でんし‐すかし【電子透かし】
電子透かし（でんしすかし）
ウォーターマーク
【英】watermark, digital watermarking
ウォーターマークとは、主に著作権保護などの目的から、画像や映像などのデジタルコンテンツに識別用情報を追加することである。あるいは、そのようにして付け加えられた情報のことである。
ウォーターマークには「可視的な」ウォーターマーキングと「不可視的な」ウォーターマーキングが存在する。可視的なウォーターマークは、画像や映像などの上から透かし情報を加工するものであり、コンテンツを完全には隠さないように半透明にされたロゴマークやクレジット情報を加えるといった手法が主になっている。また、不可視的なウォーターマークは、通常の視聴では気づくことはできない手法（ステガノグラフィ）を用いて、デジタルデータの中に識別情報や著作権情報などを埋め込む方式である。一般的にウォーターマークや電子透かしといえば、不可視的なウォーターマークを指す場合が多い。
不可視的なウォーターマーキングによって追加された情報は、通常の視聴の邪魔にならないが、コンテンツにウォーターマークを読み取るための専用のシステムによって検出することができる。コンテンツにあらかじめウォーターマークを施すことによって、コンテンツの認証や管理に用いることができ、もしコンテンツ不正コピーなどで流用された場合にも、コンテンツの著作権を主張することができる。現在の多くの著作権保護技術に、ウォーターマークが応用されている。
最近では、画像だけでなく、映画の映像にウォーターマークを追加することで撮影状況を特定可能にし、盗撮の防止が図れるウォーターマーク技術なども開発されている。
参照リンク
電子透かし技術に関する調査報告書 - （社団法人電子情報技術産業協会）
情報の不正コピーや流出を抑止する「電子透かし技術」 - （日立製作所 uVALUE）
電子透かし
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2026/05/15 20:17 UTC 版)
電子透かし（でんしすかし、英語: digital watermarkもしくはdigital watermarking）は、画像や音楽等のデジタルコンテンツに情報を埋め込む情報ハイディング（データハイディング）技術の一種である。
概要
電子透かしには知覚可能型と知覚困難型の2つがあるが、通常は後者の知覚困難型のことを指す。紙幣の透かしとは異なり、見た目には分からないが、検出ソフトを使用することで埋め込まれた情報を取り出すことができる。不正コピーやデータの改竄の検出など、主に著作権保護用途に使われることを想定して、研究開発が続けられている。情報を埋め込むコンテンツには、テキスト、画像、音声、動画、プログラムなどがある。埋め込まれる情報には、著作者名、利用許諾者名、課金情報、コピー可能回数などがある。
コンテンツに電子透かしを付与しても、そのコンテンツに対して再エンコーディングやアナログ変換を行うことで電子透かし部分の情報が失われる恐れがあり、そういった攻撃に強い方式が研究されている。たとえば、2007年11月19日にKDDI研究所が発表した、加工に対して強いMPEGビデオ電子透かし技術MPmark[1]などがある。
電子透かしは、ステガノグラフィの応用から生まれた技術であるが、ステガノグラフィとの違いは、埋め込む情報がコンテンツに関係があるかないかという点にある。電子透かしはコンテンツに関係がある情報が埋め込まれるが、ステガノグラフィは通信の隠匿が目的であり、コンテンツはあくまでも情報を隠すものでしかない。
印刷物（紙）への埋め込み
2004年11月8日に日立製作所が、電子透かしを印刷時に刷り込むソリューションを販売開始した[2]。従来の二値画像電子透かし技術では電子透かしの埋め込みによる画質の劣化が避けられず、画像データが少ない文字を主体とした紙書類への電子透かしの埋込みは実現が難しかった。また、コピー時に電子透かしの情報が欠如するなどの問題もあった。しかし、2003年10月に日立が公開した二値画像電子透かし技術[3]を採用することにより、印刷物に画像データが存在していなくとも文字や図に電子透かしを埋め込むことが可能となり、電子データ同様に印刷物の追跡ができるようになったという。
尚、印刷物（紙）に埋め込むタイプは、電子データを対象としていないことから、電子透かしではなく「地紋透かし」と呼ぶ場合もある。
電子書籍への埋め込み
ポッターモアでは、電子書籍に電子透かしを埋め込んで販売している[4]。その他にもAdobe DRMから電子透かしに移行する例が見られる[5]。
静止画への埋め込み
フォーカスシステムズなどはイメージデータに埋め込むタイプの電子透かしを販売している。BMP形式、JPEG形式、GIF形式、PNG形式、TIFF形式などに対応し、電子透かしを埋め込まれた画像ファイルに対してフォーマット変換（例：BMPからJPEGファイルに変換）や編集加工（例：画像の一部を切り取りする）などを行っても検出可能で、画像ファイルを印刷したものからも検出可能としている[6]。
