VHSとは?

辞典・百科事典の検索サービス - Weblio辞書

初めての方へ

参加元一覧


用語解説|ニュース|動画|本・雑誌|文献|商品|全文検索
Weblio 辞書 > 業界用語 > ビデオ用語 > VHSの意味・解説 

三省堂 大辞林

三省堂三省堂

ビデオ用語集

社団法人日本映像ソフト協会社団法人日本映像ソフト協会

IT用語辞典バイナリ

IT用語辞典バイナリIT用語辞典バイナリ

VHS

フルスペル:Video Home System
読み方ブイエイチエス

VHSとは、家庭ビデオテープレコーダーVTR)の映像記録方式のひとつで、1976年日本ビクターによって開発された、現在の製品大半準拠している方式のことである。

VHSの発表当初同じく家庭ビデオテープレコーダー標準規格を目指しソニーベータマックス方式激しく激突し、ビクターはVHSの仕様他社公開する方針踏み切り、これが功を奏して、現在のデファクトスタンダード事実上の標準)の位置確立した。

標準のVHSの上規格として、輝度信号色信号それぞれ分離して水平解像度倍加されたS-VHS、およびこれらのアナログ記録方式に対してデジタル記録方式採用されたD-VHSがある。いま述べた順に規格新しいものであり、記録再生できる画像精度は向上してゆくが、その本来の精度記録再生するにはそれぞれ対応する磁気ヘッドテープが必要となる。

画面水平解像度はVHSが240本、S-VHS方式では400本となる。D-VHSでは、記録する内容によって異なる。なお機能拡張が各メーカーによって度々行われており、中には標準規格超える記録時間解像度実現した再生機器登場している。

オーディオ&ビジュアルのほかの用語一覧
技術・規格:  デジタル家電  デジタルビデオカメラ  地デジチューナー  VHS  VOD  WirelessHD  WiDi


ウィキペディア

ウィキペディアウィキペディア

VHS

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2012/02/04 00:08 UTC 版)

Video Home System
VHS
メディアの種類 テープ
記録容量 30分
60分
90分
120分
140分
160分
180分
210分
読み込み速度 約33.34mm/s(SP)
16.76mm/s(LP)
11.18mm/s(EP)
策定 日本ビクター
(現・JVCケンウッド
主な用途 映像等
大きさ 188×104×25mm
(テープ幅:12.7mm)
上位規格 S-VHS
下位規格 VHS-C
テンプレートを表示
VHSカセット

VHS(ブイエイチエス、Video Home System、ビデオホームシステム)とは日本ビクター(現・JVCケンウッド)が1976年(昭和51年)に開発した家庭用ビデオ規格で、同社の登録商標(日本第1399408号ほか)[1]である。

当初は記録方式を表現したVertical Helical Scanの略称だったが、後にVideo Home Systemの略称として再定義された。

目次

概要

VHSの特徴として、ビデオの規格を原則として変えないことがあり、発売当初録画されたテープは現在流通している最新機種でも再生できる。テープは幅が1/2インチのカセットタイプで、標準録画時間が2時間だった。この形は現在では当たり前となったが、開発当時のVTRにはテープのリールが1つだけのカートリッジタイプがあったり、テープ幅やカセットのサイズもさまざまだったり、と互換性のない規格が氾濫していた。技術の進歩によりテープの長尺化が進んだ結果、DF480を利用したときの現在は240分が最長となった。また規格の範囲を大きく逸脱しない形での改良を続けており、HQやHi-Fiオーディオ対応、ビデオカメラ規格のVHS-C、水平解像度400本以上の高画質機種S-VHSとそのビデオカメラ規格S-VHS-C、衛星放送などのPCMディジタルオーディオを劣化なく記録できるS-VHS DA(DigitalAudio)、アナログハイビジョン対応のW-VHSデジタル放送対応のD-VHSなど幅広く展開している。すべての規格においてVHSテープの再生は基本的には対応している。なお、S-VHSの登場後は従来のVHSを識別のため「ノーマルVHS」または「コンベンショナルVHS」と呼ぶ場合がある。

ベータ8ミリLDVHDなどさまざまなメディアとの競争の結果、家庭用ビデオ方式としてデファクトスタンダードとなった。特に、DVD-Videoの普及以前は単に「ビデオ」といえばVHSを指すのが当たり前であり、関連企業も商品説明等でVHSの意でビデオという単語を用いていた。(「ビデオ版とDVD版の内容は同一です」という表記や、VHSデッキを指して「ビデオデッキ」と称するなど)

