ジョン・ジェリコー (初代ジェリコー伯爵)
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初代ジェリコー伯爵ジョン・ラッシュワース・ジェリコー(英語: John Rushworth Jellicoe, 1st Earl Jellicoe、GCB OM GCVO DL、1859年12月5日 - 1935年11月20日)は、イギリスの海軍軍人、伯爵。エジプト出兵や義和団の乱に参戦、第一次世界大戦ではグランドフリート司令長官としてユトランド沖海戦を指揮した。
注釈
- ^ この当時、アフリカを対象に列強による植民地獲得競争が熾烈となっており、イギリスもこれにより海軍兵力の増強が求められていた。なお、「二国基準」とは世界一を誇るイギリスの海軍力を海軍力世界第2位の国と第3位の国の合計した海軍力より上にするという基準である。この1889年の時点では世界第2位の海軍国はフランスであり、第3位の国はロシアであった。
- ^ 19世紀初頭のネルソン提督時代の帆船と異なり、1860年代に出現した蒸気船は風向きや風の強さに関係なく、正確で統一された運動を行うことができた。こうした艦船を定式化して指揮・統率しようとする発想は、カルム=シーモア提督の独創というよりも時代の流れを汲んだものであり、敬意や服従、几帳面さを求めるヴィクトリア朝時代の気風にもあっていた[9]。
- ^ ドッガーバンク沖海戦では、損傷により落伍した旗艦ライオン(ビーティー提督座乗)より、副司令官ゴードン・ムーア少将へ敵艦隊への攻撃が命じられた。しかし信号の伝達ミスにより、ムーアは落伍しつつある敵艦ブリュッヒャーへの攻撃と勘違いしたため、戦果は結果的にブリュッヒャー1隻のみに留まった[29]。
- ^ ヨーロッパ大陸ではドイツ陸軍が初戦こそ勢いづいていたものの、1915年に入ると戦線は膠着し、翌年のヴェルダンの戦いでは消耗戦が展開されるに至る。こうした陸上での戦局停滞を打破するため、ドイツ海軍部内では有力な海軍力による状況改善が議論されることとなった。また、イギリス海軍による海上封鎖は資源輸入の面から大陸国家のドイツ帝国にも効果を発揮しており、こうした事態を積極的な戦闘によって食い破ろうとする意図もあり、この結果としてユトランド沖海戦が生じた[31]。
- ^ フィッシャーは1910年に一度海軍を退いており、以降はチャーチル海相のアドバイザーを務めていた。その後の1914年10月、ルイス・バッテンバーグ第一海軍卿にかわって再び制服組のトップである第一海軍卿に復帰していた。なお、バッテンバーグ第一海軍卿は直前に起こったベルギー・アントワープ陥落を受けて、チャーチル海相から詰め腹を切らされ辞職を余儀なくされている[33]。
- ^ ロイド・ジョージは後年の著書『戦争回顧録(War Memoirs)』でこの時の経緯を「1917年にジェリコーの元を訪れて、護送船団方式を採用させた」と綴っているが、『英国人名事典』はこれを「この著書に他にも見られるように、偽りである」と評している。また、この記述に反発した晩年のジェリコーは、ロイド・ジョージに否定的な論文を発表することとなる。
- ^ イギリス海軍本部は、海軍大臣(First Lord of the Admiralty)のもと、5人の海軍卿(Sea Lord:第一海軍卿、第二海軍卿、第三海軍卿、第四海軍卿、第五海軍卿)と、4人の文官・政治家(財務・事務・民間事業・商船担当)によって、海軍会議(Board of Admiralty)を構成していた[54]。
- ^ イギリス政府は現時点から少なくとも向こう10年間は戦争を起こさない前提のもと、諸政策を立案するというもの[57]。
- ^ 希土戦争中、ムスタファ・ケマル・パシャ率いるトルコ国民軍が都市イズミルよりギリシャ軍を放逐したが、そのトルコ軍がダーダネルス海峡の海峡管理区域に駐屯するイギリス軍部隊と対峙した事件[64]。ロイド・ジョージ首相は戦争をも辞さない構えを見せたため、ケマルは和平のテーブルに就くことを選んだ。しかし第一次大戦の記憶冷めやらぬイギリスでは、再び戦争を起こしかけたロイド・ジョージへの批判が根強く、政権崩壊のきっかけとなった[65]。
出典
- ^ a b c d e f g Britannica, The Editors of Encyclopaedia (2019年7月31日). “John Rushworth Jellicoe, 1st Earl Jellicoe” (英語). Encyclopædia Britannica. 『Britannica, The Editors of Encyclopaedia』. 2022年5月4日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac Lambert, Andrew (23 September 2004) [2004]. "Jellicoe, John Rushworth, first Earl Jellicoe". Oxford Dictionary of National Biography (英語) (online ed.). Oxford University Press. doi:10.1093/ref:odnb/34171。 (要購読、またはイギリス公立図書館への会員加入。)
- ^ "No. 24876". The London Gazette (英語). 24 August 1880. p. 4623.
