2社のガードバンド帯域は外されている。[7] [8] [9] (総務省リンク)
  9. ^ FCC Auctions: Summary: Auction 66
    Advanced Wireless Services (AWS-1)[10]
  10. ^ CNET: 3G Plans in U.S.A.
  11. ^ 中国移動・中国電信・中国聯通に3G携帯営業の免許
  12. ^ ヨーロッパにおけるCDMA200の現状
  13. ^ ロシア携帯通信3社に3Gの認可
  14. ^ ロシアのMegaFonがペテルブルグで第三世代を運用開始
  15. ^ ロシアのモバイル・テレシスがウリヤノフスクで3Gサービスを開始
  16. ^ ロシアのビーラインがカルムイク共和国で3Gサービスを開始
  17. ^ ロシアのDelta TelecomがBREW®商用サービスに向け始動
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関連項目





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