VHSのハードの普及台数は全世界で約9億台以上、テープに至っては推定300億巻以上と言われている。このことを称え、VHS規格発表から30周年の2006年(平成18年)にはIEEEによってVHSの開発が「電気電子技術分野の発展に貢献した歴史的業績」として『IEEEマイルストーン』に認定された[2]

歴史

1956年(昭和31年)に開発されたアンペックス社の巨大な業務用2インチVTRを始まりとして、NTSC方式をそのまま録画可能な回転2ヘッドヘリカルスキャン方式の開発以降、各社は比較的コンパクトなオープンリール式のVTRを発売する(方式はバラバラ)。松下・ビクター・ソニーの3社は家庭用も見据え、テープがカセットに収められたビデオレコーダー(VCR)の統一規格(Uマチック)に合意。発売したが、高価なこともあり、オープンリール式と同様に企業の研修用途、教育機関、旅館/ホテルの館内有料放送などが主な販売先だった。

本格的に普及する家庭用VTR機器を狙い、ソニーが各社に規格統一を呼びかけ、先行して開発・発売されたベータマックスが、Uマチックの小型化を目指して開発された経緯から録画時間の延長よりカセットの小型化を優先し、最長60分の録画時間でU規格と同等の操作性を確保すべく開発されたが、ビクターは民生用途としての実用性を重視し、カセットが若干大きくなることを承知で録画時間を最長120分として基本規格を開発。またメカ構造もU規格にとらわれず、より量産化に適した構造を目指し、家庭用VTRというコンセプトを明確にして開発・発売された。

先に発表・発売されたのはソニーのベータマックス(1号機・SL-6300)で1975年(昭和50年)4月16日に発表、同年5月10日に発売。

1976年(昭和51年)10月31日に日本ビクターがVHS第1号ビデオデッキ(品番:HR-3300)を発売、当時の金額で定価25万6000円。留守番録画のできる時計内蔵の専用取付式タイマーは別売1万円で、VHSの録画テープも当初は120分が6000円となっていた。また、シャープ三菱電機も当初は日本ビクターの第1号機をOEMで発売していた。

ビクターは親会社の松下電器産業(現:パナソニック)にVHS方式への参加を要請したが、1973年(昭和48年)にオートビジョン方式の家庭用VTR機器を発売したが失敗したこと[3]1974年(昭和49年) - 1975年(昭和50年)に子会社の松下寿電子工業(現・パナソニック ヘルスケア)が開発したVX方式のデッキを販売していたこと、さらにベータ方式を支持する社内意見もあるなど、いくつかの要因が重なった社内事情により松下の態度は不鮮明であった。

そこで、のちに「VHSの父」と呼ばれる高野鎮雄松下幸之助に直訴。1976年(昭和51年)末、松下本社で幸之助、松下、ソニー、ビクター各社社員ら出席し、両社のビデオデッキを見比べる会議(直接対決)が開かれた。その席で幸之助は「ベータは100点(満点)、しかしVHSは120点。部品点数が少ないので(VHSは)安く造ることができ、後発組に有利」と見解を示した[4]通商産業省が規格分裂に対し難色を示していたこともあり、新規格での規格統一も提案したが両社とも自社規格を引っこめる気がないために幻となり、松下はVHS方式への参加を決めた。幸之助がVHSを選んだ決め手になったのは前述に挙げた理由の他に、VHSデッキのほうが軽かったこともあった。「ベータだと販売店の配送を待たなければならないが、VHSはギリギリ持ち帰れる重さで、購入者が自分で自宅に持ち帰りすぐ見られる」といった幸之助らしい基準だった。

1977年(昭和52年)には松下電器産業が普及型のVHSビデオデッキ「マックロード」を発売し、VHSヒットのきっかけにもなった。

長時間録画のユーザーのニーズにも応えるため1977年(昭和52年)に米国市場向けの2倍モード(LP)が、1979年(昭和54年)に3倍モード(EP)が開発され幅広い機種に搭載された。また規格外ではあるが標準モードで2つの番組を同時に録画できる機種も存在しており、VTR普及期にはメーカーから様々な提案がなされた。その後、5倍モードも開発され一部の機種に搭載されている。

