三省堂 大辞林 |
 
|
NEC ［National Economic Council］
ZDNet Japan 企業情報 |
|
NEC（第一システムソフトウェア事業部）
| 事業区分 | ： | ソフトウェア ネットワーク・通信機器 サーバ機器・アプリケーション |
|---|---|---|
| 代表者名 | ： | 矢野 薫 |
| 本社所在地 | ： |
108-8001 東京都 港区 芝5丁目7-1 |
| 企業URL | ： | http://japan.zdnet.com/company/20170425/ |
| 設立年月日 | ： | 1899年07月17日 |
| 上場区分 | ： | 上場 |
| 従業員数 | ： | 22,855名 |
| 決算期 | ： | 3月 |
※「ZDNet Japan 企業情報」に関するお問い合わせはこちら
国際関係用語 |
出典：財務省ホームページ |
ＮＥＣ
英文正式名：National Economic Council
日本名(略称）：国家経済評議会
米国大統領府内の内外経済政策に関する助言機関。クリントン政府が初めて設立し、ブッシュ政府もこれを存続。
※この記事は「財務省」ホームページ内の「国際関係略語集」の2008年10月現在の情報を転載しております。
AV機器関連用語辞典 |
|
ハイコントラストスクリーン（NEC）
正面から入ってくるプロジェクターからの光だけを受け止めるというハイテクスクリーン。アルミの反射面に横ストライプの凹凸をつけて、スクリーン面に対して斜め方向から入ってくる光を分散させるという仕組みだ。
（執筆：オーディオビジュアル評論家 藤原陽祐）
※この情報は「1999～2002年」に執筆されたものです。
IT用語辞典バイナリ |
|
日本電気
別名：日本電気株式会社，NEC，エヌイーシー
【英】NEC CORPORATION
日本電気とは、東京都港区芝五丁目に本社を置く日本を代表する総合電機メーカーである。岩垂邦彦を創業者、初代社長とする。正式な社名は、日本電気株式会社である。東京証券取引所第一部上場、証券コードは6701。
1899年7月17日に、創業者の岩垂邦彦らによって、米国ウェスタン・エレクトリック社（WE社、現ルーセント・テクノロジーズ社）との合弁会社として設立された。外国資本と合弁を設立したのは同社が初である。第2次世界大戦後に住友グループの傘下となった。
NECの中核事業としては、NEC本体が中心となって手掛けている「IT・ネットワークソリューション事業」「モバイル・パーソナルソリューション事業」と、半導体の関連事業を行っているNECエレクトロニクスが中心となって手がけている「半導体ソリューション事業」がある。国内に100を超える関連企業を有し、世界展開も積極的に行っている。
参照リンク
NEC(Japan)
| 国内企業・団体： | もじら組 NECC NTTドコモ 日本電気 日本電子工業振興協会 日本ネットワークインフォメーションセンター 日本Linux協会 |
ウィキペディア |
|
日本電気
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2012/02/02 11:27 UTC 版)
(NEC から転送)
 |
||||||||||||||
日本電気本社ビル（NECスーパータワー）
|
||||||||||||||
| 種類 | 株式会社 | |||||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 市場情報 |
|
|||||||||||||
| 略称 | 日電、NEC | |||||||||||||
| 本社所在地 |  日本〒108-8001 東京都港区芝五丁目7番1号 |
|||||||||||||
| 設立 | 1899年（明治32年）7月17日 | |||||||||||||
| 業種 | 電気機器 | |||||||||||||
| 事業内容 | ITサービス事業 プラットフォーム事業 キャリアネットワーク事業 社会インフラ事業 パーソナルソリューション事業 |
|||||||||||||
| 代表者 | 代表取締役社長 遠藤 信博 | |||||||||||||
| 資本金 | 3,971億99百万円 （2011年3月31日現在） |
|||||||||||||
| 売上高 | 連結：3兆1,154億円 単独：1兆7,016億円 （2010年度実績） |
|||||||||||||
| 純資産 | 連結：8,754億41百万円 単独：5,890億28百万円 （2011年3月31日現在） |
|||||||||||||
| 総資産 | 連結：2兆6,289億31百万円 単独：2兆49億7千万円 （2011年3月31日現在） |
|||||||||||||
| 従業員数 | 連結：115,840名、単独：23,935名 （2011年3月31日現在） |
|||||||||||||
| 決算期 | 3月31日 | |||||||||||||
| 主要株主 | 日本トラスティ・サービス信託口 4.50% 日本マスタートラスト信託口 4.16% 日本トラスティ・サービス信託口4G 2.79% （2008年3月31日現在） |
|||||||||||||
| 主要子会社 | ルネサス エレクトロニクス（株） 33.9% レノボNECホールディングス 49% |
|||||||||||||
| 関係する人物 | 岩垂邦彦（創業者、初代社長） ウォルター・T・カールトン(創業者） 丹羽保次郎 小林正次 小林宏治（元・代表取締役会長） 関本忠弘（元・代表取締役会長） 大内淳義（元・代表取締役会長） |
|||||||||||||
| 外部リンク | http://www.nec.co.jp/ | |||||||||||||
日本電気株式会社（にっぽんでんき 、英文社名：NEC Corporation ／ 略称：NEC（エヌ・イー・シー）、旧英社名Nippon Electric Company, Limitedの略から）は、東京都港区芝五丁目（元東京都港区芝三田四国町）に本社を置く住友グループの電機メーカー。
日電（にちでん）と略されることもある。一般的には略称のNECが使われ、ロゴマークや関連会社の名前などにもNECが用いられている。
住友電気工業と兄弟会社で、同社及び住友商事とともに住友新御三家の一角であるが、住友の象徴である井桁マークは使用していない。
連結従業員数 約15万6000人は、住友グループで最大の従業員数を擁し、日本の全企業でも9位に位置する[1]。
目次 |
|
|||||
|
||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
|
||||||||
|
||||||||||||||
- ^ 上位より、日立製作所、パナソニック、トヨタ自動車、日本電信電話、東芝、ソニー、富士通、日産自動車、NEC
- ^ レノボNECホールディングスはNECの持分法適用会社であるが、その子会社であるNECパーソナルコンピュータは関連企業の範囲外となる。
- ^ 沖電気工業『進取の精神 沖電気120年のあゆみ』2001年、P23 - 26[1] (PDF)。
- ^ 2011年1月27日付NECプレスリリース
- ^ 2009年11月28日付日本経済新聞
- ^ a b c d e 今こそ選択と集中が求められるNEC 『日本経済新聞』 平成23年1月28日 社説
- ^ レノボNEC始動、「圧倒的シェア」実現へのシナリオ 日本経済新聞 2011年7月5日
- ^ レノボに合弁会社の全株取得権 NECの同意が前提 asahi.com 2011年1月29日
- ^ 2011年2月25日付NECプレスリリース
固有名詞の分類
NECに関連した本
- サービス品質革命 「顧客とともに、CSを超えて」NECフィールディングの挑戦！ 高橋 安弘 ダイヤモンド社
- ソフトウェア品質会計―NECの高品質ソフトウェア開発を支える品質保証技術 誉田 直美 日科技連出版社
- NECグループ (新企業集団研究) 松岡 功 日本実業出版社
NECに関係した商品
