継体・欽明朝の成立とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > ウィキペディア小見出し辞書 > 継体・欽明朝の成立の意味・解説 

継体・欽明朝の成立(古墳時代後期前半)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/19 13:49 UTC 版)

ヤマト王権」の記事における「継体・欽明朝の成立(古墳時代後期前半)」の解説

ワカタケル没後5世紀後半から末葉にかけての時期には、巨大な前方後円墳築造衰退しはじめ、一般に小型化していくいっぽう小規模な円墳などが群集して営まれる群集墳造営例があらわれ一部には横穴式石室採用みられるこうした動きは、巨大古墳築造してきた地域大首長権威相対的に低下し中小首長層が台頭してきたことを意味している。これについては、ワカタケル大王王権強化策成功したものの、その一方で旧来の勢力からの反発招きその結果として王権一時的に弱体化したという考えがある。 5世紀後半以降地方首長層とヤマト王権との関係は、稲荷山鉄剣江田船山大刀刻され銘文とその考古学的解釈により、地方首長直接ヤマト大王と結びついていたのではなく地方首長ヤマト王権構成する大伴物部阿部などの畿内氏族とが強い結びつきをもつようになったものと想定される。王は「大王」として専制的な権力保有するようになったとともに、そのいっぽうで大王各地首長層との結びつきはむしろ稀薄化したもの考えられるまた、大王地位自体がしだいに畿内豪族連合機関へと変質していく。5世紀末葉から6世紀初頭にかけて、『日本書紀』では短期間のあいだに清寧顕宗仁賢武烈の4人の大王次々現れたと記し、このことは、王統自体はげしく動揺したことを示唆している。また、こののちオホド王継体天皇即位については、王統断絶ないし王朝交替とみなすという説(王朝交替説)がある。 こうした王権動揺背景として、この時期中国王朝との通交途絶している。ヤマト王権また、従来百済との友好関係基盤として朝鮮半島南部経済的政治的基盤築いてきたが、百済勢力後退によりヤマト王権半島での地位相対的に低下した。このことにより、資源輸入減少し倭国内の農業開発停滞したため、王権傘下豪族達の政治的経済的求心力低下したとの見方示されている。6世紀に入ると、半島では高句麗圧迫されていた百済新羅がともに政治体制整えて勢力盛り返し伽耶地方への進出をはかるようになったこうしたなか、6世紀初頭近江から北陸にかけての首長層を背景としたオホド大王継体天皇)が現れヤマトむかえられ王統統一した。しかし、オホドは奈良盆地に入るのに20年歳月要しており、この王権の確立が必ずしもスムーズではなかったことを物語る。オホド大王治世下の527年には、北九州の有力豪族である筑紫君磐井新羅連携してヤマト王権軍事衝突するにいたった磐井の乱)。この乱はすぐに鎮圧されたものの、乱を契機として王権による朝鮮半島南部への進出活動衰え大伴金村朝鮮政策失敗して朝鮮半島における日本勢力急速に揺らいだ継体天皇没後531年から539年にかけては、王権分裂考えられ安閑宣化王権欽明王権対立したとする説もある(辛亥の変)。いっぽう、オホド大王登場以降東北地方から九州地方南部におよぶ全域統合急速に進み、とくに磐井の乱ののちには各地屯倉よばれる直轄地がおかれて、国内的に政治統一進展したとする見方が有力である。なお、540年には、オホド大王擁立した大伴金村失脚している。

※この「継体・欽明朝の成立(古墳時代後期前半)」の解説は、「ヤマト王権」の解説の一部です。
「継体・欽明朝の成立(古墳時代後期前半)」を含む「ヤマト王権」の記事については、「ヤマト王権」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「継体・欽明朝の成立」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「継体・欽明朝の成立」の関連用語

継体・欽明朝の成立のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



継体・欽明朝の成立のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaのヤマト王権 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS