日本碍子
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/05/08 15:29 UTC 版)
 | |
 名古屋本社ビル | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 略称 | NGK、ガイシ[注 1] |
| 本社所在地 |
 日本〒467-8530 愛知県名古屋市瑞穂区須田町2番56号 |
| 設立 | 1919年（大正8年）5月5日（創業：1905年（明治38年）） |
| 業種 | ガラス・土石製品 |
| 法人番号 | 3180001010829 |
| 事業内容 | がいし・セラミックス・電子部品およびベリリウム銅製品の製造・販売など |
| 代表者 |
代表取締役会長 大島卓 代表取締役社長 小林茂 代表取締役副社長 蟹江浩嗣 代表取締役副社長 丹羽智明 |
| 資本金 | 698億49百万円（2018年3月31日時点）[1] |
| 発行済株式総数 |
3億2,756万196株 （2019年3月31日時点）[1] |
| 売上高 |
連結：4,635億04百万円 単独：2,659億36百万円 （2019年3月期）[1] |
| 営業利益 |
連結：647億05百万円 単独：345億11百万円 （2019年3月期）[1] |
| 純利益 |
連結：355億06百万円 単独：279億36百万円 （2019年3月期）[1] |
| 純資産 |
連結：4,892億45百万円 単独：3,043億85百万円 （2019年3月31日時点）[1] |
| 総資産 |
連結：8,636億36百万円 単独：5,845億25百万円 （2019年3月31日時点）[1] |
| 従業員数 |
連結：19,695名 単独：4,316名 （2021年3月31日時点） |
| 決算期 | 3月31日 |
| 会計監査人 | 有限責任監査法人トーマツ[1] |
| 主要株主 |
日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） 12.22% 日本カストディ銀行株式会社（信託口） 8.36% 明治安田生命保険相互会社 6.74% 第一生命保険株式会社 6.66% （2019年3月31日時点）[1] |
| 主要子会社 | 関連会社参照 |
| 関係する人物 |
大倉和親（初代社長） 江副孫右衛門（二代目社長） 森村義行（三代目社長） 竹見淳一（元社長） 小原敏人（元社長） 柴田昌治（元社長） 松下雋（元社長） 鈴木俊雄（元会長） 加藤太郎（元社長） 武内幸久（元副社長） |
| 外部リンク | www.ngk.co.jp |
通称表記は「日本ガイシ」。1986年（昭和61年）より使用している。
概要
日本陶器（現・ノリタケカンパニーリミテド）からがいし製造部門を分割し、1919年（大正8年）設立。NGK[注 2]の商標は自動車用スパークプラグにおいても知られているが、こちらは同じ森村グループの日本特殊陶業（日特陶、NTK）の製品に付されている[注 3]。日特陶はかつて同社の一部門であったが、旧森村の一業一社主義により、1936年（昭和11年）に同社から分割され設立し現在に至る。
100万ボルト（1,000 kV）の超高圧送電線用のがいしを世界で唯一製造している企業である。
下水処理プラント等のエンジニアリング部門は以下に記す通り富士電機システムズとの合弁会社（メタウォーター株式会社）に移管、分社化した。
沿革
- 1905年（明治38年）‐ 芝浦製作所（現・東芝）の技師が日本陶器に、アメリカ合衆国製のがいし片（碍子博物館蔵）を見せながら、高圧碍子の製造を頼んだのがきっかけとなり、翌年から開発に着手[3]。
- 1919年（大正8年）5月5日 - 日本陶器（現・ノリタケカンパニーリミテド）から、がいし製造部門を分割して設立。
- 1936年（昭和11年）10月26日 - スパークプラグ部門を分社化し日本特殊陶業を設立。
- 1986年（昭和61年）5月 - 社名表記を日本ガイシに変更。
- 2003年（平成15年）5月 - 旭テックの株式をリップルウッド・ホールディングスに譲渡。連結決算の対象から外れる。
