浅野長勲 参考文献

浅野長勲

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/28 08:55 UTC 版)

参考文献

  • 『芸藩志』川合三十郎・橋本素助編
  • 『木原適處と神機隊の人びと』武田正視著
  • 衆議院・参議院編『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』大蔵省印刷局、1990年。

関連書籍

  • 江宮隆之『昭和まで生きた最後の大名浅野長勳 安芸広島四十二万六千石十四代藩主』グラフ社、2008年。
  • 江宮隆之『浅野長勳』パンダ・パブリッシング、2015年。
  • 江宮隆之『昭和まで生きた「最後のお殿様」 浅野長勲』 パンダ・パブリッシング 2018年1月 ISBN 978-4909400529

関連項目

外部リンク

公職
先代
香川敬三
華族局長
華族局長官
1884年 - 1885年
次代
徳大寺実則
ビジネス
先代
池田章政
第十五国立銀行頭取
十五銀行頭取
1897年 - 1898年
第十五国立銀行頭取
1895年 - 1897年
次代
園田孝吉
その他の役職
先代
三条実美
華族会館
1891年 - 1892年
次代
東久世通禧
日本の爵位
先代
叙爵
侯爵
広島浅野家初代
1884年 - 1937年
次代
浅野長之
当主
先代
浅野長訓
浅野宗家
27代 浅野長勲
1869年 - 1937年
次代
浅野長之
先代
浅野長訓
青山浅野家
6代 浅野長興
1858年 - 1862年
次代
浅野長厚

注釈

  1. ^ 執政は実務権限をもった実質の家老職。本来の家老は世襲の名誉職にすぎない。
  2. ^ 掘小一郎から農医(小林)柔吉の55人の実名が列記、高間省三は14人目。[4]
  3. ^ 「後藤象二郎は藩主へ申請として帰藩せりしかるに帰京の期日を過ぎてすでに八月にいたりし。建白もむなしく遅延する。時勢は日を遂て変遷し、建白の時機を逸れる情況になり」[6]
  4. ^ 「9月10日、小松帯刀と辻将曹が面議して、(幕府が)長藩をして往の召命に應し速やかに使者を上阪せしむるに託し、貴藩(薩摩)と弊藩(広島)との兵をもってこれを護送すると称し(カムフラージュし)、長藩の兵をも合わせて一挙して政権を奉還せしむるの擧(奇策)にでる他になし(中略)、貴藩(薩摩)に異議がなければ、長藩と協議のために、両藩から使者を派遣することとする如何かな。辻将曹はこれを(自ら判断で)許諾し、小松帯刀は翌日に下阪しこの義挙を隅州(島津久光)につげる。薩摩は大久保一蔵、広島は植田乙次郎を長州に差しむける。」[7]
  5. ^ 「大久保一蔵は9月16日、植田乙次郎は9月17日に山口に至る。毛利大膳父子に謁し、木戸準一郎、広澤兵助らと会見する。木戸から「すでに一蔵から9月25日に鹿児島から軍艦2隻で三田尻に来る。芸長(広島・長州)はこの知らせを得て、御手洗に会合し、出発、上京する」と聞いて、藝薩長三藩同盟の出兵の条約が定まった。」[7]
  6. ^ 「長藩の一半はわが藩兵(広島)を装う、軍旗、徽章など皆わが藩と同じ。淡路沖に停泊する。27日、兵庫沖にて、川合三十郎(神機隊)が長州人を同地に上陸させる。このとき幕兵が通過したので、長兵は打出浜より上陸し、後日、西宮に転営させる。」[9]

出典

  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s 『江戸時代人物控1000』山本博文監修、小学館、2007年、14頁。ISBN 978-4-09-626607-6 
  2. ^ 上田正昭、津田秀夫、永原慶二、藤井松一、藤原彰、『コンサイス日本人名辞典 第5版』、株式会社三省堂、2009年 25頁。
  3. ^ 鴻 雪年』 - コトバンク
  4. ^ a b c 『芸藩志』第五九巻
  5. ^ 『木原適處と神機隊の人びと』
  6. ^ 『芸藩志』第七十八巻
  7. ^ a b 『芸藩志』第七十九巻
  8. ^ 『船越衛回顧談』・『中岡慎太郎日記』
  9. ^ 『芸藩志』第八十二巻
  10. ^ 学校法人修道学園ホームページ 修道ヒストリア 第2回 山田十竹先生 (下)
  11. ^ 学校法人修道学園ホームページ
  12. ^ 『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』13頁。
  13. ^ 相馬誠胤、子爵叙爵その後千葉一族
  14. ^ 『官報』第1929号「叙任及辞令」1889年12月2日。
  15. ^ 『官報』第1952号「叙任及辞令」1889年12月28日。
  16. ^ 『官報』第2195号「叙任及辞令」1890年10月22日。
  17. ^ 『官報』第1310号・付録「辞令」1916年12月13日。
  18. ^ 『官報』号外「授爵・叙任及辞令」1928年11月10日。
  19. ^ 下川耿史 家庭総合研究会 編『明治・大正家庭史年表:1868→1925』河出書房新社、2000年、415頁。ISBN 4-309-22361-3 


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