ナショナル・ジオグラフィック協会とは? わかりやすく解説

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ナショナル ジオグラフィック協会

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/05/12 04:39 UTC 版)

ナショナル ジオグラフィック協会
National Geographic Society
NGSのロゴ
NGSの旗
略称 NGS
設立 1888年1月13日 (137年前) (1888-01-13)
本部 アメリカ合衆国 ワシントンD.C.
貢献地域 世界中
公用語 英語
会長 ジーン・ケース
ウェブサイト www.nationalgeographic.com
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ナショナル ジオグラフィック協会(National Geographic Society、NGS)は、アメリカ合衆国ワシントンD.C.に本部を置く、世界最大級の非営利科学・教育団体。地理学の普及を目指した33人のメンバーによって1888年1月13日に設立された。

協会のメディア部門は、ウォルト・ディズニー・カンパニーと同協会の合弁会社であるナショナル ジオグラフィック・パートナーズで、機関誌『ナショナル ジオグラフィック』を英語で発行するほか、約40の現地語版を発行している。また、その他の雑誌、書籍、学校教材、地図、ウェブや映画など、さまざまな言語や国で出版している。ナショナル ジオグラフィックのさまざまなメディア資産は、毎月2億8千万人以上の人々に届けられている。

概要

1888年1月13日探検家教師軍人らの33人により地理学の普及と調査資金獲得のための非営利団体設立を決定。初代会長には、弁護士で篤志家のガーディナー・グリーン・ハバードが就任した。奇しくも「フロンティアの消滅」が宣言されたアメリカ国勢調査の最中の創立であった。

第2代会長には、電話の発明者で、ガーディナー・グリーン・ハバードの義理の息子にあたるグラハム・ベルが1898年1月に就任している。また、山本五十六ハーバード大学で語学研修を受けているときに協会の会員となり、ナショナル ジオグラフィック誌の愛読者であったことが知られている。

1963年にNational Geographic Televisionを設立、自然科学地理歴史など幅広いジャンルにわたり豊富な映像素材(特に野生動物系のドキュメンタリーが多い)を保有している。

1997年には、フォックス・エンターテイメント・グループ(ニューズ・コーポレーション傘下)、NBCと共同でドキュメンタリー専門チャンネル「ナショナル ジオグラフィック チャンネル」を設立。世界160ヶ国で視聴可能、2006年度の視聴世帯数は3億人と発表されている。2015年秋にフォックスに売却[1]

タイタニックマチュピチュの発見で知られるほか、月にはナショナル ジオグラフィック協会の旗がある[2]

雑誌の出版

第1巻は、協会設立8ヶ月後、1888年9月22日に出版された[3]。最初の雑誌名はThe National Geographic Magazineで後に、National Geographicと短くなった。1896年1月から月刊誌となり、その時に、黄色に縁取りされた特徴的な装丁となった。ナショナル ジオグラフィックは世界で最も良く知られている雑誌の一つに数えられる。またアメリカ雑誌初の全編カラーとなった雑誌でもある。

日本語版は1995年に、外国語版としては世界で初めて創刊。日本語版の出版元は日経ナショナル ジオグラフィック社(日経BP社とナショナル ジオグラフィック協会の折半出資会社)である。2005年現在は日本語版の他に、イタリア語、ギリシャ語、スペイン語、ヘブライ語、ギリシア語、フランス語、ドイツ語、ポーランド語、タイ語、インドネシア語、韓国語、ポルトガル語、中国語、チェコ語、ルーマニア語、ロシア語、ノルウェー語、トルコ語、オランダ語版などが出版されている。世界で900万部以上販売されている。

テレビチャンネルの開設

資金提供した主なプロジェクト

ナショナル ジオグラフィック協会は、数多くの探検や調査プロジェクトに資金提供を行っている。支援した数は2005年時点で、7,500件を越えている。

出典・脚注

  1. ^ “ナショナル・ジオグラフィック、メディア部門をFOXに売却”. AFP. (2015年9月10日). https://www.afpbb.com/articles/-/3059890 
  2. ^ “NATIONAL GEOGRAPHICにあこがれている。”. ほぼ日刊イトイ新聞. (2016年4月7日). https://www.1101.com/natgeo/index.html 
  3. ^ “128年前は同人誌、ナショジオ創刊号の内容は?”. ナショナル ジオグラフィック. (2016年9月27日). https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/092600361/ 2016年10月1日閲覧。 

関連項目

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ナショナルジオグラフィック協会

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ナショナル ジオグラフィック協会
National Geographic Society
ナショナル ジオグラフィック協会のロゴ
略称 NGS
設立 1888年1月13日
本部 アメリカ合衆国 ワシントンD.C.
公用語 英語
ウェブサイト NationalGeographic.com
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ナショナル ジオグラフィック協会[1](National Geographic Society、NGS)は、地理学の普及を目指した33人のメンバーによって1888年1月13日に設立された団体。現在、本部はワシントンD.C.

