クリアリング‐ハウス【clearing house】
クリアリングハウス（くりありんぐはうす）
清算機関のこと。欧米では、商品取引所と連携する独立機関で、取引所で行われた売買取引は清算機関を通じて決済されています。この機関はまた、取引所の受け渡し手続きの適切な管理と取引上の適切な資金運用を保証する責務を負います。日本でも平成17年の商品取引所法改正により、(株)日本商品清算機構が発足しクリアリングハウス制度が本格的に始動しています。clearing house（クリアリング・ハウス）
参照：クリアリングハウス 一般用語欄
クリアリングハウス
クリアリングハウスとは、複数の情報システムを中継し、様々な形式のデータを相互に利用できるようにするための仕組みのことである。
クリアリングハウスを中継することによって、異なる形式のデータを一括して検索することが可能になり、またデータの重複を防ぐこともできる。主にインターネット電話や地理情報システム（GIS）システムの分野において使用されるサービスである。
クリアリングハウスをサービスとして提供している代表的な事業者としては、NTTコミュニケーションズがある。なお、「クリアリングハウス」とは元々は「手形交換所」の意味である。
参照リンク
NTTコミュニケーションズ - クリアリングハウス
| 通信サービス： | INSナンバー・ディスプレイ 回線リセール事業 コロケーションサービス クリアリングハウス Lync メトロイーサ ニフティサーブ |
クリアリングハウス
クリアリングハウス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/11/01 05:49 UTC 版)
ナビゲーションに移動 検索に移動
クリアリングハウス（英語: Clearing House。清算機関とも）とは、金銭（手形・小切手を含む）、有価証券、デリバティブ取引等の決済の円滑実施を目的とした事業を行う法人の形態。
クリアリングハウスと同じ概念、もしくはクリアリングハウスの一分類として、中央清算機関（英語: Central Counterparty、Central Counterparty Clearing House。略語: CCP）という語も用いられる。
多くのクリアリングハウスがクリアリング（清算とも）を主体的に実施しており、（クリアリングプロセスの後の）決済プロセスの一当事者ともなっている。
手形交換所はクリアリングハウスの一種であるが、手形交換所(のみ)を指して「クリアリングハウス」の語が使われることもある[1]。
日本の法律
クリアリングハウスの例
金銭等
有価証券
株式、債権等。いずれも金融商品取引清算機関としてクリアリングを行う。
- 株式会社日本証券クリアリング機構（証券取引所・PTS内での取引、店頭取引国債）
- 株式会社ほふりクリアリング（証券取引所・PTS外での取引）
コモディティ（商品）現物
- 株式会社日本証券クリアリング機構（東京商品取引所、大阪堂島商品取引所での取引等）
デリバティブ取引
東京金融取引所は金融商品取引清算機関として、日本証券クリアリング機構はその取引種別に応じて金融商品取引清算機関または商品取引清算機関として、クリアリングを行う。
- 株式会社日本証券クリアリング機構（東京商品取引所、大阪堂島商品取引所、大阪取引所の各市場で取引された市場デリバティブ（先物・オプション）取引、店頭金利スワップ取引、店頭クレジット・デフォルト・スワップ取引）
- 株式会社東京金融取引所（同社市場での市場デリバティブ（先物取引、FX、CFD等）取引）
中央清算機関
以下の例のように、「クリアリングハウス」ではなく「中央清算機関」という語が特によく用いられる文脈が存在する。
脚注
その他
クリアリングハウス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/09/13 22:32 UTC 版)
「地理情報システム」の記事における「クリアリングハウス」の解説
地理情報システム（GIS） の分野では、インターネットなどの通信ネットワークを活用した地理的情報の流通機構全体を指す。 日本では、提供可能なデータを所有している先行省庁によるクリアリングハウスの構築及び運用を行うこととされているため、国土地理院などが地理情報クリアリングハウス、ノードサーバの構築、メタデータの整備などの技術支援を関係省庁に行っている。
※この「クリアリングハウス」の解説は、「地理情報システム」の解説の一部です。
「クリアリングハウス」を含む「地理情報システム」の記事については、「地理情報システム」の概要を参照ください。
「クリアリングハウス」の例文・使い方・用例・文例
- クリアリングハウスのページへのリンク