- 2007年（平成19年）
- 2008年（平成20年）4月1日 - NGK水環境システムズと富士電機水環境システムズを合併。メタウォーターを設立。連結決算の対象から外れる。
- 2011年（平成23年）
- 2012年（平成24年）7月31日 - 上場子会社であったエナジーサポートを完全子会社化。
- 2013年（平成25年） - イタリアにNAS電池のプロジェクト支援のための「NGK ITALY S.r.l.」を設立。高強度・高導電性のジルコニウム銅ワイヤーを開発。
- 2014年（平成26年） - ポーランドでコージェライト製大型ハニセラムの生産を開始。NOxセンサーの生産能力を1.5倍に増強。複合ウエハーの生産を開始。
- 2015年（平成27年）1月5日 - 新日鐵住金の子会社である日鉄住金エレクトロデバイスの全株式を取得し、子会社化[4]。同時に、NGKエレクトロデバイスに商号を変更[5]。インドに現地法人「NGK TECHNOLOGIES INDIA PVT. LTD.」を設立。タイ王国にハニセラム、DPF生産のための「NGK CERAMICS(THAILAND) CO., LTD.」を設立。
- 2016年（平成28年） - ポーランドでGPFの生産を開始。ニッケルすず銅製品の量産を開始。
- 2019年（令和元年） - 亜鉛二次電池「ZNB」がアメリカの第三者機関ULから安全面での認証取得[6]。
注釈
出典
- ^ a b c d e f g h i “有価証券報告書－第153期(平成30年4月1日－平成31年3月31日)”. EDINET. 2020年4月8日閲覧。
- ^ 構成銘柄一覧：日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
- ^ 中日新聞経済部[編]『時流の先へ 中部財界ものがたり』p157-p160
- ^ “日鉄住金エレクトロデバイス株式会社の株式取得（子会社化）に関するお知らせ” (PDF). 日本ガイシ株式会社 (2014年9月3日). 2014年9月3日閲覧。
- ^ “連結子会社の商号変更のお知らせ”. 日本ガイシ株式会社 (2015年1月5日). 2015年1月11日閲覧。
- ^ 亜鉛二次電池「ZNB」が蓄電池分野で世界初のUL検証マークを取得 独自のセラミック技術により屋内設置に適した安全で大容量の蓄電池を実現日本ガイシ（2019年11月19日）2020年1月17日閲覧
- ^ “「日本ガイシ スポーツプラザ」のネーミングライツ契約を更新” (2017年1月17日). 2017年8月6日閲覧。
- ^ 世界トップシェアが続々... 失敗を恐れない技術屋集団の復活劇！ - テレビ東京 2020年2月20日
- ^ a b “CORPORATE DATE 2011.4” (pdf). 日本ガイシ株式会社. p. 5. 2011年5月9日閲覧。
- ^ “「日本ガイシ」の代理店10社 | メトリー”. metoree.com. 2022年8月14日閲覧。
- ^ “日本ガイシ、5年で160億申告漏れ…国税指摘”. 『読売新聞』. (2012年5月9日). オリジナルの2012年5月12日時点におけるアーカイブ。
- ^ “日本ガイシ、自動車用触媒担体のカルテルで罰金78億円 米国”. レスポンス. (2015年9月4日) 2021年1月20日閲覧。
固有名詞の分類
「日本碍子」に関係したコラム
-
株365の銘柄の価格は、株価指数に採用されている銘柄の価格をもとにして算出されます。株価指数に採用されている銘柄はその国を代表するような優良企業であることが多く、また、取引高も多く市場から注目されてい...
-
株式の投資基準とされるPERとは、株価収益率のことです。PERは、次の計算式で求めることができます。PER＝株価÷EPSEPSは、1株当たりの利益額のことで、「当期純利益÷発行済み株式数」で計算されま...
-
株式の投資基準とされるEPSとは、1株あたりの利益額のことです。EPSは、次の計算式で求めることができます。EPS＝当期純利益÷発行済み株式数例えば、当期純利益が100億円で発行済み株式数が1億株の企...
- 日本碍子のページへのリンク
