対応や対策
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/08/09 07:08 UTC 版)
停電が起きた際に、重大な影響が予測される施設では、しばしば停電に対する対策が採られている。例えば患者の生命維持に支障を来たす恐れのある病院や、放送局（送信所・中継局も含む）、新聞社、官公庁などの施設では、独自に発電・蓄電施設を備えている。また、近年のコンピュータ普及にも関連して、停電によるコンピュータの損傷を防ぐため、個人で無停電電源装置（UPS）のような機器を用意する人もいる。 特に停電が予想される所では、照明の代替としてろうそくやランプといった燃焼による器具や懐中電灯等の乾電池で動作する器具を備える場合があり、またこの乾電池により動作するラジオやポケットテレビ（日本に於いては2000年代後半以降ワンセグ搭載機が主流となっている）を備えるケースも見られる。災害が予想される地域では、地域防災（→自主防災組織）やその用に供する防災倉庫にエンジン発電機（英語版）や電力に頼らない炊き出し用の器具を備える所も見られる。一般の家庭などでは、夜間においては灯火など他の照明に明かりを求め、停電が復旧するのが待たれる。 なお、災害時を除く平時の停電を防ぐためには「常に供給が需要に追いつくこと」が必須であるが、需要側を細かく制御する技術は2013年時点では未熟である。東日本大震災による電力危機に際しては、需要の極大期に電力使用制限令が発令されるなどしたこともあり、大口需要家の間でデマンドコントローラが普及するなどした。また、送電網単位での輪番停電といった、スマートではない需要制限も実施された。小規模需要家をも含めて「発電･送電･蓄電の能力を超えないよう、消費をスマートに抑制する」ための仕組みとして、2013年時点ではスマートグリッドの実用化に向け、小規模な電力網で実証実験が行われている。
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