Ma Junwuとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > Ma Junwuの意味・解説 

馬君武

(Ma Junwu から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/02/25 16:16 UTC 版)

ナビゲーションに移動 検索に移動
馬君武
Who's Who in China 3rd ed. (1925)
プロフィール
出生: 1881年7月17日
光緒7年6月22日)[1]
死去: 1940年民国29年)8月1日
中華民国広西省桂林市
出身地: 広西省桂林府臨桂県
職業: 政治家・教育家・工学者
各種表記
繁体字 馬君武
簡体字 马君武
拼音 Mǎ Jūnwǔ
ラテン字 Ma Chün-wu
和名表記: ば くんぶ
発音転記: マー・ジュンウー
テンプレートを表示

馬 君武(ば くんぶ)は、中華民国の政治家・教育家・工学者。中国同盟会に属した革命派人士。北京政府で要職に就き、国民政府時代には、新広西派の一員と目された。旧名は道凝、後にと改名したが、一般には君武で知られる。字は他に厚山本貫湖北省武昌府蒲圻県(現在の湖北省咸寧市赤壁市)。

事績

中国同盟会での活動

地方官吏の家庭に生まれる。1899年光緒25年)に広西体用学堂に入学した。1900年(光緒26年)、広州へ向かい、フランスの教会が運営する丕崇学院でフランス語を学んだ。

同年7月、シンガポールへ渡り、康有為と会見する機会を得て、変法運動に加わる。後に帰国して、唐才常の自立軍に加わったが、敗北して上海に逃れる。そこで震旦学院で引き続きフランス語を学び、ジュール・ミシュレの『フランス革命史』を翻訳した。

1901年(光緒27年)冬、日本へ渡り、梁啓超と対面したほか、宮崎民蔵・寅蔵(滔天)兄弟とも知り合っている。1902年(光緒28年)には、宮部民蔵の紹介により、孫文(孫中山)とも会った。これ以降、馬君武は、革命派の路線を進むようになり、馮自由・劉成禺らとともに革命宣伝に努めるようになる。1903年(光緒29年)秋、京都帝国大学で工芸科学を学ぶ。1905年(光緒31年)の中国同盟会結成に際しては、黄興陳天華らとともに章程の作成に携わり、結成後は執行部書記となっている。

1906年(光緒32年)夏、馬君武は大学を卒業して帰国し、上海の中国公学で総教習兼理化教授となった。まもなく、両江総督端方から指名手配されるようになったため、ドイツへ留学する。ベルリン工芸大学で冶金を学び、工学士として卒業した。

北京政府期の活動

馬君武(右)。1905年、東京で孫文と

辛亥革命勃発直後の1911年宣統3年)11月に帰国し、上海に到着した。馬君武は臨時政府組織大綱の起草に参加している。南京臨時国民政府が成立すると、実業部次長として部務を代理した。さらに臨時約法の起草にも参与している。袁世凱が孫文に代わって臨時大総統となると、馬君武は辞任し、中国鉄路公司秘書長に転じた。

1913年民国2年)、参議院議員に選出されている。二次革命(第二革命)で孫文らが敗北すると、馬君武は再びドイツに向かう。ベルリン大学研究院などで引き続き研究を続け、工学博士の学位を取得した。袁世凱死後の1916年(民国5年)に帰国し、参議院議員に復帰した。

1917年(民国6年)7月、孫文が護法運動を開始すると、馬君武も南下してこれに参与する。大元帥府秘書・護法軍政府代理交通総長をつとめた。1921年(民国10年)4月、孫文が非常大総統に就任すると、馬君武は総統府秘書長に任じられている。7月には、広西省長に任命され、省政改革に取り組んでいる。しかし1924年(民国13年)1月、中国国民党第1回全国代表大会の際には、馬君武は章炳麟・馮自由らに追随して、三大政策に反対した。

同年11月、上海大夏大学校長となる。1925年(民国14年)4月には、北京工業大学校長に転じた。12月末に、臨時執政段祺瑞から北京政府の司法総長に任ぜられ、1926年(民国15年)1月に就任宣誓を行った[2]。しかし、国民党からこれを党紀違反とみなされ、除名処分を受けた。1927年(民国16年)3月、教育総長に転じたが、今度は工業大学学生から反発を買ってしまう。結局、極めて短期間で辞任し、上海大夏大学校長の職に復帰した。

国民政府期の活動

晩年期の馬君武(『最新支那要人伝』1941年)

1927年(民国16年)、広西省政府主席黄紹竑の招聘を受けて広西省に戻る。馬君武は梧州広西大学を創設した。その後、中国公学校長、広西大学校長をつとめる。新広西派・西南派の一員として、西南政務委員会常務委員、広西省政府委員、広西修志局総纂なども歴任した。広西大学校長としては、研究機関の拡充、教育水準の向上に努め、成果もあげた。

しかし1936年(民国25年)、学生に軍事訓練を施す方針が含まれていた、李宗仁白崇禧などが推進する「三自三寓」[3]政策に反対したため、馬君武は校長から罷免されてしまう。それでも日中戦争(抗日戦争)勃発後は、最高国防会議参議・広西省政府高等顧問として復帰した。1939年(民国28年)、国立に改組された広西大学校長にも返り咲いている。

1940年(民国29年)8月1日、胃病がもとで桂林にて病没。享年60(満59歳)。

脚注

  1. ^ Who's Who in China 3rd ed.,p.587は1891年とするが、明らかに誤りである。
  2. ^ 劉寿林ほか『民国職官年表』は、「就任せず」としている。
  3. ^ 新広西派が広西省統治に際して推進した政策。「三自」とは、「自衛・自治・自給」を指し、「三寓」とは「寓兵于団(軍政一致と民兵強化、すなわち全民皆兵を指す)・寓将于学(軍幹部教育と初中等以上の学校での軍事訓練)・寓徴于募(募兵制と徴兵制の混合)」を指す。郭緒印主編『国民党派系闘争史』上海人民出版社、1992年、341-343頁。

参考文献

  中華民国北京政府
先代:
楊庶堪
司法総長(就任せず)
1925年12月 - 1926年3月
次代:
盧信
先代:
易培基
教育総長
1926年3月
次代:
胡仁源

「Ma Junwu」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「Ma Junwu」の関連用語

1
創造営2019 百科事典
4% |||||

Ma Junwuのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



Ma Junwuのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの馬君武 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2025 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2025 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2025 GRAS Group, Inc.RSS