Total Fertility Rateとは? わかりやすく解説

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ティー‐エフ‐アール【TFR】

読み方:てぃーえふあーる

《total fertility rate》⇒合計特殊出生率


合計出生率(合計特殊出生率)

合計出生率(合計特殊出生率) 4訳注)は期間出生力 1要約指標である。すなわち、それは特定年または期間の出生力であって出生スケジュール 2構成する年齢別出生率合計して得られるものであり、合成的出生力尺度 3を表す。他の要約期間出生力指標としては、結婚持続期間別出生率合計値である合計嫡出出生率 5年齢別出生順位別出生率合計値である順位別合計出生率 6がある。ある年の出生数をその年の結婚数、あるいはその年も含めてそれ以前結婚数の加重平均値で割ることによって、出生結婚比 7得られる


合計特殊出生率

【英】:TFR, Total Fertility Rate

合計特殊出生率は、女性妊娠能年齢(15歳から49歳)の間に通常の出生率にしたがって子どもを生むとして、その女性が一生の間に生むことができる子どもの数をいう。合計特殊出生率が2.1上であれば人口増加傾向2.1以下であれば減少するといわれている。 世界全体の合計特殊出生率の動きをみると、195055年平均5.02水準にあったが、その後低下傾向となり、19952000年平均では2.80と3を下回った国連推計によると、今後出生率低下傾向続き、2045〜50年平均では世界全体で2.02、先進地域では1.79、発展途上地域では2.05と予想されている。世界の合計特殊出生率(20052010年平均)を地域別にみると、アフリカが4.67と、他地域大きく引き離して最も高い。次いでラテンアメリカ(2.37)、アジア(2.34)、オセアニア2.30)の順となっている。ヨーロッパは1.45と低く北部アメリカ2.00となっている。また、国・地域別にみると、最も高いのはニジェール(7.19)であり、次いでギニアビサウ(7.07)、アフガニスタン(7.07)の順となっている。一方、最も低いのはマカオ(0.91)であり、次いで香港(0.97)、ベラルーシ(1.20)、韓国(1.21)、ウクライナ(1.22)、ポーランド(1.23)、ボスニア・ヘルツェゴヴィナ(1.23)の順となっている。(神原咲子

参考資料平成19年版 少子化社会白書

合計特殊出生率

(Total Fertility Rate から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/14 13:43 UTC 版)

合計特殊出生率(ごうけいとくしゅしゅっしょうりつ、: Total fertility rate、略称: TFR)とは、一人の女性が一生の間に出産する子供の人数[1]。15~49歳までの全女性の年齢別出生率を合計した人口統計の指標[2]。TFRが人口置換水準(2.07)を下回ると、その国及び地域の次世代の人口が自然減する[3]


注釈

  1. ^ 男性 - 32ヶ月、女性 - 24ヶ月

出典

  1. ^ 【厚生労働省】合計特殊出生率について 2021年10月9日閲覧
  2. ^ a b Gietel-Basten, Stuart; Scherbov, Sergei (December 2, 2019). “Is half the world's population really below 'replacement-rate'?”. PLOS ONE 14 (12): e0224985. Bibcode2019PLoSO..1424985G. doi:10.1371/journal.pone.0224985. PMC 6886770. PMID 31790416. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC6886770/. 
  3. ^ 小項目事典,百科事典マイペディア,デジタル大辞泉,日本大百科全書(ニッポニカ),世界大百科事典内言及, ブリタニカ国際大百科事典. “合計特殊出生率とは”. コトバンク. 2022年6月4日閲覧。
  4. ^ 2つの出生力推移データが示す日本の「次世代育成力」課題の誤解-少子化社会データ再考:スルーされ続けた次世代育成の3ステップ構造-”. ニッセイ基礎研究所. 2022年6月4日閲覧。
  5. ^ 少子化は「未婚者の増加」だけが原因じゃない | ソロモンの時代―結婚しない人々の実像―”. 東洋経済オンライン (2017年11月16日). 2022年6月4日閲覧。
  6. ^ 厚生労働省公式サイト - 合計特殊出生率について
  7. ^ a b Craig, J (1994). “Replacement level fertility and future population growth”. Population Trends (78): 20–22. PMID 7834459. https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/7834459/. 
  8. ^ 内閣府ホームページ
  9. ^ a b “The surprising global variation in replacement fertility”. Population Research and Policy Review 22 (5/6): 575. (2003). doi:10.1023/B:POPU.0000020882.29684.8e. https://www.semanticscholar.org/paper/7ac4d6fca5deab2f163e278eae174c76b3066835. 
  10. ^ 戦闘部隊に女性増加中、中東最強イスラエル軍「男女混成部隊」”. www.afpbb.com. 2022年5月19日閲覧。
  11. ^ 澤口右樹「現代イスラエルにおける軍隊と女性 : 女性の軍隊経験の語りから」『日本中東学会年報』第35巻第2号、日本中東学会、2020年1月、33-70頁、doi:10.24498/ajames.35.2_33ISSN 0913-7858 
  12. ^ 先進国で出生率 3以上の国がある? - 北海道医師会
  13. ^ 「超正統派」優遇 高まる不満 イスラエル、異例の再選挙へ:東京新聞 TOKYO Web”. 東京新聞 TOKYO Web. 2022年5月19日閲覧。
  14. ^ a b 平成18(2006)年版 厚生労働白書”. 厚生労働省. 2011年3月29日閲覧。 (合計特殊出生率は第二次ベビーブーム以降、人口置換水準を下回っている)より
  15. ^ 平成21(2009)年 人口動態統計(確定数)の概況”. 厚生労働省 (2010年9月2日). 2010年10月3日閲覧。2009年は1.37であった。
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  17. ^ 平成30年(2018)人口動態統計月報年計(概数)の結果を公表します”. 厚生労働省. 2019年6月7日閲覧。
  18. ^ 出生数 最少の94万6000人 出生率1.43、2年連続低下”. 2018年12月22日閲覧。
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  20. ^ 出生数「86万ショック」 少子化白書”. 日本経済新聞. 2020年8月23日閲覧。
  21. ^ https://www.fsight.jp/4895
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  23. ^ The End of 'Lowest-Low' Fertility?”. Max Planck Institute for Demographic Research (2019年11月). 2020年1月27日閲覧。
  24. ^ Data”. www.rug.nl. 2020年1月27日閲覧。
  25. ^ https://m.guancha.cn/Books/2010_11_22_51305.shtml
  26. ^ 専門家が中国政府の人口統計に疑問符 実際の人口は12.8億人程度か=台湾報道 Copyrights(C)wowkorea.jp 106 2021年12月6日。
  27. ^ 第2章 人口・世帯”. 総務省 統計局. 2021年9月19日閲覧。 2-25 標準化人口動態率及び女性の人口再生産率より。


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