takeoverとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 日本語表現辞典 > takeoverの意味・解説 

takeover

別表記:テイクオーヴァー

「takeover」の意味とは

「takeover」は、企業が他の企業買収する行為を指す英語の単語である。具体的には、ある企業が他の企業株式過半数取得し経営権握ることを指す。このような買収は、企業の成長戦略一つであり、新たな市場への進出競争力強化目指すことが多い。

「takeover」の発音・読み方

「takeover」の発音は、IPA表記では /ˈteɪkˌoʊvər/ となる。カタカナ表記では「テイクオーバー」と読む。日本人発音する際には、「テイクオーヴァー」となることが一般的である。

「takeover」の定義を英語で解説

A "takeover" is the act of one company acquiring another by purchasing a majority of its shares. This is often part of a company's growth strategy, aiming to enter new markets or strengthen its competitiveness. The process involves acquiring more than 50% of the target company's shares, thereby gaining control of its management.

「takeover」の類語

「takeover」の類語としては、「acquisition」、「buyout」、「merger」などがある。これらはすべて企業が他の企業買収する行為を指すが、それぞれ微妙なニュアンス違いがある。例えば、「merger」は両社対等立場合併することを指す。

「takeover」に関連する用語・表現

「takeover」に関連する用語としては、「hostile takeover」、「friendly takeover」、「leveraged buyout」などがある。「hostile takeover」は、目標となる企業経営陣反対押し切って行われる買収を指す。一方、「friendly takeover」は、目標となる企業経営陣買収同意している場合を指す。

「takeover」の例文

以下に、「takeover」を用いた例文10提示する1. The takeover of the small tech company by the industry giant was a major news story.(その小さなテック企業業界巨人買収されたことは、大きなニュースとなった。) 2. The CEO announced a plan for a hostile takeover of their rival company.(CEOは、競合企業への敵対的な買収計画発表した。) 3. The takeover bid was rejected by the board of directors.(取締役会買収提案拒否した。) 4. The company is considering a takeover to expand its market share.(その企業市場シェア拡大するために買収検討している。) 5. The company's stock price soared after the takeover announcement.(買収発表後、その企業株価急騰した。) 6. The company has a history of aggressive takeover tactics.(その企業は、攻撃的な買収戦術歴史持っている。) 7. The takeover resulted in a significant restructuring of the company.(その買収は、企業大幅な再構築もたらした。) 8. The shareholders approved the takeover at the annual general meeting.(株主年次総会買収承認した。) 9. The company defended itself against a hostile takeover by adopting a poison pill strategy.(その企業は、ポイズンピル戦略採用することで敵対的な買収から自身守った。) 10. The takeover created a new industry leader.(その買収により、新たな業界リーダー誕生した。)

テーク‐オーバー【take-over】

読み方:てーくおーばー

引き継ぐこと。

企業の買収乗っ取り


テイク・オーバー

読み方ていく おーばー
【英】: take over

経済分野では一般に事業支配権移転し以前経営者あるいは支配者から新し支配者支配権引き継ぐこと。所有権移転は必ずしも必要ではない。石油産業における場合は、石油利権全部または一部国有化のための、産油国政府または国営会社によるテイク・オーバーの例と、石油会社株式支配的シェア買収に基づく、他社による経営権のテイク・オーバーの例とがある。米国では経営権のテイク・オーバーを目的としてある会社株式市場公然と買い付けるテイク・オーバー・ビッドTOBが行われることがある

株式公開買付け

(takeover から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/23 02:22 UTC 版)

株式公開買付け(かぶしきこうかいかいつけ)とは、ある株式会社株式の買付けを、「買付け期間・買取り株数・価格」を公告し、不特定多数の株主から株式市場外で株式等を買い集める制度のことである。日本では公開買付けをTOB(take-over bid)と言うことが多い。