静止画に埋め込むタイプの電子透かしでは、タレントの写真を無断複製し販売した著作権侵害事件において、実際に証拠として採用された例もある[7]。
著作権侵害を防ぐために、静止画に電子透かしを入れるプログラムを利用可能である。
生成AIで生成した画像を使い回して生成AIで画像の一部を変更すると、ウォーターマークが二重になってしまうため、予め指示の中にウォーターマークを消してと入れておくと元画像のウォーターマークを消すは可能である。但し、Grok以外はウォーターマークが全く入らないようには出来ない。
映像（動画）への埋め込み
2011年7月19日、NHKと三菱電機が共同で、番組映像の情報管理や著作権保護に役立つ電子透かし技術として、高画質のハイビジョン映像のままリアルタイムで映像関連情報を埋め込み／読み出す技術の開発に成功した[8]。また、この技術をベースに三菱電機インフォメーションシステムズ（MDIS）では、ハイビジョン向け「映像電子透かしソリューション」を発表した[9]。これらにより、放送波やケーブルテレビなどで放映されたハイビジョン映像が、リッピングソフトでコピーガードを解除してインターネット上の動画共有サイトにアップロードされた場合でも、放映時点で電子透かしを埋め込んでおくことで不正アップロードを自動検出、抑止することが技術的には可能となった。
2013年、NHKインターナショナル、及びNHKエンタープライズが、放送番組や映像素材の法人向け提供において、映像電子透かしの本格運用を開始した[10]。NHKインターナショナルはNHK放送番組・映像素材の海外での法人向け提供を、またNHKエンタープライズはNHK映像素材の国内での法人向け提供を行っており、映像が契約外で使用（放映、配信、複製など）されることを抑止すべく、あらかじめ電子透かしを埋め込んで提供している。
2013年10月8日には、KDDI研究所などが電子透かし入り動画コンテンツの高速生成技術を開発し、ダウンロードの際にユーザ（コンテンツ購入者）ごとに異なる電子透かし（購入者IDなど）を埋め込んだ動画コンテンツを高速に生成することが可能となった[11]。これにより、配信された動画が違法アップロードされた際には、電子透かしによって不正行為者を容易に特定することができるようになった。ソーシャルDRM（牽制効果による違法行為の抑止）の実現方式として期待されている。
他に、Digital Cinema Initiativesに準拠した映画館では、映画館内での再撮による盗用を牽制・抑止するために、プロジェクター投影時に電子透かしを埋め込んでいる[12]。
動画に電子透かしを入れるプログラムは大多数の動画編集ソフト、透かし消去ソフト、動画共有サイトへ投稿する時の加工ツール（例えばYouTube）などがある。
テレビ局のウォーターマークを画面をキャプターするかカメラで撮影してコレクションするマニアがいる。テレビ局のロゴの変更や開局節目の年やBSやCSにある局名変更によりデザインが変わる事があり、変更すると以前のウォーターマークは見られないのがコレクションするに値する理由である。また、旅行先のテレビ局のウォーターマークを撮影してコレクションするのも定番である。
音声への埋め込み
日本音楽著作権協会（JASRAC）及び日本レコード協会（RIAJ）が音楽ファイルに電子透かしを埋め込み、インターネット上の違法MP3ファイルを発見する実証実験を実施した例がある[13]。
また、主にBlu-ray Discで使われているCinaviaも、音声データに埋め込むタイプの電子透かしである。
著作権保護以外の用途
オンラインからオフラインへの消費者の誘導（いわゆるO2O）に応用されている。大日本印刷では、QUEMA[14]や、音に電子透かしを埋め込んでキャンペーンなどの関連情報を配信するサービス[15]を提供している。NTTアイティも同様に、電子透かし入り画像を携帯などのカメラで撮影して、指定したインターネットページへ誘導するソリューション[16]を提供している。NHKも、テレビ信号に画面に関連するサイトのURLを透かし情報として多重し、画面を携帯端末カメラで撮影するとそのサイトを自動表示する技術を発表している[17]。
著作権法上の取り扱い
日本の著作権法では、著作物に付された電子透かしを、不正に除去、改変などをすることは、著作権の侵害とみなされる[18]（第113条第3項）。
参考文献
- 小野束『電子透かしとコンテンツ保護』オーム社、2001年。ISBN 4274064018。
- 田中賢一、小松尚久 著、画像電子学会 編『電子透かし技術 ディジタルコンテンツのセキュリティ』東京電機大学出版局、2004年。 ISBN 4501323205。
脚注
- ↑ “再圧縮やアナログ変換しても消えない電子透かし技術、KDDI研が開発”. ITmedia Mobile. ITmedia (2007年11月19日). 2016年10月2日閲覧。
