徴兵との違い
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/05/21 18:43 UTC 版)
徴兵との大きな違いは、基本教練、格闘や射撃の戦闘技術等のみに限らず、軍事学、士官においては軍事的リーダーシップ等の高度な軍事教育を行う所にある。簡単に言えば、徴兵の様に徴兵期間に囚われず、軍事に関する高度な知識・技術や戦略ノウハウを教育させる事で、各分野のプロフェッショナルを育成し、有能な軍人を戦線に投入・運用出来るメリットがある。 特に最大のメリットは、専門職種の存在である。第二次世界大戦後においては、軍用機・戦車・軍事用電子機器、対戦車ミサイル等、兵器のハイテク化・専門化が目覚しく進歩し、兵器運用の必要人員も少なくなった。しかしそれと引き換えに、兵器の運用技術及び知識が必須となったが、デジタル・ハイテク化がそこまで発達していない第二次世界大戦以前ならばいざ知らず、現代において1年から3年程度の勤務しかない徴集兵では現代におけるハイテク兵器の技能を習得する事は到底難しく、加えて徴兵対象者全員に訓練を施そうとしても莫大なコストが掛かり、戦時に兵器のアップデート等が施された場合等には技術維持が困難であると言ったリスクも存在する。また、現代においては兵士の頭数よりもハイテク兵器の使用と高度な教育を受けた軍人の方が有利（ただし、ゲリラ戦法などを叩き込まれた人間及び、対ゲリラ作戦遂行可能者に関しては別の次元）である事もあり、徴兵制はそぐわないと言う潮流が世界で広まっている事も加えて、先進国を中心に採用による志願制のみとしている国が増えている。 また、職業軍人として定年まで勤め上げ、または戦闘で負傷して退役した軍人（傷痍軍人）に対して様々な福利厚生における優遇を受けられる国もある。代表的な例としてアメリカ合衆国が挙げられる。アメリカでは、軍歴が重視される風潮があり、名誉除隊した退役軍人に対して名誉除隊証書が交付されたり、年金、教育上の援助、住宅ローン等の福利厚生の恩恵を受けられる制度が整備されている。
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