ドットコムとは? わかりやすく解説

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ドットコム

別表記:.com

「ドットコム」の基本的な意味

「ドットコム」とは、インターネット上企業サービスを指す言葉である。主に、ウェブサイトドメイン名に「.com」を使用している企業サービス対象となる。インターネット普及し始めた1990年代後半から2000年代初頭にかけて、多くドットコム企業誕生し一部急速な成長遂げた。しかし、2000年起こったインターネットバブル崩壊により、多くドットコム企業経営破綻した。

「ドットコム」の語源

「ドットコム」の語源は、インターネット上ドメイン名使われる.com」から来ている。「.com」は「commercial」(商業)の略であり、もともと商業目的ウェブサイト使用されることを意図していた。しかし、インターネットの普及に伴い非営利団体個人ウェブサイトでも「.com」が使われるようになった。現在では、「ドットコム」はインターネット関連企業サービス全般を指す言葉として広く認識されている。

「ドットコム」の類語

「ドットコム」と同様にインターネット関連企業サービスを指す言葉に「ネット企業」や「インターネット企業」がある。これらの言葉は、「ドットコム」よりも広い範囲企業サービスを指すことが多い。また、「ドットコム」は特に「.com」を使用している企業サービスに対して使われることが多いが、「ネット企業」や「インターネット企業」はドメイン名に関係なく使われることがある

「ドットコム」に関連する用語・知識

ドメイン名

ドメイン名とは、インターネット上コンピューターネットワーク識別するための名前である。ウェブサイトアドレス電子メールの送信先などに使用されるドメイン名は、階層構造持っており、最上位階層トップレベルドメインTLD)と呼ぶ。例えば、「example.com」の「.com」がトップレベルドメインである。

インターネットバブル

インターネットバブルとは、1990年代後半から2000年代初頭にかけて、インターネット関連企業株価急騰しその後急落した経済現象のことである。インターネットの普及により、多くドットコム企業誕生し投資家たちがその成長期待して投資行った結果株価過剰に上昇した。しかし、2000年に入ると、多くドットコム企業利益上げられず、投資家たちの期待裏切られる形で株価急落した

ドットコムブーム

ドットコムブームとは、インターネットバブルが起こる前の1990年代後半から2000年代初頭にかけての期間を指す。この時期には、インターネット急速に普及し多くドットコム企業誕生したまた、新興企業次々と上場し投資家たちがその成長期待して投資行った。しかし、インターネットバブル崩壊により、多くドットコム企業経営破綻し、投資家たちに大きな損失生じた

「ドットコム」を用いた例文

1. 彼はドットコム企業働いている。 2. ドットコムブームの時代には、多く新興企業誕生した。 3. インターネットバブル崩壊により、多くドットコム企業倒産した

.com

別名:ドット・コム

インターネット上公開されているウェブサイト区分で、「.com」は商業commercial)目的サイトドメイン

ドットコム

読み方:ドットコム

ドメイン名の内、分野別トップレベルドメインgTLD)の中で商業用意味するもののこと。例えば、「www.sophia-it.com」などという具合利用される


ドットコム

読み方:ドットコム

インターネット関連ビジネス手がけるベンチャー企業総称米国では、インターネット上住所にあたるドメイン名末尾に、商用意味する.com」を取得して、それをそのまま社名にした企業が多いことから、このように呼ばれるようになった代表的な企業としては、世界最大オンライン小売店である「Amazon.com」(アマゾン・ドットコム)などがある。

1990年代後半には、世界的なインターネット・ブームによりビジネス中心インターネット据えた企業相次いで登場し、この流れの中でドットコム企業新し企業形態として評価された。またこうしたブームにより、収支赤字であったり、さしたるビジネスモデルなどを持っていなくても、将来性買われ株式市場でも高い株価維持することができ、先端的イメージ持たせることができたため、米国中心に社名にドットコムを付け企業急増したドットコムバブル)。

しかし、2000年前半にいわゆるドットコム崩壊」が起こり米国ナスダック店頭取引市場中心にハイテク銘柄暴落すると、それ以後さしたる技術ビジネスモデル持たないドットコム企業淘汰急速に進んだ。それと共にドットコム企業対す評価急落することになったため、2005年4月現在では、あえてドットコム企業であることを標榜する企業少なくなっている。


ドットコム

【英】.com

ドットコムとは、(1)トップレベルドメインgTLD)の中で商業用意味するもののこと、(2)インターネット関連ビジネス手がけるベンチャー企業総称である。

(1)

ドメイン名の内、分野別トップレベルドメインgTLD)の中で商業用意味するもののことである。例えば、「www.sophia-it.com」などという具合利用される

(2)

インターネット関連ビジネス手がけるベンチャー企業総称である。米国では、インターネット上住所にあたるドメイン名末尾に、商用意味する.com」を取得して、それをそのまま社名にした企業が多いことから、このように呼ばれるようになった代表的な企業としては、世界最大オンライン小売店である「Amazon.com」(アマゾン・ドットコム)などがある。

