ワーキングホリデー
ワーキング‐ホリデー【working holiday】
読み方:わーきんぐほりでー
特に青少年に対し、他国で働きながら休暇を楽しむのを認める制度。通常、観光ビザでの労働は許されないが、青少年が他国の理解を深めることを目的として特別に許可するもの。ワーホリ。
[補説] 英連邦諸国の間で始まった制度だが、日本でも取り入れられ、2026年3月現在、31か国・地域との間で実施されている。
相手国・地域(括弧内は制度開始年)
オーストラリア(1980)、ニュージーランド(1985)、カナダ(1986)、韓国(1999)、フランス(2000)、ドイツ(2000)、英国(2001)、アイルランド(2007)、デンマーク(2007)、台湾(2009)、香港(2010)、ノルウェー(2013)、ポルトガル(2015)、ポーランド(2015)、スロバキア(2016)、オーストリア(2016)、ハンガリー(2017)、スペイン(2017)、アルゼンチン(2017)、チリ(2018)、アイスランド(2018)、チェコ(2018)、リトアニア(2019)、スウェーデン(2020)、エストニア(2020)、オランダ(2020)、ウルグアイ(2023)、フィンランド(2023)、ラトビア(2023)、ルクセンブルク(2024)、マルタ(2026)
ワーキングホリデー
・ワーキングホリデーとは、二国間の協定に基づき、両国の相互理解・友好関係の促進及び広い国際視野を持った青年の育成を目的に、青年(18歳~25歳または30)に対して認められた査証および出入国管理上の特別な制度である。
・ワーキングホリデーは、原則として各国ごと一生に一度しか取得することができず(2005年11月よりオーストラリアのみ一定の条件を満すことにより、2回目の取得が可)、最長1年間異なった文化の中で休暇を楽しみながら、その滞在資金を補うため付随的に労働が許可された制度である。
・現在日本は、9ヵ国間(オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、韓国、フランス、ドイツ、イギリス、アイルランド、デンマーク)において協定を結んでいる。
・中でもオーストラリアへの渡航者は全渡航者の半分を占めるほど人気が高く、オーストラリア国内においても過疎地域での人手不足を補う非常に重要な労働力とみなされている。
・ワーキングホリデーといっても、各国ごとにビザの条件、申請資格や発給人数などに違いがあり、またそれらは絶えず変化しているため、大使館などで情報を確認することが重要である。
「working holiday」の例文・使い方・用例・文例
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