阪神百貨店 歴史・概要

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阪神百貨店

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/01/13 21:55 UTC 版)

歴史・概要

ターミナルデパート設立への序章

1925年4月に阪神急行電鉄梅田停留場（現在の阪急大阪梅田駅）構内にあった（後の阪急百貨店うめだ本店へと繋がる）白木屋出張所を契約満了を理由に退去した白木屋の代替の店舗として1926年10月1日に当時の阪神電気鉄道梅田停留場（現在の阪神大阪梅田駅）構内に白木屋阪神出張店を開業させたのが阪神によるターミナルデパート（＝ターミナル駅直結の百貨店）の始まりである。

大正時代の終わり頃から大阪市高速電気軌道第1号線（現在のOsaka Metro御堂筋線）の新設計画に合わせて現在地付近への延伸と駅の移転を含む大阪市の構想への対応を求められていた阪神電気鉄道は、その延伸費用の回収のために1929年に大阪市に百貨店用地の分譲を求め、そのテナントとして南海鉄道難波停車場に進出していた髙島屋と1930年にビルの賃貸の予約の覚書を交わし、直営ではなくテナントの招致によるターミナルデパートの開設を当初は計画し、その計画に基いて1931年12月には建物の設計まで終えた。

その後、1933年3月には阪神電気鉄道梅田停留場構内の店舗を直営の阪神マートを開業して直営によるターミナルデパート経営の第一歩に踏み出し、1937年1月22日に阪神電気鉄道の役員会で「阪神ビルの百貨店は資本金2百万円の株式会社阪神百貨店を新設し阪神傍系の別会社として経営する」と決定し、その日のうちに創立総会を開いて株式会社阪神百貨店を新設し、一般から公募せずに全株式を阪神電気鉄道が引き受ける完全子会社とすることで事実上直営化する方向へ方針転換をした。

そして同年3月に計画地のうち御堂筋沿いの角地を取得したが、1月の百貨店新設の発表に猛反発した阪神急行電鉄が一日平均1.8万人の乗客で混雑する梅田駅の混雑緩和を目的に昭和初期から計画していた南側への新駅開設に必要だとして、ビルの建設予定地の西半分に当たる約2,000坪を地主から密かに買収してしまったため、大阪市や中央政界・中央官庁などを巻き込んでその土地の取得を巡って阪神急行電鉄と激しい紛争を繰り広げることになったが、1938年5月19日に大阪市の決定で無事構想通りの用地取得に成功した。

しかし、この間に戦時体制の一環として鉄材の節約を理由に同年7月に百貨店などの高層建築の中止命令が出され、百貨店法による許可も受けていなかったため構想の実現が不可能になり、1940年5月26日に地上8階の予定が縮小されて地上4階地下2階として建設された梅田阪神ビルディング（後の大阪神ビルの東側部分）の地下1階に阪神マートを移転させて規模を大幅に縮小して開業することを余儀なくされた。

中央が阪神百貨店　大阪駅ホームより
1955年(昭和30年)頃

拡張工事と百貨店の開業

第二次世界大戦後に再び構想の実現に取り組み、その一環として梅田阪神ビル（当時）北側地下道の両側に1951年に全国名菓名物街を開業し、11月1日に売り場を1階まで拡張した際に屋号を阪神百貨店と改め、1952年には1階に京阪神の甘辛の一流店を集めて阪神甘辛のれん街を開設するなど、この頃から専門店を誘致した委託部門優先をしていた。

そして1957年4月に改めて2代目の株式会社阪神百貨店を設立し、同年6月1日に念願の百貨店の開業に漕ぎ着けた際にも、阪神電気鉄道梅田停留場から直接入店できる出入り口を設置してターミナルデパートの強みをフル活用しつつ、取引先のノウハウを活用する委託優先・専門店招致の方針を掲げて後発によるノウハウの不足を補う方針で営業を開始した。