当初、VHSの音声トラックはテープの隅に固定ヘッドでモノラル録音するものだったが、その幅はコンパクトカセットより狭く、テープスピードも1/2以下だった。3倍モードではテープスピードが標準モードの1/3になり、S/N比の劣化(ヒスノイズの増加)およびワウフラッターの増加によりさらに音質が悪化。上位機種では音声トラックをステレオ化していたこともあり、各メーカーでは少しでも高音質化すべくドルビーノイズリダクションシステム(ドルビーB)、dbxなどの音声信号の圧縮伸張処理技術を採用していたが、S/N比の劣化に対しては若干の改善が見られたもののワウフラッターには対応できなかった。

1983年(昭和58年)4月にソニーがステレオハイファイ音声記録方式(Beta Hi-Fi)を採用した「SL-HF77」を発売したのに対抗し、同年5月には松下電器が音声専用ヘッドを搭載し、磁性体への深層帯記録を使用したハイファイステレオオーディオ機能を追加した「NV-800」を発売。この機能はすぐにVHSのハイファイステレオ標準規格として採用され、同年秋にはビクターから、初めて正式にVHSハイファイ対応した「HR-D725」が発売されている。ダイナミックレンジは当初80dB以上、1986年(昭和61年)以降の機種では90dB以上に向上した。周波数特性は20 - 20000Hz。ハイファイ音声を備えない、いわゆるモノラルVCRは単体機は1990年代後半に生産を終了しているが、テレビデオには今なおハイファイ音声がないものが少なくない。ノーマル音声トラックをステレオ化したデッキに至っては、ハイファイ音声を備えないタイプは1980年代中に生産が終了しており、ハイファイ兼用の単体機も少数が発売されただけにとどまっている。現在、その時代のステレオ再生可能なデッキを持っていないと、ノーマル音声でステレオ録音されたVHSテープをステレオで聴くことは当然だが不可能である。

2008年(平成20年)に初代VHSデッキHR-3300が重要科学技術史資料(未来技術遺産)の第1回に登録された。


[ヘルプ]
  1. ^ 他社も、同じ商標を登録されている。
  2. ^ 権威ある「IEEEマイルストーン」に認定 日本ビクター 2006年(平成18年)10月11日
  3. ^ 岩本敏裕『VTR産業の生成』 (PDF) 立命館経営学 第45巻 第5号 2007年(平成19年)1月
    第6回シンポジゥム『研究開発と企業競争力』/ 大曽根収「VHS世界制覇への道」 東洋大学経営力創成研究センター 2006年(平成18年)7月8日
  4. ^ a b c d e f Sony History 第2部 第2章 規格戦争に巻き込まれた秘蔵っ子、ソニー
  5. ^ ただし例外として東日本大震災で最も甚大な被害を受けた福島県宮城県岩手県の3県は除く(これらの地域では2012年(平成24年)3月31日に地上アナログテレビ放送が停波予定)。
  6. ^ 2007年度業績見直しについて (PDF) 日本ビクター 2007年5月30日
  7. ^ S-VHSビデオデッキ販売終了のご案内 日本ビクター 2008年1月15日
  8. ^ 日本ビクター、ビデオデッキの生産終了 NIKKEI NET日経産業新聞 2008年10月27日
    ビクター、単体VHSビデオデッキの生産を終了 -DVD/VHS複合機などを継続展開 AV Watch 2008年10月27日
  9. ^ 最後までVHS一体型のDVDレコーダーを発売していたのはDXアンテナで、2012年(平成24年)2月現在、最終機種が在庫限りになっている。かつてはBDレコーダーにもVHS一体型が存在したが各社既に撤退済み。






VHSに関連した本

VHSに関係した商品


VHSのページへのリンク

[PR] おすすめ情報

「VHS」の関連用語
VHSのお隣キーワード
モバイル
モバイル版のWeblioは、下記のURLからアクセスしてください。
http://m.weblio.jp/
» モバイルで「VHS」を見る
_ _   


VHSのページの著作権
Weblio 辞書情報提供元は参加元一覧にて確認できます。

  
三省堂三省堂
Copyright (C) 2001-2012 Sanseido Co.,Ltd. All rights reserved.
株式会社 三省堂三省堂 Web Dictionary
社団法人日本映像ソフト協会社団法人日本映像ソフト協会
Copyright © 2000-2012 Japan Video Software Association
IT用語辞典バイナリIT用語辞典バイナリ
Copyright © 2005-2012 Weblio 辞書 IT用語辞典バイナリさくいん。 この記事は、IT用語辞典バイナリVHSの記事を利用しております。
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのVHS (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2012 Weblio RSS