月刊誌ナショナル ジオグラフィック』の発行元として有名だったが、2015年にメディア部門をアメリカの21世紀フォックス(現・ウォルト・ディズニー・カンパニー)に売却したため、同誌やケーブルテレビチャンネルなどは新会社のナショナルジオグラフィックパートナーズに変更となった[2]

概要

1888年1月13日探検家教師軍人らの33人により地理学の普及と調査資金獲得のための非営利団体設立を決定。初代会長には、弁護士で篤志家のガーディナー・グリーン・ハバードが就任した。

第2代会長には、電話の発明者で、ガーディナー・グリーン・ハバードの義理の息子にあたるグラハム・ベルが1898年1月に就任している。また、山本五十六ハーバード大学で語学研修を受けているときに協会の会員となり、ナショナル ジオグラフィック誌の愛読者であったことが知られている。

1963年にNational Geographic Televisionを設立、自然科学地理歴史など幅広いジャンルにわたり豊富な映像素材(特に野生動物系のドキュメンタリーが多い)を保有している。

1997年には、フォックス・エンターテイメント・グループ(ニューズ・コーポレーション傘下)、NBCと共同でドキュメンタリー専門チャンネル「ナショナル ジオグラフィック チャンネル」を設立。世界160ヶ国で視聴可能、2006年度の視聴世帯数は3億人と発表されている。2015年秋にフォックスに売却[2]

タイタニックマチュピチュの発見で知られるほか、月にはナショナル ジオグラフィック協会の旗がある[3]

雑誌の出版

第1巻は、協会設立8ヶ月後、1888年9月22日に出版された[4]。最初の雑誌名はThe National Geographic Magazineで後に、National Geographicと短くなった。1896年1月から月刊誌となり、その時に、黄色に縁取りされた特徴的な装丁となった。ナショナル ジオグラフィックは世界で最も良く知られている雑誌の一つに数えられる。またアメリカ雑誌初の全編カラーとなった雑誌でもある。

日本語版は1995年に、外国語版としては世界で初めて創刊。日本語版の出版元は日経ナショナル ジオグラフィック社(日経BP社とナショナル ジオグラフィック協会の折半出資会社)である。2005年現在は日本語版の他に、イタリア語、ギリシャ語、スペイン語、ヘブライ語、ギリシア語、フランス語、ドイツ語、ポーランド語、タイ語、インドネシア語、韓国語、ポルトガル語、中国語、チェコ語、ルーマニア語、ロシア語、ノルウェー語、トルコ語、オランダ語版などが出版されている。世界で900万部以上販売されている。

2015年秋にフォックスに売却され、新会社ナショナルジオグラフィックパートナーズ(株式の73%をフォックス、残りの27%が同協会)の刊行となる[2]

テレビチャンネルの開設

資金提供した主なプロジェクト

ナショナル ジオグラフィック協会は、数多くの探検や調査プロジェクトに資金提供を行っている。支援した数は2005年時点で、7,500件を越えている。

出典・脚注

  1. ^ 日本語では「アメリカ地理学協会」と記されることもあるが、この表記は別団体(アメリカ地理学会アメリカ地理学協会)を意味することもあり、注意を要する。
  2. ^ a b c “ナショナル・ジオグラフィック、メディア部門をFOXに売却”. AFP. (2015年9月10日). https://www.afpbb.com/articles/-/3059890 
  3. ^ “NATIONAL GEOGRAPHICにあこがれている。”. ほぼ日刊イトイ新聞. (2016年4月7日). https://www.1101.com/natgeo/index.html 
  4. ^ “128年前は同人誌、ナショジオ創刊号の内容は?”. ナショナル ジオグラフィック. (2016年9月27日). https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/092600361/ 2016年10月1日閲覧。 

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