2010年代 スマートフォンとタブレット端末の台頭
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「パーソナルコンピュータ」の記事における「2010年代 スマートフォンとタブレット端末の台頭」の解説
2010年代にはCPUや液晶バックライトなどの低消費電力化を背景にノートパソコンの薄型化が進行し、またフラッシュメモリの大容量化やクラウドストレージの普及により、光学ドライブを搭載しない機種が主流となった。ハードディスクドライブからソリッドステートドライブへの移行が進んだ。一方で、パソコンの低価格化は円安やパーツ価格の高騰の影響で下げ止まった。 2010年、AppleがiPad（iOS搭載）を発売した。以降、パソコンも個人用途ではタブレット端末に代替される傾向となり、2012年には日本国内のパソコン出荷数の減少が始まる。2013年にはWindows XPのサポート終了に伴う駆け込み需要で販売台数が増加したが、2014年からはそれがなくなり、パソコンの販売台数が急減。2014年度にはパソコンの国内出荷が1000万台を割り込んだ。 2015年には世界トップメーカーのヒューレット・パッカードがパーソナルコンピュータ分野を分離し、HP Inc.が発足した。また、この年の最終出荷台数は中国のレノボが世界首位となり、初めてアメリカのメーカーから中国のメーカーに首位が移ることとなった。 ユーザーが各種アプリストアからアプリケーションをダウンロードしてインストールすることが可能なスマートフォンが普及し、HTML5/CSS3標準をサポートするブラウザが増えたことでウェブアプリケーションの高機能化が進み、さらにハードウェア性能も向上したことから、日常生活を送るうえでの手続きや娯楽などはスマートフォンやタブレットがあれば事足りるようになった。そのため、家庭でPCを所有せず、PCを操作したことがない一般消費者も増えている。 しかし、スマートフォンやタブレットはタッチ操作には最適化されている一方でポインティングデバイスやキーボードによる入力には最適化されていないこと、サンドボックスによりアプリケーションのインストールが制限されていること、ハードウェアの拡張やオペレーティングシステムおよびデバイスドライバーなどの自由なインストールもできないことなどから、依然としてPCやワークステーションは広く使われている。
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