統合政府樹立
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/03/30 07:28 UTC 版)
ASS-1によって示された「超先進技術を持つ巨大異星人の存在」と「大規模な宇宙戦争」の事実は、地球人類に否応なく意識の変革を強いることになった。来るべき異星人とのファーストコンタクトでは冷戦構造の利害を超えた交渉が必要であり、最悪の有事に備え地球規模の防衛体制確立も急がねばならない。よって、国連主導下で地球上全ての国家・体制を解体し、惑星統一政体を樹立することが決議された。2000年6月、全人類に落下物の正体と異星人の存在を公表（10mの身長は公表されず）。翌月地球統合政府（U.N.Government）作成案が発表され、2001年2月に正式発足した。旧国家は地域ごとに再編され、一定の自治権を認められる「自治区」へ移行した。 統合政府は防衛体制として以下の計画を発動した。 各国の軍備を統合再編し、地球統合軍（U.N.Forces）を設立。 大破したASS-1を修理・復元し、恒星間宇宙戦艦SDF-1（Super Dimension Fortress-1）へと改修する。 ASS-1の調査から得られた超先進科学（オーバーテクノロジー）を応用し、地球の科学水準を飛躍的に高める。とくに新設される宇宙軍（U.N.Spacy）の軍備拡張を急ぐ。在来兵器への導入と、新たな対巨人全領域戦闘システム（デストロイド、バトロイド）を開発する。 月や火星に恒久基地を設け、太陽系防衛ラインを整備する。 地球各地と月面に、最終防衛兵器グランドキャノンシリーズを建設する。 月面地下で、SDF-1に次ぐ純地球製の2番艦SDF-2（のちのメガロード-01）を建造する。 しかし、人類が有史以来成し遂げられなかった地球統一を性急に推し進め、あらゆる権益を統合政府が管理しようとする「統合思想」は、当然のごとくさまざまな反発を招いた。とりわけ軍備再編とオーバーテクノロジー導入において主導権を得た旧NATO陣営に対し、蚊帳の外に置かれた旧ワルシャワ条約機構[要出典]陣営の不満は大きかった。これらの軍事産業は統合思想に異を唱える世界各地の反体制勢力に兵器を供与し、陰ながら武装蜂起を支援した。こうして地球人類は大宇宙の脅威以前に、小さな惑星内で身内同士の対立を解決せねばならなくなった。
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