- ^ a b Morris (2018), p. 3166.
- ^ a b c d e f g h i ハンブル (2022), p. 86.
- ^ 村岡健次 著、木畑洋一 編『イギリス史〈3〉近現代』山川出版社〈世界歴史大系〉、1991年、219頁。ISBN 978-4634460300。
- ^ Laughton, J. K. revised by Andrew Lambert. "Tryon, Sir George". Oxford Dictionary of National Biography (英語) (online ed.). Oxford University Press. doi:10.1093/ref:odnb/27782。 (要購読、またはイギリス公立図書館への会員加入。)
- ^ マーレー & シンレイチ (2011), p. 25.
- ^ マーレー & シンレイチ (2011), p. 24-25.
- ^ "No. 26809". The London Gazette (英語). 1 January 1897. p. 3.
- ^ a b マーレー & シンレイチ (2011), p. 30.
- ^ a b "No. 27246". The London Gazette (英語). 13 November 1900. p. 6927.
- ^ a b 宮永 (2015), pp. 8–9.
- ^ ハンブル (2022), p. 15-16,68.
- ^ ハンブル (2022), p. 15.
- ^ 宮永 (2015), pp. 14.
- ^ "No. 27897". The London Gazette (英語). 23 March 1906. p. 2061.
- ^ "No. 27993". The London Gazette (英語). 8 February 1907. p. 899.
- ^ a b c ハンブル (2022), p. 87.
- ^ a b c d e f Morris (2018), p. 3167.
- ^ 宮永 (2015), pp. 14, 46.
- ^ a b 吉岡昭彦「イギリス帝国主義における海軍費の膨脹 : 1889~1914年」『土地制度史学』第31巻第4号、土地制度史学会(現 政治経済学・経済史学会)、1989年、15,17、doi:10.20633/tochiseido.31.4_1、ISSN 04933567、CRID 1390001206094492928。
- ^ a b 坂井秀夫『政治指導の歴史的研究 : 近代イギリスを中心として』創文社〈関西学院大学研究叢書〉、1967年、397-398,408-409頁。ASIN B000JA626W。doi:10.11501/2991750。全国書誌番号:68001914。
- ^ マーレー & シンレイチ (2011), p. 31.
- ^ a b マーレー & シンレイチ (2011), p. 34-35.
- ^ ケネディ (2020), p. 118.
- ^ a b 小山内 (1974), p. 540.
- ^ ケネディ (2020), p. 119.
- ^ a b ハンブル (2022), p. 71-72.
- ^ a b 谷光 (2020), p. 55.
- ^ a b c 小山内 (1974), p. 544.
- ^ 君塚 (2020), p. 260.
- ^ ロバート・ペイン 著、佐藤亮一 訳『チャーチル』法政大学出版局「りぶらりあ選書」、1993年(平成5年)、150頁。ISBN 978-4588021466。
- ^ 君塚 (2020), pp. 260–261.
- ^ バクストン (2019), pp. 26–27.
- ^ a b Staff, Editorial (2015年6月23日). “Winston Churchill and the Navy” (英語). Naval Historical Society of Australia. 2023年1月22日閲覧。
- ^ ハンブル (2022), p. 81.
- ^ 小山内 (1974), p. 546.
- ^ ハンブル (2022), p. 82.
- ^ a b c d e 小山内 (1974), p. 548.
- ^ a b c ケネディ (2020), p. 120.
- ^ a b ハンブル (2022), p. 83.
- ^ ハンブル (2022), p. 82-83.
- ^ マーレー & シンレイチ (2011), p. 35.
- ^ a b c マーレー & シンレイチ (2011), p. 36.
- ^ ケネディ (2020), p. 122.
- ^ ハンブル (2022), p. 79.
- ^ マーレー & シンレイチ (2011), p. 37.
- ^ a b マーレー & シンレイチ (2011), p. 38-40.
- ^ ケネディ (2020), p. 127.
