RFIDとは?

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RFID

フルスペル:Radio Frequency IDentification
読み方アールエフアイディー
別名:RFIDタグ無線ICタグ

RFIDとは、無線を用いた自動認識技術一種で、タグ荷札)と呼ばれる小さなチップ用いて様々なモノ識別管理するシステムのことである。あるいは、そのために用いられるタグのことである。

RFIDは、ID情報記録した微小電子チップRFIDタグ)を、電波によってリーダ・ライタと交信し、識別情報交換する。無線によって非接触やりとりするため、バーコードのように直接読み取る方式をしなくても、ゲート通過させるような簡単な方法情報識別することができる。条件が整えば包装の上からでも読み取り可能であり、穏やかに移動している状態でも読み取りができるという利点もある。

RFIDタグは、電池内蔵して定期的に自ら電波発信していいるアクティブRFIDタグと、電池を必要とせず自らは電波発信しないパッシブRFIDタグ大別される。アクティブRFIDタグは、通信距離を最大数十メートルまで広げることが可能であるという利点があるが、その反面小型化が困難で、電池寿命超える使用できなくなる。また、パッシブRFIDタグは、情報読み取るリーダ・ライタが発信する電波から電力供給する方式採用している。通信可能な距離は最大でも数メートル程度になるが、小型化が容易であり、半永久的使用できるという利点がある。

また、RFIDタグ記録情報読み取り専用のものと上書き可能なタイプがある。上書き可能なタイプコストがかかるが、流通経緯などの情報盛り込んでいくことができる。

RFIDタグサイズは様々であるが、どれも非常に小型化されている。日立製作所開発したミューチップどのように1辺が1mm以下のRFIDタグ登場している。形状カード型やラベル型など、様々な用途に対応した形状開発されている。

RFIDは、これまで商品管理利用されてきたバーコード比べても、記録可能な情報量多く情報記録が可能で、接触しなくても情報読み取ることが可能であるなどの利点持っているそのため商品管理処理速度の向上や詳細製品管理万引き防止にいたるまで、様々な用途期待されている。RFIDの普及ユビキタスコンピューティング実現するための技術的足がかりとして、パラダイムシフトもたらすことが予想されている。

2000年以降、RFIDの技術採用した自動改札システムSuica」や、自動決済システムFeliCa」などが登場始め数年のうちに一般に定着した。現在では貨物運搬家畜管理などにもRFIDタグ使用されている。

現在、RFIDに関する研究は主にEPCglobal中心として進められている。日本では、東京大学坂村健教授中心として大手電機メーカーなどが参加している「ユビキタスIDセンター」が設立され、研究開発が進められている。


参照リンク
ユビキタスIDセンター
RFID入門 - (Microsoft
先端技術のほかの用語一覧
ユビキタス:  ICタグ  IoT  QRコード  RFID  2次元コード  電子ペーパー  u-Japan

RFID

読み方アールエフアイディー
【英】:Radio Frequency Identification

RFIDとは、Radio Frequency IDentification の略。ID情報埋め込んだ微小タグから、電磁界電波などを用いてcm数mの無線通信によって情報やりとりする技術のこと。このID情報埋め込んだタグRFタグという。
RFタグには、電池内蔵せずタグリーダからの電波エネルギー源として動作するパッシブタグと、電池内蔵した遠距離通信が可能なクティブタグがある。近年パッシブタグ安価製造できるようになってきたことから本格的普及はじまり、流通製品管理などの分野での活用されてきている。
■ 関連技術

RFID

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2016/07/25 02:00 UTC 版)

RFID: radio frequency identifier)とは、ID情報を埋め込んだRFタグから、電磁界電波などを用いた近距離(周波数帯によって数cm~数m)の無線通信によって情報をやりとりするもの、および技術全般を指す。 従来のRFタグは、複数の電子素子が乗った回路基板で構成されていたが、近年、小さなワンチップのIC (集積回路)で実現できるようになってきた。 これはICタグと呼ばれ、そのサイズからゴマ粒チップと呼ばれることもある。 一般的にRFIDとはICタグ、その中でも特にパッシブタイプのICタグのみを指して用いられることが多い。


  1. ^ 平成10年郵政省令第111号による電波法施行規則改正
  2. ^ 平成14年総務省告示第545号による周波数割当計画改正
  3. ^ a b 平成18年総務省告示第654号による周波数割当計画改正
  4. ^ 平成17年総務省告示第413号による周波数割当計画改正
  5. ^ 平成22年総務省告示第203号による周波数割当計画改正
  6. ^ a b c 平成23年総務省告示第512号による周波数割当計画改正
  7. ^ 電子タグシステムをお使いの皆様へ (PDF) (総務省電波利用ホームページ - 700/900MHz帯周波数再編ポータルサイト)
  8. ^ 900MHzに関する情報(ソフトバンク - 公開情報)
  9. ^ 電子タグに関するプライバシー保護ガイドライン (PDF)”. 総務省・経済産業省 (2004年6月8日). 2015年12月16日閲覧。






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