大洗研究所
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/02/03 09:59 UTC 版)
| 大洗原子力工学研究所 | |
|---|---|
JMTRの原子炉建屋
|
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| 正式名称 | 大洗原子力工学研究所 |
| 英語名称 | Oarai Nuclear Engineering Institute |
| 略称 | 大洗研 |
| 所在地 |  日本〒311-1393 茨城県東茨城郡大洗町成田町4002番地 北緯36度15分47.9秒 東経140度33分03.9秒 / 北緯36.263306度 東経140.551083度座標: 北緯36度15分47.9秒 東経140度33分03.9秒 / 北緯36.263306度 東経140.551083度 |
| 人数 | 約800人（2016年4月現在）[1] |
| 所長 | 吉武 庸光 |
| 設立年月日 | 2005年10月1日 |
| 前身 | 日本原子力研究所大洗研究所 核燃料サイクル開発機構大洗工学センター |
| 上位組織 | 日本原子力研究開発機構 |
| 保有施設 | JMTR、常陽、HTTRなど （#保有施設を参照） |
| 発行雑誌 | 地域向け広報誌「夏海湖の四季」 |
| 公式サイト | 大洗研究所 |
大洗原子力工学研究所（英: Oarai Nuclear Engineering Institute）は、茨城県東茨城郡大洗町にある日本原子力研究開発機構の研究所。2005年10月1日に日本原子力研究所大洗研究所と核燃料サイクル開発機構（旧動力炉・核燃料開発事業団）大洗工学センターを統合して設置された。仕様の異なる試験研究炉や照射後試験施設を有しており、高速炉の研究開発、高温ガス炉とこれによる熱利用技術の研究開発、軽水炉の高度化や安全向上等の研究開発が行われている[2]。
沿革
- 日本原子力研究所
- 核燃料サイクル開発機構（旧動力炉・核燃料開発事業団）
- 日本原子力研究開発機構
- 2005年10月 - 日本原子力研究所と核燃料サイクル開発機構の統合により、大洗研究開発センター設置[3]
- 2018年4月 - 研究所名を大洗研究所に改名[3]
- 2024年11月 - 研究所名を大洗原子力工学研究所に改名[3]
保有施設
原子炉施設
| 名称 | 原子炉形式 | 定格熱出力 | 初臨界 | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| JMTR | 軽水減速冷却タンク型原子炉 | 50MW | 1968年3月30日[4] | 材料試験炉。運転終了[5]。 |
| DCA | 重水減速圧力管型臨界実験装置 | 1kW | 1969年12月28日[6] | 新型転換炉の臨界実験装置。廃止措置中[7]。 |
| 常陽 | ナトリウム冷却高速炉 | 140MW[注釈 1] | 1977年4月24日[10] | 高速増殖炉の実験炉。 |
| 高温工学試験研究炉(HTTR) | 黒鉛減速ガス冷却炉 | 30MW | 1998年11月10日[11] | 高温ガス炉の実験炉。 |
その他の研究施設
- 燃料研究棟
- 廃棄物管理施設
脚注
注釈
出典
- ^ 大洗研究開発センターの概要（平成２８年８月１８日） (PDF)
- ^ “所長挨拶”. 日本原子力研究開発機構大洗研究所. 2018年12月15日閲覧。
- ^ a b c d e f g h “沿革”. 日本原子力研究開発機構大洗研究所. 2018年12月15日閲覧。
- ^ “臨界実験に成功 原研大洗研究所の試験炉”. 茨城新聞. (1968年3月31日)
- ^ “材料試験炉を廃炉へ 地元自治体、反発の声”. 毎日新聞. (2016年10月19日) 2018年12月15日閲覧。
- ^ “動燃、臨界実験に成功 新型炉建設に貴重な資料”. 茨城新聞. (1969年12月29日)
- ^ “サイクル機構 重水臨界実験装置を解体へ”. 原子力産業新聞. (2002年2月7日) 2018年12月15日閲覧。
- ^ “「常陽」の安全審査、最大出力下げ再申請 原子力機構”. 日本経済新聞. (2018年10月26日) 2018年12月15日閲覧。
- ^ “常陽 安全対策170億円 補正申請 再稼働は1年延期”. 茨城新聞. (2018年10月27日) 2018年12月15日閲覧。
- ^ “「常陽」に原子の火 動燃・大洗 初の高速炉、臨界 核燃料サイクルのカギ 欠かせぬ再処理”. 茨城新聞. (1977年4月25日)
- ^ “原研大洗 HTTRが初臨界 高温の熱源利用目指す”. 茨城新聞. (1998年11月11日)
- ^ “研究室で５人被ばく 袋破裂、手足などに付着”. 毎日新聞. (2017年6月6日) 2018年12月15日閲覧。
- ^ “鼻腔内に汚染確認「健康には影響ない」 作業員被曝”. 朝日新聞. (2017年6月6日) 2018年12月15日閲覧。
- ^ “作業員５人に放射性物質 茨城の原子力施設で付着”. 産経新聞. (2017年6月6日) 2018年12月15日閲覧。
- ^ “被曝した作業員、全員が職場復帰 大洗の内部被曝事故”. 朝日新聞. (2018年2月23日) 2018年12月15日閲覧。
- ^ “大洗被ばく事故はレベル２”. 毎日新聞. (2018年2月21日) 2018年12月15日閲覧。
- ^ 廃棄物管理施設等の概要 (PDF)
関連項目
外部リンク
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