1990年代後半には、世界的なインターネット・ブームによりビジネス中心インターネット据えた企業相次いで登場し、この流れの中でドットコム企業新し企業形態として評価された。またこうしたブームにより、収支赤字であったり、さしたるビジネスモデルなどを持っていなくても、将来性買われ株式市場でも高い株価維持することができ、先端的イメージ持たせることができたため、米国中心に社名にドットコムを付け企業多かった

しかし、2000年前半にいわゆるドットコム崩壊」が起こり米国ナスダック店頭取引市場中心にハイテク銘柄暴落すると、それ以後さしたる技術ビジネスモデル持たないドットコム企業淘汰急速に進んだ。それと共にドットコム企業対す評価急落することになったため、2005年4月現在では、あえてドットコム企業であることを標榜する企業少なくなっている。


.com

(ドットコム から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/06/02 17:26 UTC 版)

.com
施行 1985年3月15日 (39年前) (1985-03-15)[1]
TLDの種類 ジェネリックトップレベルドメイン(gTLD)
現在の状態 利用可能
管理団体 ベリサイン
後援組織 アメリカ合衆国商務省
利用地域 商用事業体(全世界)
使用状況 商用か否かを問わず使用され、広くTLDの標準と見なされている。
登録の制限 なし
階層構造 セカンドレベルドメインの登録が許されている。
関連文書 RFC 920; RFC 1591; ICANN registry agreement
紛争解決方針 UDRP
ウェブサイト Verisign .com Registry
DNSSEC 利用可能
IDN 利用可能
テンプレートを表示

.com(コム、ドットコム)は、ジェネリックトップレベルドメイン(gTLD)の一つである。その名前はcommercial(商業)という言葉から派生したもので[2]、ドメインの本来の目的が商業団体向けであることを示している。後に、このドメインは一般目的のために開放された。

このドメインは元々アメリカ合衆国国防総省によって管理されていたが、現在[いつ?]ベリサインによって運営されており、米国の法律の管轄下にある[3][4][5]。.comドメインのベリサインへの登録は、ICANNの認定を受けたレジストラを介して処理される。.comドメインでは国際化ドメイン名(IDN)が使用可能である。

.comは、.org.net.edu.gov.mil.arpaとともに当初からあるトップレベルドメイン(TLD)の一つで、1985年1月に創設[6]。現在[いつ?].comは最大のTLDに成長した。[7]

歴史

1985年1月にDomain Name Systemが最初に実装されたときから、.comドメインは存在した。当初、ドメイン名は米国国防総省(DoD)によって管理されたが、DoDはSRIインターナショナルとドメイン名の管理についての契約を結んだ。SRIはthe NICInterNIC、SDN-NICまたはDDN-NICとも呼ばれる)を設立し[8]、ドメイン名nic.ddn.milでオンラインでアクセス可能にした。1991年10月1日に、運営契約はGovernment Systems Inc.(GSI)に移管され、ネットワーク・ソリューションズ(NSI)に外注された[9]

.comが主に非防衛的利益のために使用されていたことから、1993年1月1日に、アメリカ国立科学財団(NSF)が維持の責任を引き受けた。NSFは引き続きネットワーク・ソリューションズ(NSI)に業務を委託した。1995年、NSFはNSIに対し、.comドメインの開始以来初めて、登録者に年会費の請求を開始することを認めた。当初手数料は年間50ドルで、そのうち35ドルがNSIに、15ドルが政府資金に使われていた。新規登録には最初の2年間分を支払わなければならなかったため、新規ドメイン登録料は合計100ドルになる。1997年に、アメリカ合衆国商務省が全てのgTLDに対する権限を引き継いだ。現在[いつ?]は、ネットワーク・ソリューションズを買収したベリサインが運営している。ベリサインは後に、ネットワーク・ソリューションズのレジストリ以外の機能を別の会社に分割し、それをレジストラとして継続した。

.comドメインは元々商業事業体に対し割り当てられることを意図していたが[10]、1990年代半ば以降は制限が設けられていない。インターネットの商用化と普及に伴い、.comドメインはWebサイト、電子メールのための最も一般的なTLDとなった。1997年から2001年にかけて、「ドットコム企業英語版(dot-com company)」と呼ばれる多くのIT関連ベンチャー企業が設立され、株価が異常に上昇するインターネット・バブル(英語では「ドットコム・バブル(dot-com bubble)」)の時代が到来した。

世界中のどこの会社でも.comドメインを登録できるが、一部の国では国別コードトップレベルドメイン(ccTLD)の下に同様の目的のセカンドレベルドメインを設定している。オーストラリアのcom.au、中国のcom.cn、ギリシャのcom.gr、インドのco.in、インドネシアのco.id、日本のco.jp、メキシコのcom.mx、ネパールのcom.np、パキスタンのcom.pk 、韓国のco.kr、スリランカのcom.lk、台湾のcom.tw、イギリスのco.uk、ベトナムのcom.vnなどである。