注釈

  1. ^ 自己株式購入後は、消却または金庫株化される。
  2. ^ 株券、新株予約権証券、新株予約権付社債券、外国の者の発行する証券又は証書でこれらの有価証券の性質を有するもの、投資証券等、これらの預託証券。ただし議決権のない株券等は除かれる。(エクイティ証券と理解してよい)
  3. ^ 有償の譲受けその他。
  4. ^ イギリスでは割安価格でのTOBは禁止、アメリカでも合理性の観点からディスカウントTOBを行うことは困難である。
  5. ^ 2018年2月に三菱グループ各社が保有している三菱自動車株式取得を目的として実施。
  6. ^ 2018年2月にリコーなどが保有している自社株式取得を目的として実施。
  7. ^ 2005年にはフジテレビが行っていたニッポン放送株式のTOBに応募した東京電力(現・東京電力ホールディングス)に対し、買い付け価格が当時の市場価格を下回っていたことから同社個人株主による株主代表訴訟が発生している(同訴訟は東京高等裁判所で棄却)。
  8. ^ イギリスやドイツなどでは市場内での株式買い集めについても公開買付けを義務づけている。
  9. ^ この重要資産は王冠 (crown jewels) と呼ばれる。
  10. ^ a b c 非上場会社(公開買付け当時)。

