菊間駅とは? わかりやすく解説

菊間駅

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/08/03 07:02 UTC 版)

菊間駅
駅舎(2020年1月)
きくま
Kikuma
Y44 伊予亀岡 (4.0 km)
(4.7 km) 浅海 Y46
所在地 愛媛県今治市菊間町浜
駅番号 Y45
所属事業者 四国旅客鉄道(JR四国)
所属路線 予讃線
キロ程 165.9 km(高松起点)
電報略号 キク
駅構造 地上駅
ホーム 2面2線[1]
乗降人員
-統計年度-
416[2]人/日
-2019年-
開業年月日 1925年大正14年)6月21日[3]
備考 無人駅[4]
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菊間駅(きくまえき)は、愛媛県今治市菊間町浜にある四国旅客鉄道(JR四国)予讃線である[1]。駅番号はY45

歴史

かつては一部の急行列車が停車しており、1988(昭和63)年4月ダイヤ改正時点では、下り「うわじま」1号と「いよ」3号が停車していた(上りは全列車通過)[5]

菊間駅は港が近く、面積1400㎡、貯炭能力3000トンの鉄道用燃料貯炭場が設置された。開通一年前の1924(大正13)年6月には神戸の業者がすでに菊間町と交渉を進め、同年11月末には内定。町では貯炭場となる265坪に対し、3円の補償を決定し、港の拡張工事などにも取り組んだ。配炭所には遍照院の裏まで引き込み線を新設し、300坪を充て、15坪の事務所兼宿舎も建築した。石炭は、九州の宮尾より伊予石炭合資会社が購入し、後には松山機関区へ毎月1000~1500トン、西条機関区へは毎月800トンを無蓋貨車にて配給していた[6]

菊間瓦の海上輸送を担った海運業者が、貯炭場の開設に伴い石炭輸送の大型船に転向、海運業がは飛躍した。鉄道輸送による菊間瓦の販路の拡大も大きく、その後、1935(昭和10)年、鉄道省は西四国と中国を結ぶ連絡航路を計画。その航路として菊間~仁方が内定した。しかし、その後の松山・今治の誘致運動に破れ、戦時体制突入により、この計画は変更され、仁堀連絡船(仁堀航路)として営業を開始した。航路開設後に備え旅館の営業許可を受けた家が多く、現在も町の規模や地理的位置の割には比較的多い[7]

年表

駅構造

北側から1番線が上下副本線、2番線が上下本線今治駅方制限速度85km/h、松山駅方制限速度100km/h)で相対式ホーム2面2線を有する地上駅[1]。2つのホームは跨線橋で結ばれている。1番のりば側に駅舎があり、2番のりば側にも駅南側に通じる階段がある。2番のりばには待合室が備えられている。

のりば

のりば 路線 方向 行先 備考
1 予讃線 上り 今治伊予西条高松方面  
下り 伊予北条松山伊予市方面 通常はこのホーム
2 停車列車同士の行違い時のみ
  • 特急などの通過列車は上下線共原則2番線を通過するが、停車列車は上下線とも駅舎側の1番のりばを優先的に使用する。

駅周辺

隣の駅

四国旅客鉄道(JR四国)
予讃線
伊予亀岡駅 (Y44) - 菊間駅 (Y45) - 浅海駅 (Y46)

脚注

  1. ^ a b c 『週刊 JR全駅・全車両基地』 53号 松山駅・伊予西条駅・下灘駅ほか83駅、朝日新聞出版〈週刊朝日百科〉、2013年8月25日、23頁。 
  2. ^ 愛媛県 駅乗降客数”. 2021年3月11日閲覧。
  3. ^ a b c d e 石野哲(編)『停車場変遷大事典 国鉄・JR編 Ⅱ』(初版)JTB、1998年10月1日、637頁。ISBN 978-4-533-02980-6 
  4. ^ a b 「JR四国 29駅を無人化 経費削減、県内は造田など6駅=香川」『読売新聞読売新聞大阪本社、2010年6月22日、朝刊、33面。
  5. ^ 『交通公社の時刻表』1988年3月号、PP.252 - 260
  6. ^ 『愛媛の国鉄回想』松山印刷、平成元年4月1日 エラー: 日付は和暦ではなく西暦を用いてください。(説明、22,23頁。 
  7. ^ データベース『えひめの記憶』|生涯学習情報提供システム”. www.i-manabi.jp. 2025年6月28日閲覧。
  8. ^ 原武史『昭和天皇御召列車全記録』新潮社、2016年9月30日、103頁。 ISBN 978-4-10-320523-4 
  9. ^ 「通報 ●福知山線石生駅ほか147駅の駅員無配置について(旅客局)」『鉄道公報号外』日本国有鉄道総裁室文書課、1985年3月12日、15-16面。
  10. ^ 「JR四国、屋島など12無人駅に63年春から駅員配置」『日本経済新聞日本経済新聞社、1987年12月11日、地方経済面/四国、12面。
  11. ^ “JR四国、21駅を無人化、21日から土・日・祝日に限り”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社): p. 12. (1990年11月8日) 
  12. ^ JR四国 駅業務体制の見直しについて”. 四国旅客鉄道 (2010年6月21日). 2010年6月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年6月22日閲覧。

関連項目

外部リンク





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