松井 利夫とは? わかりやすく解説

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松井利夫

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/07/11 05:26 UTC 版)

まつい としお

松井 利夫
生誕 (1943-01-01) 1943年1月1日(82歳)
新潟県南魚沼市
六日町五十沢
国籍 日本
職業 アルプス技研最高顧問
南魚沼市産業育成支援特別顧問
著名な実績 アルプス技研〈創業者
補足
自分を活かす道場 創業者 松井利夫
https://www.alpsgiken.co.jp/corporate/history/founder.html
アルプス技研 https://www.alpsgiken.co.jp/
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松井 利夫(まつい としお、1943年1月1日 - )は、日本実業家アルプス技研最高顧問〈創業者〉。南魚沼市産業育成支援特別顧問[1]

概要

新潟県南魚沼市六日町五十沢〉の出身。1961年3月、新潟県立六日町高等学校を卒業[2][3][4]1964年3月、工学院大学専修学校電気科(夜間)を卒業。1968年7月、アルプス技研(松井設計事務所:当時〉を創業。1971年1月、株式会社アルプス技研を設立〈代表取締役社長に就任〉。1996年3月、多摩大学大学院経営情報学研究科を修了〈経営学修士:MBA〉・6月、株式店頭公開。1997年4月、代表取締役会長に就任。 2004年12月、アルプス技研が東証一部に上場(現プライム市場)2006年3月、最高顧問に就任。

2020年3月19日、株式会社DONKEYを設立〈小型農業ロボット及びシステムの開発・販売:出資企業日本総研ユアサ商事・渡辺パイプ・情報技術開発〉[5][6][7]

2023年3月、名誉博士号(武蔵大学[8]、南魚沼市産業育成支援特別顧問に就任[9][10]

2025年5月、南魚沼市坂戸に株式会社アルプスリージョナルパートナーズ〈事業内容:国及び地方自治体等の政策や社会課題解決等に関するコンサルティング事業宿泊事業、宴会事業、結婚式事業など〉を設立。

受賞

著書

出演番組

役職

関連項目

脚注

  1. ^ 南魚沼市チャレンジ支援事業補助金”. 南魚沼市. 2025年7月6日閲覧。
  2. ^ 「松井 利夫様 講演会」を開催しました。”. 新潟県立六日町高等学校 (2023年5月23日). 2025年7月7日閲覧。
  3. ^ 新潟県立六日町高等学校です!5”. 新潟県立六日町高等学校 (2023年9月28日). 2025年7月7日閲覧。
  4. ^ 松井利夫最高顧問”. さがみはら起業・創業サポートNavi. 2025年7月7日閲覧。
  5. ^ 株式会社DONKEY”. 株式会社DONKEY. 2025年7月11日閲覧。
  6. ^ 株式会社DONKEY設立のお知らせ”. 株式会社日本総合研究所. 2025年7月11日閲覧。
  7. ^ 株式会社DONKEY”. 農林水産省. 2025年7月11日閲覧。
  8. ^ 起業家から学び課題解決力を磨く”. 2025年7月6日閲覧。
  9. ^ 南魚沼市産業育成支援特別顧問の任用等に関する規程”. 南魚沼市. 2025年7月6日閲覧。
  10. ^ 「道の駅南魚沼」再整備事業 基本構想~リゾートオフィス・田園都市構想~”. 南魚沼市. 2025年7月6日閲覧。
  11. ^ どろまみれの経営 : 株式会社アルプス技研創立20周年記念誌”. CiNii. 2025年7月6日閲覧。
  12. ^ 「企業は"人"なり~組織を強くする、社員の育て方とは~」”. テレビ東京. 2025年7月6日閲覧。
  13. ^ とかち財団、起業家支援財団と4月に合併”. 日本経済新聞社 (2018年1月11日). 2025年7月6日閲覧。
  14. ^ 公益財団法人起業家支援財団(神奈川県)との合併について”. とかち財団. 2025年7月6日閲覧。
  15. ^ 地域活性化伝道師プロフィール”. 内閣官房新しい地方経済・生活環境創生本部事務局 内閣府地方創生推進事務局. 2025年7月8日閲覧。
  16. ^ 地域活性化伝道師 登録者一覧”. 内閣官房新しい地方経済・生活環境創生本部事務局 内閣府地方創生推進事務局. 2025年7月6日閲覧。
  17. ^ 南魚みらいクラブ北海道視察報告”. 南魚沼市 (2022-0806). 2025年7月6日閲覧。
  18. ^ かみしほろ起業塾”. 成功するひとり起業の強化書. 2025年7月6日閲覧。
  19. ^ 第5回「ビジネスプランコンテスト」開催”. 武蔵大学. 2025年7月6日閲覧。
  20. ^ 「総合知」ポータルサイト”. 内閣府. 2025年7月6日閲覧。
  21. ^ 総合知の活用とイノベーションの創出”. 独立行政法人経済産業研究所. 2025年7月6日閲覧。
  22. ^ 「総合知」の創出・活用に向けた人文学・社会科学振興の取組方針”. 文部科学省. 2025年7月6日閲覧。
  23. ^ 総合知ワークショップ総合知で切り拓く社会変革とビジネスチャンス”. 公益財団法人未来工学研究所. 2025年7月6日閲覧。

外部リンク




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