その後、拡張工事を開始し、1958年3月に梅田阪神ビルディング（当時）の5階から8階を増床して東側部分が完成。更に、西側部分を増築して、1963年6月に、約23年の歳月をかけて、第二次世界大戦前の当初構想の店舗面積へ拡大し、現在の規模の店舗となった。この時にビル名称を「大阪神ビルディング」と改称している。

阪神百貨店（1979年）

2002年10月、梅田本店の外壁のリニューアル工事が完成した。

食品販売の強さ

百貨店化する以前の1951年の全国名菓名物街、1952年の阪神甘辛のれん街など個性と伝統のある店を集める名店街や各地の名物食品を集めて販売した伝統から発展し、2005年3月期で売上高1,095.06億円のうち食料品が415.23億円と40%弱を占めたほど梅田本店の食品売場の人気は高く、「日本一のデパ地下」(地下食品売り場)と呼ばれることもある。

小型店の出店による多店化

長らく梅田本店のみの営業を続ける堅実経営で知られていたが、親会社の阪神電気鉄道が阪神西宮駅高架下に2003年3月18日に開業したエビスタ西宮内に売場面積4,998m²の阪神・にしのみやを開業したのを皮切りに多店化に乗り出し、2006年10月4日には三宮駅前の神戸新聞本社ビルであるミント神戸の地下1階に食品売場のみで売場面積1,276m²のさんのみや・阪神食品館、2008年3月20日には阪神電気鉄道御影駅前の御影クラッセ内に売場面積5,900m²の阪神・御影、2009年10月20日にはJR尼崎駅前のあまがさきキューズモール内に売場面積5,329m²のあまがさき阪神を相次いで開業し、グループの地盤である阪神間で小規模店による多店化を進めた。

しかし、阪神・にしのみやは初年度に目標を上回る年間売上約57億円を達成したが、阪神・御影は2009年3月期で年間売上約29.56億円と目標の50億円を大きく下回ったため、開業から1年半弱の2009年8月5日に不振だった食品売り場の75%にあたる2080m²を兄弟会社の食品スーパー阪急オアシスの経営に切替えて縮小し、2010年3月期で年間売上約12.01億円と低迷して赤字になっていたさんのみや・阪神食品館をその期末で一旦休業して同年12月末に営業を再開させずにそのまま正式に閉店、2011年7月24日には阪神・御影の2階売場を閉鎖して2度目の規模縮小を行って売場面積804m²まで縮小し、あまがさき阪神も赤字でこそないものの2011年3月期で年間売上約36.33億円、2012年3月期で年間売上約37.27億円と初年度の売上高目標40億円を下回り続けており、2016年には2階売場を閉鎖するなど、多店化は必ずしも成功していない。

また、阪神間以外にも2006年7月26日に奈良県大和郡山市のイオンモール大和郡山に売場面積約1万m²で出店する計画が発表されたが、阪急百貨店との業務提携に向けた経営方針の見直しの一環で出店地域を京阪神地区に注力するとして、同年11月10日に出店計画を撤回している。

京王百貨店との提携

2000年から同様にグループの鉄道沿線のターミナルデパートのみを展開し、全国展開していない京王電鉄傘下の京王百貨店（東京都新宿区）と業務提携し、紳士服の共同企画や質流れバザールや全国駅弁うまいもの市などの催事情報の交換を行うようになった。

2002年7月からは京王百貨店も「阪神タイガースショップ」を新宿店に開設し、2003年阪神タイガース優勝セールを共催した。

株式会社阪急阪神百貨店へ

1937年1月22日に設立された初代株式会社阪神百貨店は戦時体制の強化に伴って百貨店の開業が出来なかった為消滅し、1957年4月17日に2代目の株式会社阪神百貨店が改めて設立し直され、本格的な百貨店を開業している。

1966年12月に株式額面変更のため、1947年6月30日設立の企業が存続企業となって2代目の株式会社阪神百貨店を吸収合併して3代目の株式会社阪神百貨店となり、1967年10月30日に大阪証券取引所第二部に上場し、1969年2月からは第一部に上場していたが、グループの再編に伴い、2005年10月1日付けで阪神百貨店株1に対し阪神電気鉄道株1.80が割り当てられた株式交換によって阪神電気鉄道の完全子会社化されることになり、2005年9月27日に上場廃止された。(従来は電鉄が発行済み株式の52.4%を保有)