2011年12月、ベリサインは、.comドメインの登録数は約1億件であると報告した[11]。ベリサインは、2009年3月の時点でドメインが926の認定レジストラによって提供されていると報告した[11]

2012年11月29日、米国商務省は、ベリサインとICANNとの間の.comレジストリ契約の更新を承認した。この協定により、ベリサインは2018年11月30日まで.comレジストリを管理した[12]

古い.comドメインの一覧

以下は、現存する.comドメインを古い順に並べた50位までの一覧である[13]


順位 登録日 ドメイン
1 1985年3月15日 symbolics.com
2 1985年4月24日 BBN.com
3 1985年5月24日 think.com
4 1985年7月11日 MCC.com
5 1985年9月30日 DEC.com
6 1985年11月7日 northrop.com
7 1986年1月9日 xerox.com
8 1986年1月17日 SRI.com
9 1986年3月3日 HP.com
10 1986年3月5日 bellcore.com
11 1986年3月19日 IBM.com
11 1986年3月19日 sun.com
13 1986年3月25日 intel.com
13 1986年3月25日 TI.com
15 1986年4月25日 ATT.com
16 1986年5月8日 GMR.com
16 1986年5月8日 tek.com
18 1986年7月10日 FMC.com
18 1986年7月10日 UB.com
20 1986年8月5日 bell-atl.com
20 1986年8月5日 GE.com
20 1986年8月5日 grebyn.com
20 1986年8月5日 ISC.com
20 1986年8月5日 NSC.com
20 1986年8月5日 stargate.com
26 1986年9月2日 boeing.com
27 1986年9月18日 ITCorp.com
28 1986年9月29日 siemens.com
29 1986年10月18日 pyramid.com
順位 登録日 ドメイン
30 1986年10月27日 alphaDC.com
30 1986年10月27日 BDM.com
30 1986年10月27日 fluke.com
30 1986年10月27日 inmet.com
30 1986年10月27日 kesmai.com
30 1986年10月27日 mentor.com
30 1986年10月27日 NEC.com
30 1986年10月27日 ray.com
30 1986年10月27日 rosemount.com
30 1986年10月27日 vortex.com
40 1986年11月5日 alcoa.com
40 1986年11月5日 GTE.com
42 1986年11月17日 adobe.com
42 1986年11月17日 AMD.com
42 1986年11月17日 DAS.com
42 1986年11月17日 data-IO.com
42 1986年11月17日 octopus.com
42 1986年11月17日 portal.com
42 1986年11月17日 teltone.com
49 1986年12月11日 3Com.com
49 1986年12月11日 amdahl.com
49 1986年12月11日 CCUR.com
49 1986年12月11日 CI.com
49 1986年12月11日 convergent.com
49 1986年12月11日 DG.com
49 1986年12月11日 peregrine.com
49 1986年12月11日 quad.com
49 1986年12月11日 SQ.com
49 1986年12月11日 tandy.com
49 1986年12月11日 TTI.com
49 1986年12月11日 unisys.com

関連項目

脚注

  1. ^ Symbolics.com WHOIS, DNS, & Domain Info - DomainTools”. WHOIS. 2016年10月19日閲覧。
  2. ^ RFC [https://datatracker.ietf.org/doc/html/rfc920 920: Domain Requirements]”. p. 2 (1984年10月). 2019年3月18日閲覧。 “COM = Commercial, any commercial related domains meeting the second level requirements.”
  3. ^ US shuts down Canadian gambling site”. The Register. 2012年11月28日閲覧。
  4. ^ Les ".com" peuvent être saisis par les autorités américaines”. PC World magazine. 2013年2月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年11月28日閲覧。
  5. ^ No need for SOPA, VeriSign seizes bodog.com for US authorities”. TECHSPOT. 2019年3月18日閲覧。
  6. ^ RFC 920, Domain Requirements, J. Postel, J. Reynolds, The Internet Society (October 1984)
  7. ^ The Domain Industry Brief”. 2019年3月18日閲覧。
  8. ^ Sitzler, Dana D.; Smith, Patricia G.; Marine, April N. (February 1992). Building a Network Information Services Infrastructure (英語). p. 3. doi:10.17487/RFC1302. RFC 1302. 2008年11月16日閲覧
  9. ^ Richard Schmalgemeier (1991年9月25日). “SRI-NIC services moving”. 2011年7月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年11月16日閲覧。
  10. ^ Jon Postel (1994年3月). “RFC 1591 Domain Name System Structure and Delegation”. p. 2. 2008年12月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年11月16日閲覧。
  11. ^ a b .com Monthly Transaction Report of December 2011
  12. ^ Department of Commerce Approves Verisign-ICANN .com Registry Renewal Agreement | NTIA
  13. ^ 100 oldest .com domains”. iWhois.com. 2013年10月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年3月10日閲覧。

外部リンク


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