充電設備
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/13 08:28 UTC 版)
「充電スタンド」も参照 電気自動車の充電設備は、家庭や事業所用100V/200V電源を利用する緩速充電設備と、市街地の充電スタンドなどに設けられた公共用急速充電設備に大きく分類される。急速充電設備は直流400V以上100A以上40kw以上の電力で供給するため事業用の高圧供給となる。事業者用電力料金は家庭用の6割以下となるが、急速充電設備の一番高価なものは1基300万円程度かかり、大きさも家庭用冷蔵庫ほどになる。急速充電設備は高価なため、家庭や事業所用では緩速充電設備がほとんど。 急速充電設備は「充電スタンド、充電ステーション、充電スポット」などと呼ばれ、公共施設の駐車場、高道路のサービスステーション、主要道路に面した場所などで、有料の充電サービスを提供している。 普通充電では充電に時間がかかるが、自宅や事業所で普通充電の設備があり月に数回充電する場合は電気代が安く済む。しかし、日本の都市部では賃貸駐車場の利用者が多く、駐車場には充電設備がほとんどないため、市中の急速充電設備は欠かせない。また、電気自動車は同型車の内燃機関の車に比べ航続距離が短いため、長距離を走る場合、途中で何度も急速充電が必要となる。 日本の充電スタンドの料金体系は基本料金+時間単価などスタンドにより様々であるが、日本の最大手であるe-Mobility Power(トヨタ、日産、本田、三菱、東京電力、中部電力などが出資)の場合、非会員の急速充電が1分50円、普通充電で1分8円となっている。急速充電だと一回最大30分で1,500円となる。 しかし、現存する給油事業者が一部充電スタンドに転換すると、現行の電気価格相場は非常に低いため20kWh程度の充電だと多くても200円程度の利益しか見込めない。また、充電時間が25分程度かかるため、ガソリンの給油時間を5分とすると回転率は1/5となり、ガソリンスタンドの充電スタンドへの転換は難しい。 また、電気自動車の航続距離は同型のガソリン自動車の約半分と短いため、家庭や事業所で充電できない場合スタンドでの充電回数が多くなり、多くの充電スタンドが必要となる。そのため、日本やアメリカの観光地、パーク24などの駐車場、ショッピングセンターなど、駐車場に急速充電設備を設置して電気自動車の利便性を向上させようとする動きもある。 急速充電と普通充電の主な違いe-Mobility Powerの場合急速充電(50kw)普通充電(200V 3kw)バッテリー容量40kwh 80%充電 約40分 約11時間 1分あたりの充電料金 50円(税別) 8円(税別) 上記条件での充電料金 約2,000円(税別) 約5,280円(税別) 自宅での充電の場合 家庭全体60A契約基本料金1kwh あたりの電気料金 40kwh 80%充電の電気料金 月約1,700円(税込)約30円 (税込) 約960円(税込) 100V 深夜電力 基本料金1kwh あたりの電気料金 40kwh80%充電 月約2,000円(税別)約10円(税別) 約320円(税別) バッテリーの寿命 短い 長い (e-Mobility Powerの急速充電は1回最大30分) 急速充電では40分程度で80%まで充電できるが 、普通充電では11時間程度かかる。 充電スタンドで満充電する場合、急速充電は普通充電に比べ電気代が安い。 戸建て住宅の車庫や事業所の駐車場などに普通充電設備を設置し深夜に充電すれば、安価な深夜電力を利用することができる。 深夜電力の利用が進めば、電力供給者側の発電の平準化に役立つ。 急速充電はバッテリー内部の化学的負担が激しく温度が上昇し寿命が短くなる。
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充電設備
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「日産・リーフ ZE0」の記事における「充電設備」の解説
日産はグループに建設業を抱えていないため、家庭充電設備の工事やアフターサービスに関しては前田建設工業の子会社である株式会社JM(なおしや又兵衛)を推奨工事業者に指定している。申し込みは日産のディーラーからJMに紹介する形式を取る。設備の基本工事には10万円ほどがかかる。 JMでは公共施設やマンションなどに設置する充電ステーションの工事も担当している。
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