背景技術と制限
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/03/15 16:25 UTC 版)
日本語ドメイン名の下地となっている技術は国際化ドメイン名（IDN）である。ドメイン名は歴史的に英数字またはハイフンのみが使用可能であったが、この技術的制限をクリアしつつ、日本語を含む多国語ドメインを使用可能にするものとして、IDNが発案された。 入力されたURLのうち、ドメイン名部分をPunycode変換により英数字とハイフンの文字列に変換し（例：「日本語.jp」から「xn--wgv71a119e.jp」）、これをもってDNS正引きすることにより、Punycodeでドメイン名登録されたサーバへのアクセスを実現するというものが、Punycodeを用いたIDNの概要である。このうち日本語を用いたIDNが特に日本語ドメイン名と呼ばれているが、他の言語でのIDNと技術規格上の違いはない。 一方で、言語特有の取り組みは管理面でなされている。ICANNのIDN実装ガイドラインでは、レジストリがIDNを言語に関連付けて登録することを定めている。この取り組みはIDNを特定の言語（文字体系）に限定することで同形字（homoglyph）偽装を防ぎ、言語ごとの異体字対応も可能にするものであるが、採用言語の細則策定を含めて各レジストリの裁量に委ねており、レジストリごとに日本語への対応状況は異なる。 トップレベルドメインと日本語ドメイン名対応状況（2013年5月時点）トップレベルドメイン管理組織対応状況IANAリポジトリ登録汎用.jp日本レジストリサービス 対応表明あり あり .com／.net.name／.cc／.tvベリサイン .com／.net／.cc／.tvでは対応表明あり あり（.com／.net／.name） .asiaDotAsia Organisation 対応表明あり あり .bizNeuLevel 対応表明あり あり .infoAfilias 対応表明なし .museumMuseum Domain Management Association 対応予定 .orgPublic Interest Registry 対応表明なし .telTelnic Limited 対応表明あり あり .ac／.sh／.io／.tmInternet Computer Bureau 本国では対応表明なし日本事務所で.acを受付 .co.CO Internet S.A.S. 対応表明あり あり .laLA Names／CentralNic CentralNicでは対応表明あり .pwPW Registry 対応表明あり .toTonga Network Information Center 未定 2003年から2004年にかけては文字符号化形式のRACEからPunycodeへの移行や、前述のIDN実装ガイドラインの成立といった仕様の転換が重なり、「.org」トップレベルドメインを管理するレジストリであるPublic Interest Registryが、旧仕様で登録された日本語ドメイン名を含むすべてのIDNを抹消すると発表したこともある。この抹消はのちに撤回されたが、2013年5月現在でもPublic Interest Registryは日本語ドメイン名を新規受付していない。
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