小平浪平とは? わかりやすく解説

小平浪平

読み方おだいらなみへい

小平浪平とは、株式会社 日立製作所創業者である。1874年明治7年生まれ

小平浪平は栃木県生まれた第一高等中学校から東京帝大電気工学科へと進学したが、学業にはあまり熱心ではなかったという。のちに小坂鉱山入り発電所建設携わる。そこで発電所水路変電所などの設計建設従事するうちに、発電所建設魅力とりつかれる。止滝発電所完成見た翌年には小坂鉱山辞め広島水力電気就職して発電機研究専念するようになった。時は、東京電灯山梨県日本最大級発電所建設しようと計画していたさなかである。小平浪平は広島での勤務経て東京電灯送電主任としての入社果たした

しかし東京電灯建築計画では、あらゆる機器外国製品だった。発電機ドイツジーメンス社変圧器米国ゼネラル・エレクトリックGE)社、水車スイスのエッシャウイス社だった。それを設置することさえ、外人技師指導を仰ぐ義務があった。小平浪平は嘆息し日本技術発展寄与する志し固めた。(遺品となった彼の日記に、「我国の工業振るわざれば、之を振るわしむるは吾人任務なり」とある。)

のち、所縁あって浪平は日立鉱山赴任した工作課長として勇んで難事をこなし、自ら機器の製作にも取り組むうち、自身得た小平浪平は、独立決意して久原鉱業所日立鉱山付属修理工場発足する。これが日立製作所誕生となる。そこで小平浪平は国産発となる5馬力電動機制作10000馬力水車完成など、次々と躍進的技術実現させていった

1920年大正9年)、日立製作所株式会社化して独立した1924年には国産発となる電気機関車完成させ、翌年には30台の扇風機米国輸出された。1927(昭和2年)には電気冷蔵庫開発にも成功した。小平浪平は1951に、この世を去る。日立製作所は現在、ITやバイオテクノロジーナノテクノロジーなどの最先端技術はじめとして物流からサービスなど、あらゆる事業携わり国内外巨大なグループ会社擁する一大コンツェルン発展している。


更新2006年1月
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小平浪平

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/01/21 05:59 UTC 版)

小平 浪平(おだいら なみへい、1874年1月15日 - 1951年10月5日[1])は、日本技術者実業家で、株式会社日立製作所の創業者である。


注釈

  1. ^ 大学時代に小平が綴った『晃南日記』に「我国の工業振はざれば之を振はしむるは吾人の任務にして」と記されている[4]

出典

  1. ^ a b c d e f g h i j 『日立市史』、884-886頁。
  2. ^ a b 神奈川県立図書館 社史と伝記にみる日本の実業家‐人物データと文献案内‐小平浪平(1874-1951), P122”. 2019年10月14日閲覧。
  3. ^ a b c d 日立製作所の創業時代の社風 - 城西国際大学 岡東務, 図表1”. 2019年10月14日閲覧。
  4. ^ a b c d e 『ひと目でわかる!図解日立製作所 第3版』、98-99頁。
  5. ^ a b c d e 『図説日立市史 市制50周年記念』、169-170頁。
  6. ^ 現在の日立インダストリアルプロダクツ日立事業所(日立グループ創業の工場(旧:山手工場))。
  7. ^ 『日立市史』、597-598頁。
  8. ^ a b c 神奈川県立図書館 社史と伝記にみる日本の実業家‐人物データと文献案内‐小平浪平(1874-1951), P123”. 2019年10月14日閲覧。
  9. ^ 日立製作所の創業者・小平浪平 生家を栃木市に寄付、公開へ”. 東京新聞 (2018年10月3日). 2018年10月7日閲覧。
  10. ^ 日立創業者生家で「晃南塾」開塾式日本経済新聞』朝刊2020年1月16日(北関東経済面)2020年1月20日閲覧
  11. ^ a b c d e 旧小平記念館解体へ 日立製作所 「聖地」象徴に別れ 茨城”. 茨城新聞. 2022年6月18日閲覧。
  12. ^ 2024.1.15 創業者である小平浪平の生誕150周年を記念した日立初の公式LINEスタンプが登場! 「拝承」や「多謝」など日立ならではの挨拶を含む全16種類で販売開始”. (株)日立製作所 ニュースリリース. 2024年1月21日閲覧。
  13. ^ 2023.12.20 創業者である小平浪平の生誕150周年記念プロジェクトが始動 150周年の節目に、企業ミュージアム「日立オリジンパーク」で初の企画展を開催”. (株)日立製作所 ニュースリリース. 2024年1月21日閲覧。
  14. ^ 美の巨人たち 岡田新一「最高裁判所」”. 2019年10月14日閲覧。
  15. ^ a b 小室俊夫 (第8版 昭和3(1928)年7月 の情報)]日本研究のための歴史情報『人事興信録』データベース


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