阪神百貨店(2014年)

この上場廃止日に村上世彰が率いるM&Aコンサルティング（村上ファンド）が阪神百貨店の株式18.19%を保有していることが判明し、他の株式と同様に阪神電気鉄道株式に交換されて村上ファンドがもつ阪神電気鉄道の持ち株比率が38.1%となったため、阪急ホールディングス(現・阪急阪神ホールディングス)がホワイトナイトとして村上ファンドが所有していた阪神電気鉄道の全株を取得し、一般の株主から買収した分を合わせると、電鉄の発行済株式の64.76%を保有することとなり、電鉄は阪急ホールディングスの子会社となった。

そのため、同じ阪急阪神東宝グループの阪急百貨店と提携の検討が阪急阪神ホールディングスの統合後からされて、2007年10月1日に阪急百貨店と経営統合してエイチ・ツー・オー リテイリングの完全子会社へ移行した。

そして、百貨店の運営会社を1社に統合するため2008年10月1日に株式会社阪急百貨店が株式会社阪神百貨店を吸収合併して商号を株式会社阪急阪神百貨店へ変更し、株式会社阪神百貨店は消滅した。

梅田本店の建替え計画

2006年8月に当時の親会社阪急ホールディングスの社長が「統合を象徴する事業」として梅田本店の建替えの検討を発表し、2007年3月に2012年度竣工を目途に南隣の新阪急ビルと一体化して全面建て替えを行うとなり(朝日新聞2007年3月22日付)、2008年9月22日には2012年の梅田阪急ビルの完成後に現在の新阪急ビルのテナントをそこに移転させて建て替えを行い、建替え後の新阪急ビルに梅田本店を移転させ、その後に現在の梅田本店のビルを建替える2段階の構想となり、2013年に新阪急ビルの工事を始めるとされていた。 しかし、2011年2月に「容積率の緩和に関係する法律の改正も見通せない状況に加えて、オフィスビル市況の悪化もある」「当初描いていたスケジュールをペースダウンし、着工時期を遅らせる方向だ」として延期する方向となっていた。

しかし、2013年1月、阪急阪神ホールディングスは阪神百貨店梅田本店の建て替えの方針を固め、具体的な手続きに入ったと報じられた。これによると事業費は最大1千億円規模を見込み、地下で直結している阪神大阪梅田駅の改修も同時に行い、完成には10年を要する一大事業となるとした。これを受けて持株会社のエイチ・ツー・オー リテイリングは阪神梅田本店の建て替えを正式に発表。阪神電気鉄道と合意に達し、建て替えの為の具体的な検討に入るとした。 そして、2014年3月、阪神電気鉄道と阪急電鉄は阪神百貨店梅田本店が入居する大阪神ビルと隣接する新阪急ビルを建て替え、2018年春頃に百貨店を一部先行開業させ、2021年秋頃の全面開業を目指すとした。2014年秋頃から西側の百貨店の営業を続けながら東側の解体を始め、東側建て替え後に西側を建て替える。売り場面積は工事前と同程度の53000平方メートルになる。

新装開店へ

建て替え1期工事が完成した阪神梅田本店

第一期棟は2018年4月27日に竣工し、6月1日には阪神梅田本店が移転した。また、ビルの名称は「大阪梅田ツインタワーズ・サウス」となる。 全体竣工は2022年春頃を予定。阪急うめだ本店が入居する梅田阪急ビルも2022年の本ビルの全体竣工と共に「大阪梅田ツインタワーズ・ノース」と名称変更し、両ビルを「大阪梅田ツインタワーズ」と総称する。 第二期棟は2021年10月8日に先行開店。これにより、当初の構想から約15年の歳月をかけて、梅田本店の建て替えと全面開店が達成されることとなった。その後、2022年4月6日(水)には、第二期棟が全面開店し、グランドオープンとなった。