出典

  1. ^ a b c d e 服部暢達『実践M&Aマネジメント』東洋経済新報社、2004年、87頁。 
  2. ^ 押野真也 (2018年3月14日). “市場より割安TOB相次ぐ 対価減少、株主に不満も”. 日本経済新聞. 2022年11月20日閲覧。
  3. ^ 新聞6社、東京機械株32%取得へ…アジア開発側との対立解決”. 読売新聞 (2022年2月25日). 2023年3月5日閲覧。
  4. ^ 株式大量取得、市場のみでの買い集めにもTOB義務化…金融庁がルール見直し検討”. 読売新聞 (2023年3月1日). 2023年3月5日閲覧。
  5. ^ 市場で株式大量取得もTOB義務に 金融庁検討、買収透明化へ”. 産経新聞 (2023年3月2日). 2023年3月5日閲覧。
  6. ^ “オイシックス、シダックスにTOB 投資ファンド保有分目的に”. ロイター通信. (2022年8月29日). https://jp.reuters.com/article/oisix-idJPKBN2PZ0IH 2022年9月9日閲覧。 
  7. ^ シダックス社の株式の公開買付けに関するQ&A”. オイシックス・ラ・大地株式会社 (2022年9月7日). 2022年9月9日閲覧。
  8. ^ a b “オイシックス、シダックスへのTOB成立 筆頭株主に”. ロイター通信. (2022年10月25日). https://jp.reuters.com/article/oisix-shidax-idJPKBN2RK054 2022年10月25日閲覧。 
  9. ^ a b c d e f g h i j k l 服部暢達『実践M&Aマネジメント』東洋経済新報社、2004年、96頁。 
  10. ^ a b c d e 神山 哲也「英国におけるM&Aに係る法規制と執行体制」”. 野村資本市場研究所. 2018年9月13日閲覧。
  11. ^ a b 山田雄大 (2021年2月21日). “日本製鉄が東京製綱に振り上げた「拳」の威力”. 東洋経済新報. 2022年4月20日閲覧。
  12. ^ 敵対的買収、なぜ増加? 豊富な資金、株の持ち合い減少―ニュースQ&A”. 時事通信 (2021年11月13日). 2022年4月20日閲覧。
  13. ^ 当社株式の上場廃止に関するお知らせ”. ボーダフォン株式会社(2005年6月30日作成). 2019年12月22日閲覧。
  14. ^ ソフトバンク上場、終値1282円 公開価格を15%下回る”. 日本経済新聞(2018年12月19日作成). 2019年12月22日閲覧。
  15. ^ すかいらーく再上場、初値は1200円 時価総額で外食2位”. 日本経済新聞(2014年10月9日作成). 2019年12月22日閲覧。
  16. ^ 伊藤忠、ファミマへのTOBが成立-非上場化で競争力強化へ”. Bloomberg.com (2020年8月25日). 2020年8月25日閲覧。
  17. ^ ファミマが上場廃止 伊藤忠TOB成立で”. 時事通信 (2020年11月12日). 2020年11月15日閲覧。
  18. ^ 谷口崇子、Min Jeong Lee (2023年3月31日). “ファミマTOB「安過ぎた」と認定、適正価格より300円-地裁”. Bloomberg.com. 2023年7月1日閲覧。
  19. ^ 株式会社島忠に対する公開買付けの開始及び同社との間の経営統合契約の締結に関するお知らせ”. DCMホールディングス株式会社. (2020年10月2日)
  20. ^ 株式会社島忠(証券コード:8184)の株券等に対する公開買付けの開始予定に関するお知らせ(2020年10月29日 株式会社ニトリホールディングス)
  21. ^ 株式会社ニトリホールディングスとの経営統合に関するお知らせ”. 島忠 (2020年11月13日)
  22. ^ 株式会社島忠普通株式に対する公開買付けの結果に関するお知らせ(2020年12月12日 DCMホールディングス株式会社)
  23. ^ 株式会社島忠の株券等に対する公開買付けの結果及び子会社の異動に関するお知らせ(2020年12月29日 株式会社ニトリホールディングス)
  24. ^ 出光、東亜石油にTOB 完全子会社に”. 日本経済新聞 (2020年12月15日). 2021年2月16日閲覧。
  25. ^ “出光、東亜石油へのTOB延長 米ファンドは株買い増し”. ロイター通信. (2021年1月29日). https://jp.reuters.com/article/idemitsu-toa-tob-idJPKBN29Y0RR 2021年2月16日閲覧。 
  26. ^ 出光の東亜石TOBが不成立、予定下限未達-米ファンド25%保有”. Bloomberg.com (2021年2月16日). 2021年2月16日閲覧。
  27. ^ 出光、東亜石油に再びTOB 米ファンドの合意取り付け”. 日本経済新聞 (2022年9月30日). 2022年11月16日閲覧。
  28. ^ 東亜石油へのTOB成立 出光興産の完全子会社に”. 産経新聞 (2022年11月16日). 2022年11月16日閲覧。
  29. ^ 当社株式の上場廃止のお知らせ”. 東亜石油株式会社 (2022年12月12日). 2022年12月27日閲覧。
  30. ^ イオン、「100均」のキャンドゥを子会社化 TOBで”. 日本経済新聞 (2021年10月14日). 2021年12月31日閲覧。
  31. ^ イオン、キャンドゥのTOB成立 友好的買収、株式保有51%に”. 共同通信 (2021年12月28日). 2021年12月31日閲覧。
  32. ^ インフロニアHD、東洋建設にTOB 完全子会社化、洋上風力を強化”. 時事通信 (2022年3月22日). 2022年6月25日閲覧。
  33. ^ “東洋建設TOBは不成立、資本業務提携は継続=インフロニアHD”. ロイター通信. (2022年5月20日). https://jp.reuters.com/article/toyoconstruction-tob-idJPKCN2N605L 2022年6月25日閲覧。 
  34. ^ 横浜、神奈川銀行が経営統合へ 県内1グループへTOB”. 共同通信 (2023年2月3日). 2023年2月3日閲覧。
  35. ^ “横浜銀、神奈川銀へのTOB価格上げ 「株主の賛同は不可欠」”. ロイター通信. (2023年3月17日). https://jp.reuters.com/article/yokohama-bank-tob-idJPKBN2VJ0CU 2023年3月19日閲覧。 
  36. ^ 横浜銀、神奈川銀へのTOB成立 6月に完全子会社化”. 時事通信 (2023年4月14日). 2023年4月14日閲覧。
  37. ^ “ハピネット、ブロッコリーにTOB 完全子会社化目指す”. ロイター通信. (2023年4月14日). https://jp.reuters.com/article/happinet-idJPKBN2WB0F2 2023年6月24日閲覧。 