- ↑ “紙文書の印刷者を特定可能とすることで情報漏えいを抑止する「電子透かしプリントソリューション」を販売開始”. ニュースリリース. 日立製作所 (2004年11月8日). 2007年10月24日閲覧。
- ↑ “紙に印刷された情報の追跡を可能にする、透かし強度を調節可能な二値画像電子透かし技術を開発”. ニュースリリース. 日立製作所 (2003年10月3日). 2007年10月24日閲覧。
- ↑ Kozlowski, Michael (2012年5月28日). “出版社はPottermoreモデルを採用できるか”. ITmedia eBook USER. ITmedia. 2015年2月11日閲覧。
- ↑ Kozlowski, Michael (2014年11月18日). “Adobe DRMに代わる電子透かしが急拡大中”. ITmedia eBook USER. ITmedia. 2015年2月11日閲覧。
- ↑ “静止画電子透かし（acuagrapphy PictureMark）”. 製品とサービス. フォーカスシステムズ. 2017年8月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年2月7日閲覧。
- ↑ “小野真弓さんWeb写真集を無断複製、オークションで販売した男性を送検”. 著作権侵害事件. コンピュータソフトウェア著作権協会 (2005年6月8日). 2015年2月7日閲覧。
- ↑ “ハイビジョン高画質を維持可能な｢電子透かし｣！～さまざまな画像処理でも消えない高速埋め込み技術を開発～”. 技術情報. 日本放送協会 (2011年7月19日). 2012年3月18日閲覧。
- ↑ “ハイビジョン向け「映像電子透かしソリューション」発売のお知らせ”. ニュースリリース. 三菱電機 (2011年10月27日). 2012年3月18日閲覧。
- ↑ “ハイビジョン映像向け「電子透かし」本格運用開始のお知らせ”. 2013年 トピックス. 三菱電機インフォメーションシステムズ (2013年11月18日). 2016年3月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年1月18日閲覧。
- ↑ “電子透かし入り動画コンテンツの高速生成技術を開発 ユーザ情報の埋め込みを実現 配信動画の違法アップロード抑止へ”. プレスリリース. KDDI研究所 (2013年10月8日). 2016年3月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年1月18日閲覧。
- ↑ “業界初、4Kデジタルシネマ上映システムがDCI仕様に準拠”. ニュースリリース. ソニー (2011年3月28日). 2015年2月11日閲覧。
- ↑ “JASRACとRIAJ、電子透かしを入れた音楽ファイルの有効性を確認”. INTERNET Watch. インプレス (2003年1月22日). 2015年2月11日閲覧。
- ↑ “メディア連携・電子透かし：QUEMA”. DNPメディアクリエイト. 大日本印刷. 2016年10月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年2月11日閲覧。
- ↑ “音に電子透かしを埋め込み、キャンペーンなどの関連情報を配信するサービスを開発”. ニュースリリース. 大日本印刷 (2014年12月11日). 2016年10月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年2月11日閲覧。
- ↑ “MagicFinder”. 製品情報. NTTアイティ. 2015年2月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年2月11日閲覧。
- ↑ 石田武久「NHK技研公開2013レポート」（PDF）『放送技術』第66巻第7号、兼六館出版、2013年6月28日、6-12頁、 ISSN 0287-8658、2015年2月11日閲覧。
- ↑ “著作権の侵害とみなされる行為”. 著作権なるほど質問箱. 文化庁. 2016年5月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年12月12日閲覧。
関連項目
外部リンク
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電子透かし
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/24 13:44 UTC 版)
ユーリオンのように、デジマーク社の電子透かしが紙幣に埋め込まれている。Adobe Photoshop や Corel Paint Shop Pro などの画像編集ソフトウェアは紙幣の加工を受け付けないようになっている。
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