- ^ ケネディ (2020), p. 123.
- ^ 君塚 (2020), pp. 229–230.
- ^ a b バクストン (2019), p. 66.
- ^ 高田 泰光 編『第2次世界大戦のイギリス軍艦』 2016 No.839、海人社〈世界の艦船6月増刊号〉、2016年5月17日、186頁。ASIN B01EYMD2LI。
- ^ a b 「ヒューズ、エグルストン、ブルースに見る豪ナショナリズムと帝国主義 : 戦間期英・豪二国間コミュニケーション構想・政策の起源と進展」『法學研究 : 法律・政治・社会』第89巻第2号、慶應義塾大学法学研究会、2016年2月、454-455頁、ISSN 0389-0538、CRID 1050845763884111872。
- ^ ケネディ (2020), p. 166.
- ^ ケネディ (2020), p. 170.
- ^ ケネディ (2020), pp. 167, 170.
- ^ 山口 (2014), p. 15.
- ^ 山口 (2014), p. 19-20.
- ^ 山口 (2014), p. 20.
- ^ a b Lambert, Andrew (23 September 2004) [2004]. "Jellicoe, John Rushworth, first Earl Jellicoe". Oxford Dictionary of National Biography (英語) (online ed.). Oxford University Press. doi:10.1093/ref:odnb/34171。 (要購読、またはイギリス公立図書館への会員加入。)
- ^ a b c d e Taonga, New Zealand Ministry for Culture and Heritage Te Manatu. “Jellicoe, John Henry Rushworth” (英語). teara.govt.nz. 2022年12月27日閲覧。
- ^ 君塚 (2020), pp. 235–236.
- ^ 君塚 (2020), pp. 236.
- ^ a b c d e Heraldic Media Limited. “Jellicoe, Earl (UK, 1925)” (英語). www.cracroftspeerage.co.uk. Cracroft's Peerage The Complete Guide to the British Peerage & Baronetage. 2022年6月15日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年6月16日閲覧。
- ^ a b "No. 33063". The London Gazette (英語). 3 July 1925. p. 4448.
- ^ “The London Gazette”. p. 2795 (1932年4月29日). 2017年4月20日閲覧。
- ^ Roskill, Captain Stephen Wentworth『Admiral of the Fleet Earl Beatty – The Last Naval Hero: An Intimate Biography』Collins、London、1980年、365-368頁。ISBN 0-689-11119-3。
- ^ Goough, Barry (2017). 『Churchill and Fisher( - The titans at the Admiralty who fought the First World War)』. Tronto、Canada: James Lorimer & Company Ltd.. p. 501. ISBN 9781459411364 2023年11月23日閲覧。
- ^ マーレー & シンレイチ (2011), pp. 32–33.
- ^ マーレー & シンレイチ (2011), pp. 33, 38–39.
- ^ a b 中西, 輝政『大英帝国衰亡史(新装版)』(初版)株式会社 PHP研究所、東京都千代田区、2015年、262頁。ISBN 9784569823966。
- ^ 山口 (2014), p. 30.
- ^ a b 山口 (2014), p. 28.
- ^ "No. 28505". The London Gazette (Supplement) (英語). 19 June 1911. p. 4588.
- ^ "No. 29751". The London Gazette (Supplement) (英語). 15 September 1916. p. 9070.
- ^ "No. 29629". The London Gazette (Supplement) (英語). 20 June 1916. p. 6063.
- ^ "No. 28048". The London Gazette (英語). 6 August 1907. p. 5390.
- ^ "No. 27885". The London Gazette (英語). 13 February 1906. p. 1037.
- ^ "Court News". The Times (英語). No. 36738. London. 10 April 1902. p. 4.
- ^ "No. 29751". The London Gazette (Supplement) (英語). 15 September 1916. p. 9081.
- ^ "No. 30029". The London Gazette (Supplement) (英語). 20 April 1917. p. 3821.
- ^ "No. 30116". The London Gazette (Supplement) (英語). 5 June 1917. p. 5591.
- ^ "No. 30227". The London Gazette (Supplement) (英語). 10 August 1917. p. 8208.
- ^ "No. 30258". The London Gazette (Supplement) (英語). 29 August 1917. p. 8989.
- ^ "No. 30565". The London Gazette (英語). 8 March 1918. p. 2989.
- 1 ジョン・ジェリコー (初代ジェリコー伯爵)とは
- 2 ジョン・ジェリコー (初代ジェリコー伯爵)の概要
- 3 栄典
- 4 家族
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