  38. ^ 株式会社ハピネットによる当社株式に対する公開買付けの結果並びに親会社及びその他の関係会社の異動に関するお知らせ”. 株式会社ブロッコリー (2023年6月14日). 2023年6月24日閲覧。
  39. ^ 株式会社ハピネットが株式会社ブロッコリー<2706>株式の変更報告書を提出(買い増し)”. M&A Online (2023年6月20日). 2023年6月24日閲覧。
  40. ^ 杉山歩 (2023年8月7日). “東芝買収のTOB、8日開始 経営の混乱収束なるか”. 朝日新聞. 2023年8月8日閲覧。
  41. ^ 東芝TOBは8日開始、「物言う株主」の影響力排除へ…提示価格に「安すぎる」との声も”. 読売新聞 (2023年8月7日). 2023年8月8日閲覧。
  42. ^ 東芝TOBが成立、株主から78%超の応募 年内にも上場廃止へ”. 電波新聞 (2023年9月21日). 2023年9月21日閲覧。
  43. ^ 焼津水産化学工業のTOB不成立 買い付け予定数下限届かず”. 日本経済新聞 (2023年10月19日). 2024年2月17日閲覧。
  44. ^ コクヨ、ぺんてる買収失敗 プラス陣営が株過半数”. 時事ドットコム. 時事通信社 (2019年12月13日). 2019年12月13日閲覧。
  45. ^ TBSテレビ (2022年9月30日). “コクヨ ぺんてる株売却へ 買収断念後も事業連携進まず”. TBS NEWS DIG. 2022年9月30日閲覧。
  46. ^ 2022年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)”. コクヨ株式会社. p. 19 (2023年2月13日). 2023年2月18日閲覧。
  47. ^ 前田建設:前田道路への敵対的TOB成立-議決権51.29%保有に Bloomberg 2020年3月13日
  48. ^ 情報BOX:ユニゾTOB巡る動き、チトセア投資が6000円に価格引き上げ Reuters 2020年3月18日
  49. ^ ユニゾ争奪戦、コロナが流れ変えた 最後に笑ったのは… 朝日新聞 2020年4月5日
  50. ^ 株式会社大戸屋ホールディングス株式(証券コード: 2705)に対する公開買付けの開始に関するお知らせ”. 株式会社コロワイド (2020年7月9日). 2020年9月9日閲覧。
  51. ^ “コロワイド、大戸屋HDへのTOB延長 下限も引き下げ”. ロイター通信. (2020年8月25日). https://jp.reuters.com/article/colowide-ootoya-idJPKBN25L13Y 2020年9月9日閲覧。 
  52. ^ 大戸屋HDへのTOB成立 コロワイド、47%の株取得”. 共同通信 (2020年9月9日). 2020年9月9日閲覧。
  53. ^ 大戸屋への敵対的買収成立 外食業界では初”. サンケイスポーツ (2020年9月8日). 2021年11月27日閲覧。
  54. ^ 株式会社新生銀行株式(証券コード:8303)に対する公開買付けの開始に関するお知らせ”. SBIホールディングス株式会社 (2021年9月9日). 2021年9月20日閲覧。
  55. ^ SBI、TOB期間を12月8日まで延長 新生銀の防衛策防ぐねらい”. 朝日新聞 (2021年9月29日). 2021年10月10日閲覧。
  56. ^ 新生銀行が買収防衛策を取り下げ TOB「反対」から「中立」へ”. 毎日新聞 (2021年11月24日). 2021年11月27日閲覧。
  57. ^ 新生銀TOB、来月10日まで SBI”. 時事通信 (2021年11月26日). 2021年11月27日閲覧。
  58. ^ SBI、新生銀の株式保有率47.77%に 連結子会社化へ TOB成立”. 毎日新聞 (2021年12月11日). 2021年12月11日閲覧。
  59. ^ シダックス株式会社の株式(証券コード:4837)に対する 公開買付けの開始に関するお知らせ”. オイシックス・ラ・大地株式会社 (2022年8月29日). 2022年9月5日閲覧。
  60. ^ 給食大手シダックス、食品宅配大手オイシックスのTOBに反対表明へ…取締役会で決議”. 読売新聞 (2022年9月5日). 2022年9月5日閲覧。
  61. ^ オイシックス、シダックスへのTOB期間を延長 10月5日まで”. 産経新聞 (2022年9月20日). 2022年9月21日閲覧。
  62. ^ シダックスTOB、成立の可能性 期限は延長―オイシックス”. 時事通信 (2022年10月5日). 2022年10月6日閲覧。
  63. ^ “シダックスがTOB反対撤回、協業先検討でオイシックスと合意”. ロイター通信. (2022年10月7日). https://jp.reuters.com/article/shidax-oisix-tob-idJPKBN2R20LM 2022年10月8日閲覧。 


「株式公開買付け」の続きの解説一覧

「take over」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「takeover」の関連用語

takeoverのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



takeoverのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
実用日本語表現辞典実用日本語表現辞典
Copyright © 2024実用日本語表現辞典 All Rights Reserved.
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
JOGMECJOGMEC
Global Disclaimer(免責事項)
本資料は石油天然ガス・金属鉱物資源機構(以下「機構」)石油・天然ガス調査グループが信頼できると判断した各種資料に基づいて作成されていますが、 機構は本資料に含まれるデータおよび情報の正確性又は完全性を保証するものではありません。 また、本資料は読者への一般的な情報提供を目的としたものであり、何らかの投資等に関する特定のアドバイスの提供を目的としたものではありません。 したがって、機構は本資料に依拠して行われた投資等の結果については一切責任を負いません。 なお、本資料の図表類等を引用等する場合には、機構資料からの引用である旨を明示してくださいますようお願い申し上げます。
※Copyright (c) 2024 Japan Oil, Gas and Metals National Corporation. All Rights Reserved.
このホームページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの株式公開買付け (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS