日立製作所とは?

日立製作所

読み方ひたちせいさくしょ
別名:株式会社日立製作所日立日製
【英】Hitachi, Ltd.

日立製作所とは、東京都千代田区丸の内本社を置く日本を代表する総合電機メーカーである。小平浪平創業者とする。正式な社名は、株式会社日立製作所である。

1910年茨城県日立市にあった久原鉱業所日立鉱山付属修理工場として発足した。国産初の5馬力誘導電動機開発し、1920年に日立製作所として独立した。

日立製作所は、東芝三菱電機と並ぶ総合電機メーカーであり、最大規模を誇る。多くグループ会社保有し、開発設計製造サービスまでトータルに展開する。一般消費者にとっては家電メーカー情報関連機器メーカーイメージが強いが、創業時の事業内容から、電気店電機技術者には「モーター日立」のイメージ根強い

ちなみに本拠地である茨城県では、自治体名称である日立市との区別から、「日製」と呼称される場合が多い。また、日立製作所のテレビCM流れている「日立の樹」は、日立製作所製の携帯電話着信メロディとしてプリセットされているものもある。


参照リンク
株式会社日立製作所
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日立製作所

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2016/09/17 05:42 UTC 版)

株式会社日立製作所(ひたちせいさくしょ、英:Hitachi, Ltd.)は、日本の総合電機メーカーである。売上高で業界首位である[5]。重電8社(日立製作所、東芝、三菱電機、富士電機明電舎ダイヘン東光高岳日新電機)の一角。また、大手重電3社(日立製作所、東芝、三菱電機)の一角。




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注釈

  1. ^ 本線用ディーゼル機関車実用化でも同様の指摘があり、日立が主として開発に携わったDD51形が初期トラブルを克服しながら安定した機関車として定着したのに対し、三菱が製造したDD54形西ドイツのメーカーとのライセンス技術という点もあり結果として失敗に終わった。
  2. ^ 両社が在来線車両においてステンレス製を中心としているため、製造ラインをアルミ製に特化した現状では受注できないという事情もある。
  3. ^ a b c それまで阪急は鉄道車両については、電気機器を含め日立との取引は前身会社を含めて全くなく、9300系が初の日立製車両の導入となった。東武は電気機器が多く採用されていたことや、わずかながら日立製車両もあった。
  4. ^ なお、西武所沢車両工場は鋼鉄製通勤型車両のみ製造していたため、2000年の工場閉鎖前も特急用車両である5000系2編成、10000系と、アルミ車両である西武6050系を製造していた。
  5. ^ 国鉄205系電車など。
  6. ^ 廃止されたモンキーパークモノレール線MRM100形のみ。
  7. ^ 6000系までは日立製車両があった。電気機器は現在でも納入されている。
  8. ^ 「ビートウォッシュ」CMは大野・二宮のものを引き続き放送
  9. ^ 「ビッグドラム」のみ
  10. ^ CMは大野・二宮のものを引き続き放送
  11. ^ この番組名は日立の登録商標である。その名残から番組のロゴに「元祖・ぴったしカン・カン」(小島一慶司会時代)、あるいは登録商標マークのⓇをつけたこと(吉田照美司会時代)があった。その後のリメーク版では日立がスポンサーに入っていないのと、日立からの使用許可が出ていないため「カン・カンぴったし」(1995年特番)にしたり、「ぴったんこカン・カン」(2003年以後現存)と改めたりしている
  12. ^ 東北関東周辺に点在するグループ拠点の大規模な被災や東京電力福島第一原発事故(事故原因となった一号機から四号機は日立が製造に関わっている。)が理由。
  13. ^ パナソニック東芝なども同様のCMを放送。
  14. ^ なお2012年度以降は消費財の需要バランスが震災前からほぼ回復の傾向にあり、富士通ゼネラル等ごく一部の企業を除く家電業界内においてこの共通スローガンが廃止される。

出典

  1. ^ 日立製作所について”. 株式会社日立製作所. 2016年2月21日閲覧。
  2. ^ a b c 株式情報”. 株式会社日立製作所 (2015年9月30日). 2016年5月5日閲覧。
  3. ^ a b c d e 日立製作所>企業情報>株主・投資家向け情報>有価証券報告書等>2013年度有価証券報告書4Page
  4. ^ 日立製作所>企業情報>株主・投資家向け情報>有価証券報告書等>2013年度有価証券報告書58Page
  5. ^ 業績ランキング - 電気機器 - Ullet”. 2016年7月8日閲覧。
  6. ^ セグメント紹介
  7. ^ [1]”, Fortune, 2007-July-23.
  8. ^ 日立製作所>企業情報>株主・投資家向け情報>有価証券報告書等>2013年度有価証券報告書119Page
  9. ^ Scott DeCarlo (ed.), “The World's 2,000 Largest Public Companies”, Forbes, 2007-03-29.
  10. ^ 日立製作所>企業情報>株主・投資家向け情報>有価証券報告書等>2013年度有価証券報告書7Page
  11. ^ ブランドメッセージ : HITACHI 日立のブランド戦略 : HITACHI
  12. ^ 日立からウエスタンデジタルへのハードディスクドライブ事業の譲渡について 日立製作所2011年3月7日プレスリリース]
  13. ^ 日立、テレビ自社生産撤退 年度内にも海外メーカーに委託 (1-3ページ) - SankeiBiz(サンケイビズ) 2011年8月3日
  14. ^ 薄型テレビの国内生産停止に関する報道について 2011年8月4日 日立コンシューマエレクトロニクス株式会社ニュースリリース
  15. ^ 日立・三菱重工 統合へ 13年に新会社、世界受注狙う 日本経済新聞 2011年8月4日
  16. ^ 本日の一部報道について 2011年8月4日 日立製作所ニュースリリース
  17. ^ 日立、米ストレージ会社を買収 クラウド事業を強化 日本経済新聞 2011年9月8日
  18. ^ 日立、南アフリカのIT機器販売・サービス会社を買収 日本経済新聞 2011年10月5日
  19. ^ 日立、重慶市と資源循環・低炭素経済分野における協力について合意 日本経済新聞 2011年10月17日
  20. ^ “三菱重工と日立の本気”. 東洋経済オンライン. (2012年12月10日). http://toyokeizai.net/articles/-/12039 2014年8月5日閲覧。 
  21. ^ 社会イノベーション事業の強化に向けた日立プラントテクノロジーの吸収合併について 2013年2月1日 日立製作所ニュースリリース
  22. ^ a b “日立、イタリア鉄道関連2社買収へ…車両・信号”. 読売新聞. (2015年2月24日). http://www.yomiuri.co.jp/economy/20150223-OYT1T50151.html 2015年2月24日閲覧。 
  23. ^ a b “日立、イタリア社と鉄道事業の買収で基本合意=関係筋”. ロイター. (2015年2月24日). http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKBN0LR1MF20150224 2015年2月24日閲覧。 
  24. ^ 新トップレベルドメイン「.hitachi」の運用開始について 2015年9月15日
  25. ^ 日立製作所社員による国立国会図書館情報の不正取得行為について
  26. ^ 日立社員が国会図書館の入札情報などを不正取得、管理者権限を悪用
  27. ^ 省エネ賞の冷蔵庫、実は不当表示 日立子会社に排除命令 asahi.com 2009年4月20日
  28. ^ 日立評論52-7(1970年7月発行)、2015年6月10日閲覧。
  29. ^ 通天閣観光株式会社『別冊通天閣ニュース通天閣ニュース、2011年10月28日
  30. ^ 日立のあゆみ:1910年代







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